著者

鐘ヶ江 靖史 加藤 真紀 茶山 秀一

出版者

科学技術政策研究所 第1調査研究グループ

巻号頁・発行日

2012-06-25 (Released:2012-08-08)

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本報告書では、2010年度に実施した「博士課程修了者の進路と就職活動に関する調査」を基に、我が国の博士課程修了者の就職活動の実態を分析した。この結果、博士課程進学時は回答者(全回答者から論文博士、社会人学生および留学生を除いた一般学生(1,537名)のうち、博士課程在籍中に就職活動を実施した1,055名)のおよそ3人に1人は、博士課程進学時には国外機関を就職候補先の1つとして考えており、日本国内の機関については半数以上の回答者が複数の機関種別(教育機関(大学等)、民間企業、公的研究機関)を就職候補先として考えていたことが示された。ただし、実際の就職活動において国外機関に応募した者の割合はおよそ8人に1人程度にとどまり、複数の国内機関種別に対して応募した割合についても4人に1人程度であることが明らかとなった。また、教育機関(大学等)と民間企業では就職活動時期が異なり、就職活動期間の時間的な負荷は就職活動先によって差があることが示された。

著者

佐藤 美紀子 原 祥子 福間 美紀 加藤 真紀

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

pp.20190603055, (Released:2019-09-11)

参考文献数

115

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脳卒中患者のセルフマネジメントに関する研究の動向と実態を明らかにすることを目的に,文献レビューを行った。医中誌,PubMed,CINAHLにおいて,国内文献7件,国外文献98件が抽出された。研究は2000年以降に報告されており,過去5年間の国外の介入研究が増加していた。国内では,実態調査と文献レビューのみであったが,国外では,尺度開発,支援ツールの開発,介入プロトコル,介入研究,介入プログラムの評価も行われていた。セルフマネジメントのプロセス全体を評価した実態調査は十分に行われておらず,介入プログラムも開発段階であった。適切なセルフマネジメント行動により,心身機能やQOLの向上が期待できる一方で,退院後の療養支援環境が十分に整っていないことが一因となり,適切な行動がとれない患者が一定割合で存在する実態が明らかになった。プロセス全体を評価できる指標や尺度の開発,実態に基づく介入プログラムの開発が求められた。

著者

加藤 真紀 鐘ヶ江 靖史 茶山 秀一

出版者

科学技術政策研究所 第1調査研究グループ

巻号頁・発行日

2012-03-08 (Released:2012-08-07)

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本報告書では2010年度に実施した「博士課程修了者の進路と就職活動に関する調査」(有効回答数2,265人)を基に、我が国の博士課程修了者の大学院における修学と経済状況を分析した。この結果、国内学会に3回以上登壇した回答者の割合は8割近くであり、国外学会で1回以上発表した者は6割以上であることが示された。国外での研究経験がある回答者は2割であり、うち期間が1ヶ月以上である者が8割以上を占めた。分野別に見ると人文系や社会系は他分野よりも海外研究の期間が長い。一方、回答者のうち8割は国外研究をしておらず、この理由として必要性と時間の欠如を挙げている。また本調査回答者は米国の博士号取得者と比較して、大学院で学費を免除される人数比率が低く、最も多くの金額を利用した資金種別は自己資金である者が多い。また多くの回答者がTAやRAとして雇用されていたが、これで生活費や学費等を賄うには不十分な状況が示唆された。

著者

伊藤 智子 加藤 真紀 梶谷 みゆき 常松 さゆり 諸井 望 金築 真志 Tomoko ITO Maki KATO Miyuki KAJITANI Sayuri TSUNEMATSU Nozomu MOROI Masashi KANETSUKI

出版者

島根県立大学短期大学部出雲キャンパス

雑誌

島根県立大学短期大学部出雲キャンパス研究紀要 (ISSN:18824382)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.23-34, 2008

