著者

友利 幸之介

出版者

公益社団法人 北海道作業療法士会

雑誌

作業療法の実践と科学 (ISSN:24345806)

巻号頁・発行日

vol.1, no.4, pp.57-67, 2019 (Released:2019-11-29)

参考文献数

24

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作業療法のエビデンス構築は, 他領域と比べて明らかに遅れている. これは研究者の責任に依るところが大きいと猛省しているが, 臨床研究には臨床家の参画が欠かせない. 臨床家一人ひとりが, 研究を他人事とせず取り組むことが求められている. そこで本稿では, 作業療法研究のロードマップと題して, 1) まず研究論文を日々の臨床で活用することから始め, 2) 良質な事例報告とは何かを定義し, 3) 事例報告で生成された仮説を疫学研究へ発展させるための方法と, 4) 最後にエビデンスを構築するための仮説検証方法について論ずる.

著者

齋藤 佑樹 友利 幸之介 澤田 辰徳 大野 勘太

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.226-238, 2022-04-15 (Released:2022-04-15)

参考文献数

25

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本研究の目的は,訪問リハビリテーションに従事し,対象者の活動・参加レベルの目標達成を支援している作業療法士が,臨床プロセスにおいてどのような経験や臨床判断を行っているのかを明らかにすることである.4名の作業療法士にインタビューを実施し,複線径路等至性アプローチ(TEA)にて分析を行ったところ,4名は介入初期において,①クライエントが作業の視点で生活を顧みることができるよう働きかけを行っていた.また目標設定の際は,②面接評価の時間を設け,クライエントと協働的に課題を焦点化するプロセスを重視しており,目標設定後は,訪問リハの利点・欠点を踏まえ,③柔軟に介入内容の選択を行っていた.

著者

石川 哲也 林 純子 友利 幸之介 長山 洋史

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.572-580, 2021-10-15 (Released:2021-10-15)

参考文献数

31

被引用文献数

1

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急性期における協働的目標設定の可否と,可否を決定する因子について検討した.対象は急性期病棟の入院患者104名で,初回面接でADOCを用いた目標設定を行い,困難な場合は理由を尋ね,途中経過で目標が再設定できるか追跡調査を実施した.結果,目標設定が可能な割合は初回面接で40%,途中経過で31%,退院まで困難が29%であった.目標設定の可否に影響する因子は,初回面接時にFIMが98点以上だと良好でMMSEが13点以下だと不良であり,初回面接時の目標設定が困難であってもその理由が能力認識の不足や見通しの希薄の場合は,途中経過で目標設定ができる可能性があることが示唆された.

著者

米嶋 一善 武田 智徳 友利 幸之介

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.640-655, 2022-12-15 (Released:2022-12-15)

参考文献数

56

---

内部障害の目標設定の状況と研究ギャップを特定するためにスコーピングレビューを実施した.全1114編のうち46編が対象となり,がん19編,心臓疾患16編,呼吸器疾患6編,腎臓疾患0編,複合疾患5編であった.作業療法領域,個別的で活動や参加に焦点を当てた目標設定に関する報告は少なかったが,がんを対象とした報告では比較的実施されていた.ただし,がん以外の領域で研究の必要性がないわけではなく,心臓疾患や呼吸器疾患でカナダ作業遂行測定(COPM)を用いた作業ニーズを調査する研究等が報告されており,今後本邦においても類似した研究の実施が求められる.

著者

川口 悠子 西川 可奈子 齋藤 佑樹 友利 幸之介

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.309-318, 2023-06-15 (Released:2023-06-15)

参考文献数

41

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作業選択意思決定支援ソフト(以下,ADOC)に関する既存の研究や実践報告をマッピングし,今後必要な研究領域の特定を目的に,スコーピングレビューを行った.4つの文献データベースと2学会の抄録集からADOCに関する報告を検索し,最終的に178編(論文49編,学会129編)を特定した.詳細は,量的研究38編(論文19編,学会19編),事例報告140編(論文30編,学会110編)であった.これらの研究および事例報告にて,ADOCの適用範囲が多岐にわたることが示唆された.一方,今後異文化妥当性ならびに介入研究の拡充,そして事例報告(特に脊椎・脊髄疾患,悪性腫瘍,認知症)の論文化の必要性が明らかとなった.

著者

大野 勘太 川俣 祐李菜 友利 幸之介 澤田 辰徳

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.178-185, 2021-04-15 (Released:2021-04-15)

参考文献数

13

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上肢整形外科疾患患者に対する作業を基盤とした実践(Occupation-based practice)の有効性を検証することを目的に,システマティックレビューとメタアナリシスを実施した.PubMed,Web of Scienceを使用し全335編を精読し,4編が適合論文となった.機能障害を測定する効果指標においては,対照群との有意な改善は認められなかった.一方で,Disability of the Arm, Shoulder, and Handやカナダ作業遂行測定など,活動・参加を測定する効果指標において有効性が認められた.本研究から,上肢整形外科疾患患者に対する作業に焦点を当てた介入の効果が示唆された.

