著者

福島 昭治 森村 圭一朗 鰐渕 英機 ALINA M Romanenko

出版者

大阪市立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2000

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ウクライナのチェルノブイリ原発事故後、周辺汚染地域では過去15年間で膀胱癌の発生頻度が約1.6倍に上昇したと報告されている。その原因として現在も土壌中に残存する低レベルCs137の長期間暴露が考えられる。我々は臨床的に膀胱がん症状のない汚染地域住民の膀胱粘膜に、上皮異形成や上皮内がんを含む膀胱がんの発生率が、汚染地域住民の24時間尿におけるCs137レベルにほぼ比例して上昇していることを見いだした。我々はまた、汚染地域住民の膀胱に上皮異形成や粘膜内癌を高頻度に伴う特異的な慢性増殖性膀胱炎を見いだしチェルノブイリ膀胱炎と命名した。その膀胱病変においてはp53,p21,サイクリンD1等、様々な癌関連遺伝子が異常発現していると共にiNOS, COX2なども異常発現しており、この地域の膀胱病変発生には酸化的ストレス傷害が深く関与することを証明した。さらに、原発事故後に認められた膀胱癌が事故前に同地域で得られた膀胱癌と比べp53遺伝子変異頻度が有意に低く、この地域の膀胱癌発生のメカニズムが一般的な膀胱発癌と異なった経路で発症する可能性が示唆されたため、近年その異常発現がヒト膀胱発癌に深く関与すると考えられているgrowth factor receptorの発現を免疫組織学的に検索した。その結果、抗FGF-R3、抗EGF-R1、抗EGF-R2抗体について汚染地域の症例は非汚染地域症例に比べ有意に高い染色性を示し、汚染地域住民の膀胱粘膜病変の発生にはこれらgrowth factor receptorの発現も関与していることが判明した。以上、これまでの研究によりチェルノブイリ原発事故後の周辺汚染地域住民には膀胱癌が多発する傾向にあり、またその発生原因に関しては現在一般的に考えられている膀胱発癌経路と異なった経路で発生する可能性があることが示された。

著者

福島 昭治 鰐渕 英機 魏 民 森村 圭一朗

出版者

泌尿器科紀要刊行会

雑誌

泌尿器科紀要 (ISSN:00181994)

巻号頁・発行日

vol.52, no.6, pp.451-455, 2006-06

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膀胱発癌物質であるBBNによる実験的につくったマウスBBN膀胱癌,砒素膀胱癌の本態,チェルノブイリの原子力発電所事故による放射能汚染地区住民に発生した膀胱病変について概説し,ハイリスクな膀胱癌の自然史を鳥瞰的に解説した.マウスBBN膀胱癌ではp53は癌のプロモーション,プログレッション過程に重要な役割を担い,浸潤性膀胱癌は多中心的に発生する.有機砒素のDMAはラットに膀胱癌を発生させるが,ラット膀胱癌におけるp53変異は発癌物質によって異なる.チェルノブイリ膀胱病変は持続的な放射能曝露によるもので,p53異常や酸化的ステレスの関与,ユビキチンシステムの亢進がみられる

著者

福島 昭治 鰐渕 英機 森村 圭一朗 魏 民

出版者

日本環境変異原学会

雑誌

環境変異原研究 (ISSN:09100865)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.75-79, 2005 (Released:2005-12-26)

参考文献数

11

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Until recently it has been generally considered that genotoxic carcinogens have no threshold in exerting their potential for cancer induction. However, the non-threshold theory can be challenged with regard to assessment of cancer risk to humans. In the present study we show that food-related genotoxic hepatocarcinogens, heterocyclic amines and N-nitroso compounds at low doses do not induce preneoplastic lesions and cancer-related markers in rat medium-term carcinogenicity bioassay. The results imply existence of a threshold, at least practical one, for carcinogenicities of genotoxic carcinogens.

著者

福島 昭治 鰐渕 英機 森村 圭一朗 魏 民

出版者

特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会

雑誌

化学生物総合管理 (ISSN:13499041)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.10-17, 2005 (Released:2006-03-30)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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遺伝毒性発がん物質には閾値がないという考え方が定説となっている。このことが正しいかどうかを解決することを意図し、新しい手法による発がん実験を行った。ヘテロサイクリックアミンおよびN-ニトロソ化合物のラット肝あるいは大腸発がんを前がん病変およびがん関連マーカーを指標として検討すると、いずれも発がん物質に反応しない量のあることが判明した。このことから、遺伝毒性発がん物質の発がん性には閾値、少なくとも実際的な閾値が存在すると結論される。