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2007年本紀要第1巻にて標記の第1報を報告した(伊藤、2007)。2008年は、特養で生活する高齢者のエンパワメントには、ケアスタッフの意識・行動が大きく関わつていると考え、前年度調査対象とした高齢者を担当するケアスタッフにケア意識に関する半構成的面接を行い、この2年間の調査結果を合わせて再度検討を行った。その結果、 1)特養入居受け入れ支援 2)生活の継続性を重視する意志の尊重 3)視聴覚機能を補うケア 4)家族とのほどよい距離感を感じるケア 5)馴染みの人との関係維持と新たな人間関係づくり支援 6)日常生活の中での役割づくり 7)落ち着く居場所づくり 8)看護職による疾病の管理の8点が明らかとなった。

著者

伊藤 智子 加藤 真紀 梶谷 みゆき 常松 さゆり 諸井 望 金築 真志 Tomoko ITO Maki KATO Miyuki KAJITANI Sayuri TSUNEMATSU Nozomu MOROI Masashi KANETSUKI

出版者

島根県立大学短期大学部出雲キャンパス

雑誌

島根県立大学短期大学部出雲キャンパス研究紀要 (ISSN:18824382)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.51-58, 2007

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生活の場が変化することでエンパワメントの維持が困難になりやすいと考えられている特別養護老人ホームで生活をする高齢者の施設入居前後の社会関連性の変化を把握した。そして、その変化の理由を本人へのインタビュー、家族への質問紙調査、施設内既存資料で得られた結果から事例検討により分析した。その結果、特養で生活する高齢者のエンパワメント支援として1.本人の施設入居受け入れ支援2.特養生活の中で役割を創る3.家族とのほどよい距離感を感じる支援4.本人の落ち着く居場所づくり5.視聴覚機能を補う支援の5点が明らかとなった。今後、事例別の結果を現在のケア内容と照らし合わせ、エンパワメントを支援するケアの改善が必要である。

著者

加藤 真紀 茶山 秀一 星越 明日香

出版者

科学技術政策研究所 第1調査研究グループ

巻号頁・発行日

2012-05-24 (Released:2012-08-08)

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本調査研究は、日本の大学生から大学教員への各段階における女性比率を分析した。まず1975年から2010年の間に日本の大学学部卒業者および大学院修了者に占める女性比率は増加していることが示された。多くの分野では教育段階が高いほど女子比率が低いが、工学と社会科学では学部と大学院での女性比率がほぼ等しい。これは大学院で留学生が増加するためである。我が国の博士課程修了直後に日本に滞在した者の進路を見ると、留学生は男女ともに大学においてポストドクターなどの仕事に就く率が一般学生よりも高く、留学生の男女間での差異は殆ど無いことが分かった。さらに疑似コホートを用いた分析によって、若い世代ほど改善しているとは言え、大学教員では職階が高いほど女性比率が低いことが示された。2007年度の日本人女性教員の離職率(定年退職を除いた値)は6.6%であり日本人男性よりも2.2%ポイント高いことから、女性が大学に勤務する上で男性と異なる隘路があると考えられる。

