5 0 0 0 OA 身体的不器用さをもった医療少年院在院者への認知機能強化介入プログラムの有効性
DSM‐5による発達性協調運動症(DCD)は、生活年齢における日常生活の諸活動を著しく妨害していると表記されるが、日常生活では多岐にわたる認知機能が要求されるため、身体運動を中心とした介入プログラムでは、日常生活活動の遂行能力を実際に改善するかどうか検証はされていない。そこで本研究では、認知機能トレーニングを包含した介入プログラムを独自に開発し、医療少年院入院少年のうちDCDを有する対象者に3ヶ月間10回実施した。効果検証は、日常生活活動の運動とプロセス技能を定量的に観察評価するAMPSを用い、介入前後で有意なスコアの改善が認められた。
非行少年の社会復帰プログラムでは、先行研究から認知行動療法やSSTの効果が検証されているが、一方でいくら指導しても深まらない少年たちの存在にも苦慮させられている。その中には、視覚認知、聴覚認知、ワーキングメモリなど様々な認知機能に問題をもっているケースも多く、矯正教育の成果を上げるためには、ある程度の知的機能を保つことが課題となる。本研究は、少年院内だけでなく境界知能者の生活自立活動能力の向上、就労支援を目指した認知トレーニングのシステム作りを目的とし、認知機能向上に加え、社会生活支援にあたっている専門家を対象に聞き取り調査を行い、プログラムを改良・充実することを目指している。
3 0 0 0 学校における認知機能向上のためのシステム導入
2018年度は「児童・生徒の認知特性のアセスメント」を引き続き実施した。小学校・中学校において学習上に困難さを抱える児童の中には、見る、聞く、想像するといった学習の土台となる認知機能の弱さがその原因となっている場合が考えられる。そこで効果的な認知機能強化のためのプログラム策定にあたり、まず一般学校児童の認知機能の特性を学年別に調査し明らかにする必要がある。ただそれら認知機能面のアセスメントには従来の各種知能検査等では膨大な時間と費用を要し困難であること、またそれが学習にどう関係しているのかが直感的に分かり難いなど問題があった。そこで約800枚のワークシートからなるCOGET(Cognitive Enhancement Training:認知機能強化トレーニング)のうち選出した20程度の認知課題と集団で実施可能な神経心理学的検査を併用し、2018年度より児童の認知特性のアセスメントを小・中学校にて各学年、年間20回程度実施してきた。COGETは、「覚える」「写す」「見つける」「数える」「想像する」の5つの構成からなり、それぞれワークシート自体をアセスメントの評価シートとして使用した。ただ予定していた中学校1つで実施できずまた小学校・中学校を通し対象人数も少なく想定していた精度を得ることが困難だったため、特に小学校でデータを追加する必要があった。このため2017年度に引き続き「児童・生徒の認知特性のアセスメント」を継続・実施した。