著者
森永 康子 坂田 桐子 古川 善也 福留 広大
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.65, no.3, pp.375-387, 2017 (Released:2018-02-21)
参考文献数
44
被引用文献数
11

「女子は数学ができない」というステレオタイプに基づきながら, 好意的に聞こえる好意的性差別発言「女の子なのにすごいね(BS条件)」(vs.「すごいね(統制条件)」)が女子生徒の数学に対する意欲を低下させることを実証的に検討した。中学2, 3年生(研究1), 高校1年生(研究2)の女子生徒を対象に, シナリオ法を用いて, 数学で良い成績あるいは悪い成績をとった時に, 教師の好意的性差別発言を聞く場面を設定し, 感情や意欲, 差別の知覚を尋ねた。高成績のシナリオの場合, BS条件は統制条件に比べて数学に対する意欲が低かったが, 低成績のシナリオでは意欲の差異は見られなかった。数学に対する意欲の低下プロセスについて, 感情と差別の知覚を用いて検討したところ, 高成績の場合, 低いポジティブ感情と「恥ずかしい」といった自己に向けられたネガティブ感情の喚起が意欲を低めていること, 怒りなどの外に向けられたネガティブ感情はBS条件の発言を差別と知覚することで喚起されるが, 数学に対する意欲には関連しないことが示された。
著者
森永 康子
出版者
心理学評論刊行会
雑誌
心理学評論 (ISSN:03861058)
巻号頁・発行日
vol.60, no.1, pp.49-61, 2017 (Released:2018-07-20)
参考文献数
76
被引用文献数
3

It is unclear why the number of women in the fields of Science, Technology, Engineering, and Mathematics (STEM) is still small. In this review article, I focus on gender stereotypes (i.e., the belief that “women canʼt do math”) from a social psychological perspective. It has been reported that women and girls are influenced by negative stereotypes in experimental settings as well as in the real world. For example, researchers have found that negative stereotypes can undermine the performance of women in math exams. More recently, implicit stereotypes have been found to affect womenʼs math preferences either equally or even more than explicit stereotypes. How can we counteract the effects of negative stereotypes? Interventions, such as informing women that their math performances and career decisions are often unconsciously influenced by gender stereotypes, have been introduced based on accumulated knowledge of both gender and stereotypes. Having reviewed such literature, I conclude that psychologists in Japan should put more effort into conducting research on how to encourage women and girls to pursue their career plans, especially in the STEM field.
著者
森永 康子 福留 広大 平川 真
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.109-115, 2022-03-31 (Released:2022-04-01)
参考文献数
29

Despite a large gender gap, life satisfaction among women has been nearly equal to or even higher than that among men in Japan. We investigated the relationship between life satisfaction and system justification using two existing datasets and two preregistered surveys administered to Japanese adults (total N=2,833), employing two scales—system justification for gender disparity in annual personal income (Existing dataset 1 and Survey 1) and gender system justification (Existing dataset 2 and Survey 2). In line with previous research, we found that life satisfaction among women was nearly equal to (Existing datasets 1 and 2 and Survey 1) and significantly higher than (Survey 2) that among men. Contrary to our prediction, women were less likely to endorse system justification than men across four datasets. However, as expected, we found a palliative function of system justification among women across four datasets—women who strongly justified the existing system displayed higher life satisfaction than women who weakly justified it.
著者
森永康子 大渕憲一# 池上知子 高史明# 吉田寿夫 伊住継行
出版者
日本教育心理学会
雑誌
日本教育心理学会第61回総会
巻号頁・発行日
2019-08-29