著者

加藤 真紀

出版者

麻布大学

巻号頁・発行日

2012

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近年、犬は単なるペットから伴侶動物に変化し、家族の一員として室内で飼育されることが主流となった。その結果,人と動物は必然的により密度の濃い時間をともに過ごすことになり、無駄吠え、分離不安、攻撃行動、不安症などといった問題行動が飼い主にとって深刻な問題として表面化してきた。日本における犬の年間咬傷事故数は4000件以上にも上り、攻撃行動により放棄される犬の数は多く、安楽死に至る犬の数も少なくない。 行動は神経および液性調節機構の相互作用によって制御されており、問題行動の背景には神経伝達物質の変化が報告されている。末梢および中枢において、神経伝達物質の一つであるセロトニン(以下5-HT)濃度と攻撃性には相関があることが犬を含む多くの動物種において知られている。また、視床下部のセロトニン受容体が活性化することによってHPA軸が刺激されると報告されている。攻撃的な犬は、社会刺激に対して高いHPA軸活性を有することから、高い血漿中コルチゾール濃度を有することが報告されている。以上のように、攻撃行動とストレスとの密接な関係が報告されている。ゆえに、本研究では、末梢からのアプローチによって、ストレスがおよぼす犬の攻撃行動への影響を検証し、攻撃行動緩和の方法を構築することを目的とした。第1章 攻撃行動を呈する犬と問題行動を呈さない犬の血漿中セロトニン濃度の比較 5-HTには日内変動があることがラットやヒトなどで報告されているが、犬を用いた研究はない。夜間、5-HT濃度が低くなるため攻撃的になりやすい、とされるジキル&ハイド症候群が逸話的に語られているが、科学的検証はされていない。本章では、犬の5-HT濃度の日内変動について、攻撃行動を呈する犬と呈さない犬における血漿中の変動を比較した。投薬中ではない1歳以上の犬10頭(実験群:攻撃行動を呈する犬5頭、コントロール群:問題行動を呈さない犬5頭)を用い、午前8時から午後8時まで2時間おきに撓側皮静脈から1.5mlの採血を行った。食餌および運動刺激の影響を制御するため、食餌、運動時間を設定し、排泄以外の時間はケージ内にて安静を保たせた。血漿中5-HT濃度の測定は、高速液体クロマトグラフィーによって行った。また、行動指標としてC-BARQ(Hsu and Serpell, 2003)を用いた。両群において、犬の血漿中5-HT濃度には有意な日内変動があり、さらに、攻撃行動を呈する犬は血漿中5-HT濃度が有意に高いことが明らかとなった。鬱病患者、統合失調症患者、自閉症患者において、日内変動の異常があることが多くの研究で報告されているが、攻撃行動を呈する犬の血漿中5-HT濃度には日内変動の異常は見られなかった。不安関連の問題行動を呈する犬も血漿中5-HT濃度が高いことが知られている。さらに、ストレス負荷によって、セロトニン濃度が高くなることが知られていることから、攻撃行動を呈する犬はストレス状態にある可能性が示唆される結果となった。第2章 食餌療法による攻撃行動および不安関連問題行動への効果の検証 第1章の結果より、攻撃とストレスとの関連が示唆された。先行研究より、攻撃行動や不安関連の問題行動はストレスが持続することによっても生じることが知られている。そこで、第2章では、ストレスに対する耐性を強めるための療法食を用いて、攻撃行動緩和の効果を給与試験によって検証した。飼料栄養組成は犬の行動に影響を与えることが知られており、一定の栄養素の摂取によってストレスに対する脆弱性に影響を与えることが知られている。高トリプトファン/LNAA比とαカソゼピンを配合した療法食を実験食として用いた。トリプトファンは5-HTの前駆物質であり、αカソゼピンは不安症やストレス障害に阻害効果があるガンマアミノ酪酸と親和性を有することが知られている。不安レベルの高い犬28頭に実験食およびコントロール食を8週間づつ給与し、各フード給与7週後、飼い主によるC-BARQへの回答およびストレッサー負荷前後の採尿が行われた。動物病院での爪切りをストレッサーとして用い、ストレスに対する脆弱性への実験食の効果を尿中コルチゾール/クレアチニン比(UCCR)によって検証した。ストレス後UCCRは、基礎UCCRに比べて有意に高い値を示し、動物病院での爪切りがストレスをもたらすことが分かった。ストレスによるUCCRの増加は、コントロール食給与中に比べて、実験食給与中に有意に低い値を示したことから、実験食によるストレス緩和の効果が明らかとなった。また、C-BARQを行動学的指標として用いた結果、「見知らぬ人への攻撃」、「見知らぬ人への恐怖」、「非社会的恐怖」および「接触過敏性」には有意な改善を示したが、「飼い主への攻撃」は改善を示したが、有意差は見られなかった。実験食はストレス耐性を改善することが明らかになり、攻撃行動および不安関連問題行動の改善策となることが示唆された。