著者

大野 勘太 井上 由貴 友利 幸之介

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.581-594, 2023-10-15 (Released:2023-10-15)

参考文献数

47

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スコーピングレビューの手法に則って整形外科領域のリハビリテーションにおける目標設定に関連する文献を探索し,リサーチギャップの分析を行った.PubMed,Web of Science,Scopus,ProQuest,CINAHLを用いて検索を実行し,最終的に17編を適格論文として精読した.対象疾患は脊髄損傷が10編と最多であり,多様な整形外科疾患を網羅していなかった.介入研究においては,意思決定支援ツールが未使用の研究や,目標設定やその後の介入において合意形成のプロセスが不十分な研究も散見され,整形外科領域のリハビリテーションにおける目標設定に関するさらなる検証の必要性が示唆された.

著者

山口 桜子 友利 幸之介 齋藤 佑樹 高畑 脩平

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.630-637, 2023-10-15 (Released:2023-10-15)

参考文献数

17

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学校作業療法が円滑に実施できるまでには様々な障壁があることが先行研究にて明らかとなっているが,作業療法士はその障壁をどのように乗り越えているだろうか.今回,複線径路・等至性アプローチ(TEA)を用いて,学校作業療法を円滑に実践するためのプロセスの理論化を目指した.その結果,広範囲に安定的に学校作業療法を実施するためのターニングポイントとなる6つの分岐点と,分岐点での行動選択を方向づける5つの信念や価値観が抽出された.これらの価値観に共通する概念として,作業療法士は常に相手の理解に努め,利他的に相手を活かす姿勢を貫いており,これが学校作業療法の障壁を乗り越えていく基本となっていると推察された.

著者

小山 貴士 赤坂 竜一 大野 勘太 友利 幸之介

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.435-445, 2023-08-15 (Released:2023-08-15)

参考文献数

56

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認知症患者および軽度認知機能障害患者を対象としたリハビリテーションにおける目標設定に関する既存の知見を,スコーピングレビューを使用して分析した.PubMed,MEDLINE,ProQuest,CINAHL,Web of Science,Scopusから得られた33編の適格論文を精読した結果,意思決定支援ツールや介入パッケージ・理論を適応させる研究や,介護者の関与を促進させる研究が抽出された.しかし,重度認知症患者を対象とした報告は限定的であり,今後は重度認知症患者に対する目標設定のさらなる検証や,認知症特有の意思決定支援ツールの開発の必要性が示唆された.

著者

齋藤 佑樹 上江洲 聖 金城 正太 友利 幸之介 東 登志夫

出版者

日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 = The Journal of Japanese Occupational Therapy Association (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.22-31, 2012-02-15

被引用文献数

2

著者

齋藤 佑樹 上江洲 聖 金城 正太 友利 幸之介 東 登志夫

出版者

日本作業療法士協会

巻号頁・発行日

pp.22-31, 2012-02-15

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要旨:我々は,作業に焦点を当てた目標設定における意思決定を共有するためのiPad用アプリケーションである作業選択意思決定支援ソフト(ADOC)を開発した.ADOCでは,日常生活上の作業場面のイラスト94項目の中からクライエントにとって重要な作業をクライエントと作業療法士がそれぞれ選び,協業しながら目標設定を行う.今回,重度失語症のA氏に対してADOCを用いた結果,A氏が意味のある作業に気付き,作業に焦点を当てた実践へと展開するきっかけを作ることができた.この経験から,ADOCは意思疎通が困難なクライエントとの作業に焦点を当てた意思決定の共有を促進する有用なツールであることが示唆された.

著者

瀧野 貴裕 竹林 崇 竹内 健太 友利 幸之介 島田 真一

出版者

日本作業療法士協会

巻号頁・発行日

pp.661-668, 2018-12-15

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要旨:脳卒中後上肢麻痺への治療戦略として課題指向型練習が挙げられるが,課題指向型練習単独では生活での麻痺手の使用頻度向上にはつながらないとの報告がある.今回,重度上肢麻痺を呈した脳卒中患者に対し,早期から課題指向型練習を実施した.当初から上肢機能は改善したが,生活での麻痺手の使用頻度には全く変化がなかったため,Aid for Decision-making in Occupation Choice for Hand(以下,ADOC-H)を用いてTransfer Package(以下,TP)を実施し,麻痺手の行動変容を試みた結果,生活での麻痺手の使用頻度が向上し,麻痺手使用に肯定的な意見を聞くことができた.回復期でのADOC-Hを用いたTPは,麻痺手の使用頻度を促進する可能性があると考えられた.