社会心理学分野でも学校現場でも,「差別」をなくそうという試みは長い間続いている。しかしながら,「差別」はそうした努力をあざ笑うかのように,時代とともにそのターゲットや形を変えながら,連綿と存在している。このシンポジウムでは,今一度,基本に戻り,そもそも人はなぜ公正になれないのか,そして,なぜ差別がなくならないのかを考え,形を変えた現代の差別の特徴をもとに,「差別」を学校現場でどのように扱うことができるのかを考えてみたい。公正感の起源と差別大渕憲一 心理学では,自己利益を基本的動機付けと仮定する合理的人間観に立って仮説を立て,研究を進めてきたが,人間の感情や行動がこれ以外の関心によっても規定されることを示す証拠は少なくない。例えば,報酬分配の経済行動ゲームにおいて「好きなように分配していい」と言われているにもかかわらず,分配者は自分の取り分を減らしてまでパートナーと半々に分けようとするし,パートナーもまたそれを期待する。こうした行動は,人々が「人は公平に扱わなければいけない」「自分も人から公平に扱われたい」という公正関心を持っていることを示唆している。子どもたちに対して経済行動ゲームを模した実験を実施した発達心理学者たちは,学童期の子どもたちの行動には公正関心の実質的影響が見られることを示してきた(Fehr et al., 2008)。更に,近年は霊長類を被験体にした類似の実験も試みられ,普段から群れを成して暮らし,採食や防御に協力しあう種においては公正感に基づくと解釈される行動が観察されるとの報告がある(Horner et al., 2011)。これらの知見は,仲間を平等に扱おうとし,また自分が不平等に扱われることには反発するという公正関心がかなり原初的なものであることを示唆している。公正関心の起源を探るこうした研究者たちは,これを仲間同士の協力関係の形成・維持のために進化した心的特性であるとみなしている(Brosnan & de Waal, 2014)。人間や霊長類には血族関係を超えた協力行動が見られ,それは個体の生存と種族の保存にとって有益なものである。しかし,協力関係の維持には資源の適正配分が必要で,コストを負担せず利益だけを享受(ただ乗り)しようとする利己的個体は協力関係から排除される。排斥を避け,協力的であるとの評判を維持するために,個体には協力行動が必要とされる場面以外でも仲間を公平に扱おうとする志向性が発達したとされる。この論に従うなら,公正関心は本来,協力関係を形成しうる仲間に対して向けられるものである。実際,Fehrたちによると,スイスの子どもたちは,同じ施設の顔見知りの子どもたちに対しては平等分配を選択する割合が高かった。このことは,子どもたちが仲間以外を不平等に扱うことには余り抵抗を感じないことを示しており,そこに差別的行動を生み出す心理的素地を見て取ることができる。しかし一方で,公正関心は,他者の期待や不満を察知するという認知能力の発達を基盤にしており,それは仲間という社会的範疇を超えて公正関心が拡張される可能性を示唆するもので,差別を乗り越えるこうした観点からの実証研究と議論が期待される。差別はなぜなくならないのか:平等主義のパラドクス池上知子 2016年7月に起きた相模原事件は,社会に遍在するさまざまな差別・偏見問題の解消をめざして,これまで積み上げてきた営みを根底から覆されたような暗澹たる思いをわれわれにもたらした。それは,半世紀を優に超えるはるか以前に明確に否定されたはずの思想,差別の正当化につながりかねない危うい思想を彷彿させる事件であったからであろう。また,人権教育が行き届き,平等主義的価値観が共有されているはずの現代社会においても,ことあるごとに物議を醸す差別的言動が日常的に頻発している。このような現実を前にすると,人間社会から差別をなくすこと,もしくは人々の心の中から差別意識や差別感情を取り除くことがいかに困難であるかを痛感させられる。 社会心理学は,その黎明期より差別・偏見問題にさまざまな角度からアプローチしてきたが,そこで示される知見も総じて悲観論が優勢である。池上(2014)は,これまでの社会心理学が差別・偏見問題にどのように向き合ってきたかを振り返り,なぜ悲観論に傾きがちになるのかを考察している。そこでは,差別・偏見の解消がむづかしいのは,「差別的行動や偏見に基づく思考は,人間が環境への適応のために獲得した正常な心理機能に根差していること,その機能はわれわれの意識を超えた形で働くため,これを統制することがきわめて困難」(133頁『要約』より)であるからだと指摘している。加えて,「それにもかかわらず,社会心理学はそれらを意識的に制御することを推奨してきたことが,問題をさらに複雑にする結果となっている」(133頁 『要約』より)と論じている。換言すれば,偏見や差別は,人間にとって根源的欲求である認識論的欲求や自尊欲求の充足のために,また情報処理の効率化のために編み出された種々の心理機制(社会的カテゴリー化や集団自己同一視,二重処理システム等)の必然的帰結とも言える。このことは,個人の倫理観や道徳感情に訴えかける平等主義教育には限界があり,場合によっては,逆効果すらもたらしかねないことを意味している。本報告では,そうした議論を踏まえつつ,それでもなお,問題の解決に向けて前へ進むためにはどのような手立てがあるかを考えてみる。池上(2014)では,楽観的見通しを与えてくれる研究動向として,潜在認知の変容可能性と間接接触の功用を挙げているが,それらに共通するのは,人間の本性に抗うことなく自然に寄り添う形での介入の有効性を示唆している点である。本報告では,差別・偏見研究が悲観論から楽観論へ転換する契機について,報告者自身がかかわっている研究例を交えながら議論したい。引用文献池上知子(2014)差別・偏見研究の変遷と新たな展開-悲観論から楽観論へ- 教育心理学年報, 53, 133-146.新しい偏見とヘイトスピーチ(差別扇動表現)高 史明 近年の日本では,在日コリアン(日本に居住する韓国・朝鮮籍の人々)など外国籍住民に対するヘイトスピーチ(差別扇動表現)が氾濫し,深刻な社会問題となっている。こうした事態を受けて,2016年には「ヘイトスピーチ対策法」(「本邦外出身者に対する不当な差別的言動の解消に向けた取組の推進に関する法律」)が成立・施行された。この法律は,国および地方公共団体に対して,「本邦外出身者に対する不当な差別的言動を解消するための教育活動を実施するとともに,そのために必要な取組を行うよう努める」ことを課している。こうした状況において,教育に携わる者には,外国籍住民に対する偏見や差別がどのような形で表れるのか,どのように獲得されあるいは伝達されるのかといった知識が今まで以上に求められるようになっている。 そこで発表者はまず,アメリカでの黒人に対する人種偏見の研究の中で提唱された「現代的レイシズム」に特に注目し,現代社会における人種・民族偏見の様相を論じる。このレイシズムは,①差別は既に存在しない,②したがって黒人が低い経済的地位に留め置かれているのは差別のためではなく本人たちの努力不足によるものである,③にもかかわらず黒人はありもしない差別に対する抗議を続け,④不当な特権をせしめている,という4つの相互に関連する信念にもとづいている。こうしたレイシズムは,人権教育の場面でおそらく想定されている種類の露骨なレイシズム(「黒人は劣っている」といった信念にもとづくもの)とは異なるものである。 また,「現代的レイシズム」は黒人に対する偏見を捉えるために提唱された概念であるが,その後,女性や性的マイノリティに対してもそれに相似する偏見が存在することが示されている。「現代的偏見」と総称されるこれらの偏見は,低い地位に置かれてきた様々なマイノリティの権利が伸張したときにマジョリティが抱く反感と,それにもとづく差別的言説を捉える上で非常に有用である。 これらの現象についての先行研究を踏まえた上で,ヘイトスピーチの問題に対して学校教育は何ができるのかを論じる。
著者
森永 康子
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学年報 (ISSN:04529650)
巻号頁・発行日
vol.62, pp.49-62, 2023-03-30 (Released:2023-11-11)
参考文献数
59
被引用文献数
1