第3章 ハンドリングとホールディングを用いた行動修正療法の有効性の検討 第2章の結果より、「飼い主への攻撃」に対して改善効果のある新たな行動修正療法の構築が必要であると考えられた。そこで第3章では、ハンドリングとホールディングからなる新たな行動修正療法による攻撃行動緩和の効果を検証した。近年、正の強化のみを用いるトレーニングが主流となり、嫌悪刺激の使用は適切ではないとされる傾向が強くなってきた。ハンドリング中(人に触られることに馴化させるための行動修正方法)に犬が抵抗する場合、ホールディング(体を拘束することによって犬の抵抗や咬みつきを抑制する行動修正方法)を用いることは、威圧的な嫌悪刺激であると考えるトレーナーが多い一方で、正しい主従関係を築くためにホールディングは有効であると考えるトレーナーも多い。第1章で明らかになった攻撃行動を呈する犬の血漿中5-HT濃度の傾向をもとに、実験開始前後の血漿中5-HT濃度を比較した。また、ストレス状態を評価するため、行動修正前後の血漿中ノルアドレナリン(NA)およびアドレナリン(AD)を比較した。一般家庭で飼育されている攻撃行動を呈する犬10頭が参加し、9頭(雌2頭、雄7頭、平均年齢2.2±2.5)が5週間の行動修正プログラムを完了した。プログラムではGazzanoらの方法を参考にして、飼い主がハンドリングおよびホールディングを犬に行った。犬がハンドリングに抵抗する場合、飼い主がホールディングを行い、強制的に遂行させた。プログラムを飼い主が確実に遂行するため、開始日から1週毎に個人指導を行った。各家庭においても飼い主は、1日2回、1回15分間の行動修正を行った。プログラムの実施は同一の飼い主によって5週間行われた。飼い主によって評価を行う間接方法と、アグレッションテストのように動物の行動を直接観察して評価を行う直接法では、スコアに差異が生じる、との報告があることから、行動修正療法の有効性を間接法であるC-BARQおよび直説法であるAggression testを実験開始日および終了日に実施した。C-BARQおよびAggression testの両方において、「飼い主への攻撃」および「見知らぬ人への攻撃」に有意な改善が示された。行動修正療法後の血漿中5-HT濃度は行動修正療法前に比べて有意な減少を示した。5-HT濃度が減少し、ストレスが緩和され、正常レベルに戻ったことで、攻撃が緩和されたと考えられる。 行動修正療法前後の血漿中NAに有意差は見られなかった。血漿中ADに優位差は見られなかったが、減少が見られたことから、犬は心理的ストレスを受けておらず、リラックスしていたと考えられる。以上のことから、ホールディングは、嫌悪刺激ではなく、快刺激である可能性が高いことが明らかになった。また、犬への愛着度を測定する為のLAPSを実験前後に飼い主に実施した結果、途中で離脱した飼い主は、実験を完了した飼い主に比べ有意に低いLAPS値を示した。飼い犬に対する愛着が低く、その結果、行動修正を根気よく継続することが困難であった可能性が考えられる。第4章 総合考察 第4章では第1章~第3章の結果を基に、攻撃行動などの問題行動を呈する犬への食餌療法および行動修正療法の有効性と神経機構への影響を考察した。近年、投薬時刻の違いによる薬物動態や薬効の差を明らかにする「時間薬理学」の発展がある。攻撃行動の薬物治療の際に、本研究で得られた日内変動の結果を参考にすることは、有用であると考えられる。「ハンドリング」と「ホールディング」からなる行動修正療法は、効果が高く、有用であることが明らかとなった。しかしながら、飼い主が高齢である場合などのように行動療法を行うこと自体が困難である場合も多いに考えられる。そのような場合には、第二の選択肢として、食餌療法を用いることが可能といえるだろう。また、攻撃行動を呈していた犬の攻撃行動を消去させることは可能であるが、攻撃の記憶を忘却することはなく、再発する可能性があることを十分に留意するように飼い主に説明することが重要である。 家庭犬の脳内を直接調べることは、不可能である。本研究では、攻撃行動を呈する犬の神経機構の検証を末梢からのアプローチで行った。攻撃行動を緩和するには、ストレス状態の解消が重要であることが明らかとなった。犬が社会的刺激を受けてストレスを感じた場合、HPA軸のネガティブフィードバック機能によってストレス反応が制御される。脳内のセロトニン神経系の機能障害によって、HPA軸が正常に作動しなくなることが報告されている。本研究においては、末梢のセロトニンと中枢との関連は、明らかとなっていないが、攻撃行動を呈する犬は、末梢の血中濃度が高いことが明らかとなった。ハンドリングとホールディングによって、セロトニン濃度を正常に下げることによって、攻撃行動が改善することが示唆されたことから、行動修正後に心的状態が正常に近くなったことによって、5-HT取り込みに関する代謝異常が何らかの形で影響を受けた可能性が考えられる。 本実験で得られた結果は、犬の攻撃行動緩和において有用性の高いもので、飼い主と犬双方にとっての福祉につながり、ひいては、咬傷事故を減少させることによって、社会にとっての利益に繋がると考えられる。

