著者
佐藤 卓己
出版者
国際日本文化研究センター
雑誌
Historical Consciousness, Historiography, and Modern Japanese Values
巻号頁・発行日
pp.65-73, 2006-11-30

Historical Consciousness, Historiography, and Modern Japanese Values, 2002年10月末-11月, カナダ, アルバータ州バンフ
著者
佐藤 卓己
出版者
日本メディア学会
雑誌
マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)
巻号頁・発行日
vol.97, pp.47-63, 2020-07-31 (Released:2020-09-26)
参考文献数
28

In the works of the author, Takumi Sato, who has been changed from aGerman modern history scholar to a media historian, the concept of “Mass” hascrucial importance. This paper examines the role of the active masses who supportedthe Nazi regime, collating the arguments of George L. Mosse, Thenationalization of the masses; political symbolism and mass movements in Germanyfrom the Napoleonic wars through the Third Reich (1975=1994) andTakumi Sato, The Fascist Public Sphere; Media Studies of Total War (2018).The Nazi regime did not succeed due to manipulation of the masses throughpropaganda, but was instead supported by voluntary movements by the massesfor national consensus building. From this viewpoint, the framework of mediastudies on the fascist movements should be changed from “Nazi propaganda” to“Nazi public relations.” As an outstanding analysis during the time of Nazi propaganda,Serge Chakotin, The Rape of the Masses; The Psychology of TotalitarianPolitical Propaganda (1939) can be reread. In recent years, the book hasbeen republished and translated around the world, including an edition in Japanese(2019). What does the revival of this book mean? It shows that the bulleteffect theory functions as an excuse for the active masses who take part in thepolitical public sphere. Theoretically, the bullet effect theory was denied in the1950s by the limited effect theory. However, it is thought that its popularity hasnot abated because of the support by the nationalized masses in the informationsociety.
著者
佐藤 卓己 渡辺 靖 植村 和秀 柴内 康文 福間 良明 青木 貞茂 本田 毅彦 赤上 裕幸 長崎 励朗 白戸 健一郎 松永 智子
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

情報化の先進諸国におけるメディア文化政策の展開を地域別(時系列的)、メディア別(地域横断的)に比較検討し、国民統合的な「文化政策」と情報拡散的な「メディア政策」を明確に区分する必要性を明らかにした。その上で、ソフト・パワーとしては両者を組み合わせた「メディア文化政策」の重要性が明らかになった。佐藤卓己・柴内康文・渡辺靖編『ソフトパワーとしてのメディア文化政策』を新曜社より2012年度中に上梓する。
著者
佐藤 卓己 Takumi Sato
雑誌
社会学部紀要 (ISSN:04529456)
巻号頁・発行日
no.別冊, pp.1-26, 2011-03-15
著者
佐藤 卓己 佐藤 八寿子
出版者
京都大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2010

本研究では 20 世紀日本を代表する国民的メディア・イベントの分析を通じて、青年文化の変容を検討した。《NHK・青年の主張全国コンクール》(1954 年-1989年)の優秀作品をデータベース化し、量的および質的に分析した。また、関連資料の分析から日本社会における「青年」への眼差しの変化を明らかにした。その結果は『青年の主張-幸福感のメディア史』(仮題)として河出書房から出版の予定である。
著者
三澤 真美恵 貴志 俊彦 佐藤 卓己 孫 安石 川島 真 小林 聡明
出版者
日本大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

本研究では東アジアの複数の地域(日本、中国、香港、台湾、シンポール、韓国、北朝鮮)および複数の視聴覚メディア(テレビ、映画、レコード、ラジオ)を対象に、地域間・メディア間の相互連関性を検討した。各年度に行われた国際ワークショップや国際シンポジウムを通じ、国内外の研究者が多様なディシプリンを持ち寄ったことで、東アジアに固有の相互連関の具体的様態についても明らかにすることができた。本研究の成果は論文集として公刊される予定である。
著者
佐藤 卓己
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.62, no.6, pp.230-235, 2012-06-01 (Released:2017-04-18)
参考文献数
11

デジタル・テクストとして物理的存在を欠いた電子ブックの普及は,「書物」の再定義をせまっている。しかし,電子ブック登場以前から,書物はすでに大きな変容を遂げてきている。本稿では比較メディア論の視点から,書物の変容を1920年代のラジオ放送開始,1930年代のペーパーバック革命において検討した。それは「書物のラジオ化/雑誌化」,すなわち「書物の広告媒体(メディア)化」の系譜である。こうした「書物のメディア化」の最終段階として,広告料収入で運営されるメディア企業,Googleによるライブラリープロジェクトが登場する。ウェブ2.0時代のコミュニケーション状況において「書物のデジタル化」がもたらす問題点を整理した上で,電子ブックを既存の書物のリテラシーに接合する必要性を指摘した。
著者
佐藤 卓己
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.62, no.6, pp.230-235, 2012-06-01

デジタル・テクストとして物理的存在を欠いた電子ブックの普及は,「書物」の再定義をせまっている。しかし,電子ブック登場以前から,書物はすでに大きな変容を遂げてきている。本稿では比較メディア論の視点から,書物の変容を1920年代のラジオ放送開始,1930年代のペーパーバック革命において検討した。それは「書物のラジオ化/雑誌化」,すなわち「書物の広告媒体(メディア)化」の系譜である。こうした「書物のメディア化」の最終段階として,広告料収入で運営されるメディア企業,Googleによるライブラリープロジェクトが登場する。ウェブ2.0時代のコミュニケーション状況において「書物のデジタル化」がもたらす問題点を整理した上で,電子ブックを既存の書物のリテラシーに接合する必要性を指摘した。
著者
佐藤 卓己 佐藤 八寿子
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

従来のテレビ論やテレビ史の大半は娯楽文化論か政治報道論であり、教育・教育とテレビの関係は「子どもとメディア暴力」や「メディア・リテラシー」に集中していた。本研究では「教養のメディア」としてテレビ放送の意義を再検討することをめざした。『テレビ的教養-一億総博知化の系譜』(NTT出版・2008年)などにおいて、NHK、民間放送、放送大学など諸組織ごとに分かれた既存の個別研究を統合する放送メディア教育研究の新しい枠組みを提示した。
著者
佐藤 卓己
出版者
京都大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2013-04-01

流言蜚語がメディアを通じて世論形成に与えた影響に関する日本現代史を体系的に考察した。その成果が『考える人』に連載した「メディア流言の時代」全8回である。補論を加えて2017年に単行本化する予定である。また、メディア流言史の視点から2014年の「朝日新聞誤報問題」についても、論点整理を行った。「誤報事件の古層」(『図書』2014年12月号・岩波書店)や「誤報のパラダイム転換」(『Journalism』2015年3月号・朝日新聞社)である。理論的な総括は、「デジタル社会における〝歴史〟の効用」『岩波講座 現代 1―現代の現代性』(岩波書店・2015年)で行った。