本論文は,日本教育心理学会第64回総会において発表された個人研究と2021年7月から2022年6月までに発行された『教育心理学研究』の掲載論文の中から,教育社会心理学分野に該当する研究の動向についてまとめた。また,2019年から2022年6月までに発行された『教育心理学研究』の掲載論文の中で,参加者の性別がどのように扱われているかについて,ジェンダーの視点から検討した。その結果,以下の5つのカテゴリーを見出した。(1)研究の目的上いずれかの性別に偏らざるを得ないもの,(2)参加者の性別が記載されていないもの,(3)「方法」において参加者の性別が記載されているが,関連した分析や考察がされていないもの,(4)性別を統制変数として扱っているもの,(5)性別に関連した分析と考察がされているもの。(2)と(3)のカテゴリーが大半を占めていたが,ジェンダーの視点をもった研究やそうした研究に発展する可能性のあるものが,カテゴリーを越えて存在していた。最後に,教育心理学におけるジェンダーに関連した研究の重要性を示唆した。
著者
福留 広大 藤田 尚文 戸谷 彰宏 小林 渚 古川 善也 森永 康子
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.183-196, 2017 (Released:2017-09-29)
参考文献数
34
被引用文献数
3 6

本研究の目的は, 自尊感情尺度(Rosenberg Self-Esteem Scale; RSES)において, 逆転項目に対する否定的反応(Negative Self-Esteem; NSE)と順項目に対する肯定的反応(Positive Self-Esteem; PSE)がそれぞれ異なる心理的側面を持つことを提案することである。研究Iでは, 様々なサンプルの計5つのデータセットを分析した。確認的因子分析の結果, RSESにPSEとNSEの存在が示唆された。研究IIでは, 中学生に調査を行い, 因子構造の検証とそれらの弁別性について検討した。中学生においてもPSEとNSEの構造が支持され, NSEはPSEよりもストレス反応と強い負の相関関係にあった。つまり, RSESの否定的な項目に対して否定的な回答をするほどストレス反応が低い傾向にあった。研究IIIでは, 中学生を対象にして, RSES2因子の弁別性の基準として攻撃性尺度を検討した。その結果, NSEがPSEよりも敵意と強い負の相関関係にあった。これらの結果は, RSESに「肯定的自己像の受容」と「否定的自己像の拒否」の存在を認めるものであり, この解釈と可能性について議論した。
著者
澤 成都子 森永 康子
出版者
広島大学大学院教育学研究科心理学講座
雑誌
広島大学心理学研究 (ISSN:13471619)
巻号頁・発行日
no.13, pp.45-59, 2014-03-31