著者

加藤 真紀 角田 英之 第1調査研究グループ

出版者

科学技術政策研究所

雑誌

調査資料 (Research Material)

巻号頁・発行日

vol.165,

著者

加藤 真紀 安藤 朝夫

出版者

科学技術・学術政策研究所

巻号頁・発行日

2013-07 (Released:2013-08-27)

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近年、日本の研究力は低下しており、その原因の1つとして、質が高い(平均被引用数が多い)とされる国際共著論文数の増加率の低さが指摘されている。しかし、国際共著を行う場合の国の組み合わせに関係する要因や、国際共著論文の質の高さが何によってもたらされるのか、十分に解明されていない。そこで本分析はトムソンロイター社より提供されているWeb of Knowledgeから2種類のデータベースを作成し、これら課題の解明を計量的分析により試みた。この結果、NatureとScienceに発表された論文の分析からは、1) 2ヶ国共に研究開発投資が多く、留学生の交流が多く、EUに加盟している国間での国際共著が多いことや、2) 国際移動先に移動元より多くの研究者がおり、移動先と移動元の公用語の一致やEU加盟国同士の場合に、研究者の国際移動が多いことが示された。化学分野の論文データベースを用いた分析からは、国際共著論文数が多い研究者は、そうでない研究者よりも研究パフォーマンス(論文の数と平均被引用数)が高いことが示された。この傾向は日本、米国、英国、中国で共通である。

著者

加藤 真紀 鐘ヶ江 靖史 茶山 秀一

出版者

科学技術政策研究所

巻号頁・発行日

2012-12-25 (Released:2012-12-25)

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本報告書は、大学院博士課程での研究指導の実態や課題の把握を目的とし2011年度に59大学を対象に年2回実施した調査の結果を取りまとめたものである(回答者数2,636人、有効回答率21.9%)。まず組織的に複数の教員から博士論文作成の日常的な指導を受けた者は約7割であり、彼らは研究能力を身につけたと考える割合や、大学院における満足度が高いことが明らかとなった。次に、自然科学系では人文・社会系よりも指導教員が博士論文のテーマ決定に積極的に関わることが示された。博士論文のテーマ決定に学生が積極的に関わる場合に、研究能力を身につけたと考える割合が多く、論文テーマの決定に指導教員が積極的に関わる場合に、サービスとしての大学院の満足度を高く評価する学生の割合が多い。また大学院(修士・博士)の授業のうち履修して良かったと思う授業が6割以上を占めると回答した学生は3割以下に留まることが示された。