著者

大谷 愛 竹林 崇 友利 幸之介 道免 和久

出版者

三輪書店

巻号頁・発行日

pp.1141-1145, 2015-10-15

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Abstract:今回われわれは,慢性期の脳卒中患者2名にCI療法を実施する際,日常生活における麻痺手の使用を促すためのディスカッション時に,従来法の言語のみによる対話に加え,麻痺手に対する訓練における意思決定補助ツールであるAid for Decision-making in Occupational Choice for Hand(ADOC-H)を開発し,用いた.結果,介入前後でFugl-Meyer AssessmentとMotor Activity Logの向上を認めた.加えて,ADOC-Hを用いた議論に関する感想として,2名からは「文字や言語だけよりもイメージが湧きやすい」等のポジティブな感想も聞かれた.しかし,上肢機能が比較的保たれ,介入前から生活で麻痺手を積極的に使用していた患者には,「すでに麻痺手で行っている」といった選択肢の少なさに対する問題提起も聞かれた.今後は,ADOC-Hが従来法に比べ有用であるかどうかを,対象者の選定とともに,調べていく必要があると思われた.

著者

古関 友美 永井 善大 山西 葉子 友利 幸之介 東 登志夫

出版者

日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 = The Journal of Japanese Occupational Therapy Association (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.385-395, 2009-08-15

参考文献数

27

著者

金城 正太 友利 幸之介 大友 貴子 山田 勝雄 東 登志夫

出版者

日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 = The Journal of Japanese Occupational Therapy Association (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.28, no.5, pp.578-584, 2009-10-15

著者

齋藤 佑樹 長山 洋史 友利 幸之介 菊池 恵美子

出版者

日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.299-308, 2017-06-15

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要旨:本研究では,ADOCが作業療法面接に与える影響について検証した.ADOCは作業療法士とクライエントが協業的に面接評価を行い,作業療法目標を立案・共有するための面接ツールである.Webアンケート調査で,5名の予備調査インタビューから得た3つのカテゴリー(①セラピストの知識・技術,②セラピストの自信,③クライエントの状態)を基に,全34問の質問紙にて調査した.ADOCの使用経験者188名の回答を分析した結果,作業療法初心者には作業に焦点を当てた実践を追求したいと思う動機的側面にプラスに作用し,経験者では認知症や失語症など意思疎通が困難なクライエントと意味のある作業を共有する自信がついたとの回答が多いことが明らかとなった.

著者

齋藤 佑樹 長山 洋史 友利 幸之介 菊池 恵美子

出版者

日本作業療法士協会 ; 1982-

雑誌

作業療法 = Japanese occupational therapy research (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.299-308, 2017-06

著者

長谷 龍太郎 高橋 香代子 友利 幸之介

出版者

神奈川県立保健福祉大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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本研究では,回復期リハビリテーション病棟に入院する脳卒中片麻痺患者を対象に,ADOCを用いたトップダウン型作業療法の効果について,無作為化比較試験によって検証した.54名の脳卒中片麻痺患者をランダムにトップダウン群とボトムアップ群に振り分けた.成果指標は,2ヶ月目でSF-36,FIM,ブルンストロームステージ,退院時に患者満足度,入院日数とした.介入前後の比較では,両群とも多くの項目で有意な改善が認められたが,両群間の比較では有意差は認めれなかった.ただしトップダウン群では,SF-36の全体的健康感と日常役割機能(精神)において効果的である可能性が示唆された.

著者

西田 まどか 沖田 実 福田 幸子 岡本 直須美 中野 治郎 友利 幸之介 吉村 俊朗

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.31, no.5, pp.304-311, 2004-08-20

参考文献数

13

被引用文献数

7

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本研究では,関節固定法と後肢懸垂法を組み合わせたラットの実験モデルを用いて,持続的伸張運動と間歇的伸張運動が拘縮と筋線維におよぼす影響を検討した。Wistar系雄ラット17匹を対照群3匹と実験群14匹に分け,実験群は両側足関節を最大底面位で固定した上で後肢懸垂法を2週間行った。また,実験算は固定のみの群(固定群,4匹),固定期間中に麻酔下で毎日30分問,ヒラメ筋に持続的伸張運動を実施する群(持続群,6匹),同様に間歇的伸恨運動を実施する群(間歇群,4匹)に分け,実験終了後は足関節背面角度とヒラメ筋の組織病理学的変化を検索した。足関節背面角度は持続群,間歇群が固定群より有意に高値を示したが,この2群のヒラメ筋には著しい筋線維損傷の発生が認められた。よって,持続・間歇的伸張運動ともに本実験モデルの拘縮の進行抑制に効果的であるが,ヒラメ筋に対しては悪影響をおよぼすことが示唆された。