著者

岩佐 由貴 加藤 真紀 原 祥子

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.5_889-5_897, 2019-12-20 (Released:2019-12-20)

参考文献数

17

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目的:初発脳卒中で急性期病院に入院した高齢患者の子が親の入院中に抱く思いを明らかにする。方法:急性期病院に入院した65歳以上の初発脳卒中患者の子10名に半構造化面接を行い質的記述的に分析した。結果:高齢脳卒中患者の子は,親が突然に【脳卒中になったことに衝撃を受ける】思いを抱いていた。親の命が危機にさらされることで改めて【親の生は尊い】とし,親が脳卒中を発症したことや障害を負ったことに【自分にはどうしようもないから心が痛む】と思っていた。それでもやはり,親には脳卒中発症前の【もとの姿を取り戻してほしい】と願い,治療にのぞむ親に対して【子としてできることをしてあげたい】が,障害を負った親と自分の【今後の生活が悩ましい】という思いを抱いていた。考察:看護師は高齢脳卒中患者の子が抱く思いを理解し,衝撃や苦悩を和らげるとともに,子としての役割を果たせるよう支援することの重要性が示唆された。

著者

加藤 真紀

出版者

国際開発学会

雑誌

国際開発研究 (ISSN:13423045)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.41-54, 2013-11-15 (Released:2019-09-27)

参考文献数

38

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International migration of highly skilled individuals has been increasing in recent years, similar to the growth in investment in higher education worldwide, and the tendency of countries receiving highly skilled migrants to provide them with preferential treatment. Recent studies on international migration use decent data to produce evidence-based analysis and made major contributions to the field. However, most studies analyzed the situation of researchers primarily in Europe, the United States, or Japan. In contrast, this study targets the younger generation mainly of Asian origin, and investigates factors related to the return migration of international doctoral students who graduated from Japanese universities in 2002-2006. In this study, the results of the empirical analysis indicate that factors influencing return migration of international students after completing their doctoral programs in Japan include stable employment subsequent to their return to their countries of origin and their period of stay in Japan. Having job stability, such as a tenured position at a university, and shorter periods of stay, such as the time required to complete a doctoral program, are major influencing factors of return migration. These findings are similar to the results found in previous studies that target researchers living in developed countries. Although job stability is a common factor for migrants to return to their countries of origin, period of stay in Japan depends on the country of origin. Students of African or Asian origin except those from China and Korea tend to return to their countries of origin, while those from other countries do not. Because factors vary depending on the student's country of origin, future studies need to take this point into consideration. The results indicate that doctoral degree holders have a greater tendency to return to their countries of origin compared with those without such degrees. These results should be interpreted carefully because it could be due to financial reasons or Japan's unique doctoral program system.

著者

加藤 真紀 竹田 恵子

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.4_685-4_694, 2017-09-07 (Released:2017-10-21)

参考文献数

34

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本研究は,高齢者の終末期にかかる家族の意思決定について国内外の文献をレビューし,研究の動向とともに高齢者の終末期にかかる家族の意思決定の特徴を明らかにすることを目的とした。2015年までの国内外における高齢者の終末期にかかる家族の意思決定に関する研究を,「高齢者」「家族」「意思決定」「終末期 or 緩和ケア」などのキーワードで検索を行った。家族の意思決定の特徴は,高齢者の希望や心情を理解しようと努め,高齢者のライフストーリーから推定を行っていることが示された。しかし,家族であっても高齢者の意思を推定することはむずかしく,困難や不確かさがあり,意思決定後もその決断内容の問い直しをして揺れを伴う体験であることも明らかとなった。今後は,家族が手がかりとしている高齢者のライフストーリーの要素や,家族の判断基準,判断材料,決定への影響要因などを明らかにし,困難を緩和できる効果的な支援を検討していく必要がある。

著者

伊藤 智子 加藤 真紀 佐藤 公子 山下 一也 Tomoko ITO Maki KATO Kimiko SATO Kazuya YAMASHITA

出版者

島根県立大学出雲キャンパス

雑誌

島根県立大学出雲キャンパス紀要 = Bulletin of the University of Shimane Izumo Campus (ISSN:2187199X)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.11-17, 2017

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【目的】認知症予防としての、脳トレの効果を検討するため、七田式いきいき脳開発プログラムの効果検証を試みた。【方法】65-90歳の健常高齢者70名を七田式脳トレ群、対照群の2群に分け、6ヶ月間実施した。介入前後に、MMSE、HDS-R、FAB、CADi、やる気指数、うつ指標の測定を行った。群別に各調査項目、介入前後の差を解析した。また介入前後の認知機能検査値とSDS、やる気指数の相関を解析した。【結果】脳トレ群の介入前後のFAB 得点において有意差が見られた。脳トレ群においてFAB とHDS-R 値がSDS 指数と正の相関があった。【考察】6ヶ月の七田式脳トレ継続による、前頭葉機能の活性化が示唆された。

著者

岩佐 由貴 加藤 真紀 原 祥子

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

pp.20190724058, (Released:2019-10-11)

参考文献数

17

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目的:初発脳卒中で急性期病院に入院した高齢患者の子が親の入院中に抱く思いを明らかにする。方法:急性期病院に入院した65歳以上の初発脳卒中患者の子10名に半構造化面接を行い質的記述的に分析した。結果:高齢脳卒中患者の子は,親が突然に【脳卒中になったことに衝撃を受ける】思いを抱いていた。親の命が危機にさらされることで改めて【親の生は尊い】とし,親が脳卒中を発症したことや障害を負ったことに【自分にはどうしようもないから心が痛む】と思っていた。それでもやはり,親には脳卒中発症前の【もとの姿を取り戻してほしい】と願い,治療にのぞむ親に対して【子としてできることをしてあげたい】が,障害を負った親と自分の【今後の生活が悩ましい】という思いを抱いていた。考察:看護師は高齢脳卒中患者の子が抱く思いを理解し,衝撃や苦悩を和らげるとともに,子としての役割を果たせるよう支援することの重要性が示唆された。

著者

加藤 真紀 山口 功 Kato Maki Yamaguchi Isao カトウ マキ

出版者

東京家政大学

雑誌

東京家政大学研究紀要 2 自然科学 (ISSN:03851214)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.39-42, 1997

著者

祝原 あゆみ 井上 千晶 山下 一也 齋藤 茂子 伊藤 智子 松本 亥智江 加藤 真紀 松岡 文子 持田 和夫 福間 紀子 錦織 圭佑 Ayumi IWAIBARA Chiaki INOUE Kazuya YAMASHITA Shigeko SAITO Tomoko ITO Ichie MATSUMOTO Maki KATO Ayako MATSUOKA Kazuo MOCHIDA Noriko FUKUMA Keisuke NISHIKORI

出版者

島根県立大学短期大学部出雲キャンパス

雑誌

島根県立大学短期大学部出雲キャンパス研究紀要 (ISSN:18824382)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.65-75, 2011

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S県A市とS県立大学が取り組む共同事業に参加した地区スタッフが事業から得ているものを分析し,今後の支援について検討することを目的に自記式質問紙調査を行った。その結果「プログラム内容の満足感」は高いが「教室運営の満足感」は低いことや,【高齢者への認識の変化】【自らが感じたプラスの効果】【介護予防への関心の高まり】【活動継続に対する意欲】の4カテゴリーの抽出から,個人のエンパワメント効果が明らかになった。1年間の事業は住民が介護予防に取り組むきっかけとしての役割を果たしており、今後も住民のパートナーとしての継続した関わりが必要と考えられた。

著者

加藤 真紀

出版者

研究・技術計画学会

雑誌

年次大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.29, pp.625-628, 2014

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一般講演要旨