著者

大薮 みゆき 山田 麻和 松尾 理恵 友利 幸之介 田平 隆行

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第26回九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.122, 2004 (Released:2004-11-18)

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【はじめに】 4年前に線条体黒質変性症の診断を受けた本症例は、身体機能の低下に伴いADLはほぼ全介助である。今回4度目の入院において、症例は「どうしても自分でトイレが出来るようになりたい」と希望している。ここに症例の到達目標とセラピストの予後予測にずれを感じた。近年、カナダ作業遂行モデル(以下、CMOP)に基づいたクライエント中心の作業療法が実践されている。そこで、今回CMOPの理論と作業遂行プロセスモデル(以下、OPPM)に基づき、症例が望む作業について症例と共に考案したので報告する。【症例】 S氏、84歳、女性。診断名は線条体黒質変性症。夫、次女、次女の夫、孫との5人家族で、主介護者は夫である。介護保険制度では要介護度4の認定を受け、通所リハビリテーションと訪問介護を利用し在宅生活を送っていた。【アプローチ】 OPPMに基づき以下のようなアプローチを行った。第1段階:作業遂行上の問題を確認し優先順位をつける。ここでは、カナダ作業遂行測定(以下COPM)を用いた。セルフケアでは「夫に迷惑をかけている」という負い目から排泄動作自立を希望していることが分かった。レジャーでは、人との関わりを好む性格から「夫や曾孫へプレゼントをすること」「友達と話をすること」という希望が聞かれた。第2段階:理論的アプローチの選択 基礎体力や排泄動作能力向上のために生体力学的アプローチを、社会・心理面にはリハビリテーションアプローチを行った。第3段階:作業遂行要素と環境要素を明確にする症例は1時間半程度の座位耐久性があり、手指の巧緻性の低下は認められるものの、簡単な手芸は可能と思われた。他者との会話は難聴と構音障害のため困難であった。排泄は尿便意消失のため膀胱留置カテーテル、おむつを使用していた。症例は羞恥心と「女性は男性の世話をするもの」という価値観から夫からの排泄介助に負い目を感じていた。一方、夫は87歳と高齢で心疾患があり排泄介助に負担を感じていた。第4段階:利点と資源を明確にする 症例はプレゼント作りに対する意欲が高かった。また、夫は介護へ前向きであった。第5段階:めざす成果を協議して行動目標を練る これらの結果をもとに、症例や夫と一緒に話し合い、目標を1)夫に迷惑をかけているという負い目の軽減、2)夫や曾孫にプレゼントを贈る、対人交流の促進とした。第6段階:作業を通じて作業計画を実行する 1)については、夫の希望からもおむつ交換時の介助量軽減が「夫が心身共に楽になる」ことにつながることを伝え、おむつ交換訓練やベッド上動作訓練の導入を提案した。しかし、家族が施設入所を希望したため保留となった。導入時、セラピストは、症例の負い目を夫に伝え、症例と夫へ会話の場の設定や話題提供を行ったところ、夫から症例への優しい言葉掛けが増え、その言葉に症例は安心感や喜びを感じていた。2)については「風邪をひかないように毛糸の帽子を作ってあげたい」という症例の希望を受け、改良した編み棒を用い、スプールウィーピングにて帽子を作ることにした。作業の際には症例と他患との間に、セラピストが入り、他患との会話を促した。手芸の経過の中で「じいちゃんとのこれまでの生活を思い出す。結婚して良かった」「病院にも友達が出来たよ」という言葉が聞かれた。完成後は感謝の手紙を添えて夫へプレゼントした。また、夫へ依頼しひ孫へ直接プレゼントを渡す機会を作ってもらった。症例は夫や曾孫が喜んでくれたことを嬉しそうにセラピストに話した。第7段階:作業遂行における成果を評価する 初回評価から8週後にCOPMの再評価を行った。「夫に迷惑をかけないように自分でトイレをする」という希望は遂行度、満足度に変化が見られなかった。「夫やひ孫へプレゼントをする」「友達と話をする」という希望ではスコアが大幅に向上した。【考察】 「一人でトイレがしたい」と希望する症例に対してCMOPの理論に基づき、症例の視点から作業を共に検討した。そして症例の作業を決定する動機、すなわちSpiritualityは「夫に対する想い」であった。そこでアプローチには、帽子のプレゼントや負い目に対する夫の言葉かけなど、夫とのコミュニケーションを形づけられるような作業を提案した。その結果、トイレ動作に変化に見られなかったものの、日常での言動やCOPMでの再評価から症例は夫の中にある自己の存在を確認できているように見えた。現在、症例の生き生きとした言動から家族も再度在宅生活を検討し始めている。今回の経験からSpiritualityの発見と、それに向かって具体的な作業を提案することの重要性を認識した。