就職面接は内定の成否に深く関わる重要な活動であるが,面接に自信のない大学生が多く,精神的健康に悪影響が及んでいるという問題がある。本研究ではなぜ面接を苦手とするのか,就職面接場面で求められている自己高揚呈示に着目して検討した。就職活動が身近な大学生を対象として2つの調査を行った結果,自己卑下呈示規範を内在化しているために面接の自己アピールに対して自己嫌悪といった否定的意識を抱くこと、並びに志望する企業が求める基準に自分が達していないと感じることによってもネガティブな影響が及ぼされることが明らかとなった。このことから,自己高揚呈示で生じる呈示する自己と自己概念の不一致ではなく、企業が求める人材像と自己概念の不ー致によって,大学生は面接を苦手に感じることが示唆された。また,内定を獲得している人は、面接の自己アピールに対して否定的意識を抱かず,精神的健康が高いことが示された。
著者
平川 真 森永 康子
出版者
対人コミュニケーション研究会
雑誌
対人コミュニケーション研究 = The Japanese journal of interpersonal communication (ISSN:21874433)
巻号頁・発行日
no.2, pp.19-30, 2014-03

本研究の目的は、間接的要求を使用することによって、使用者の目標は達成できるのかどうかを検討することであった。検討対象となった使用目標は、平川・深田・塚脇・樋口(2012)が整理した、他者配慮、応諾獲得、明確拒否の回避、印象管理、申し訳なさ伝達、の5つである。大学生80名を対象に、直接的要求、丁寧な要求、そして間接的要求によって頼み事をされるシナリオを用いた実験を行った。それぞれの目標の達成と関連する、感情、認知、行動意思を測定し、間接的要求を基準条件、直接的要求と丁寧な要求を比較条件とした条件間比較を行った。その結果、直接的要求と比べた場合、間接的要求の使用は応諾獲得以外の目標を達成することが示された。しかしながら、その効果は丁寧に頼む場合よりもおおむね低く、他者配慮、応諾獲得、印象管理に関しては、間接的要求よりも丁寧な要求を使用した方が目標を達成できることが示された。したがって、平川他(2012)が整理した目標の達成という観点からすれば、間接的要求ではなく丁寧な要求を使用することのほうが望ましいといえる。
著者
平川 真 森永 康子
出版者
対人コミュニケーション研究会
雑誌
対人コミュニケーション研究 = The Japanese journal of interpersonal communication (ISSN:21874433)
巻号頁・発行日
no.2, pp.19-30, 2014-03

本研究の目的は、間接的要求を使用することによって、使用者の目標は達成できるのかどうかを検討することであった。検討対象となった使用目標は、平川・深田・塚脇・樋口(2012)が整理した、他者配慮、応諾獲得、明確拒否の回避、印象管理、申し訳なさ伝達、の5つである。大学生80名を対象に、直接的要求、丁寧な要求、そして間接的要求によって頼み事をされるシナリオを用いた実験を行った。それぞれの目標の達成と関連する、感情、認知、行動意思を測定し、間接的要求を基準条件、直接的要求と丁寧な要求を比較条件とした条件間比較を行った。その結果、直接的要求と比べた場合、間接的要求の使用は応諾獲得以外の目標を達成することが示された。しかしながら、その効果は丁寧に頼む場合よりもおおむね低く、他者配慮、応諾獲得、印象管理に関しては、間接的要求よりも丁寧な要求を使用した方が目標を達成できることが示された。したがって、平川他(2012)が整理した目標の達成という観点からすれば、間接的要求ではなく丁寧な要求を使用することのほうが望ましいといえる。
著者
森永 康子 坂田 桐子 古川 善也 福留 広大
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究
巻号頁・発行日
vol.65, no.3, pp.375-387, 2017
被引用文献数
11

「女子は数学ができない」というステレオタイプに基づきながら, 好意的に聞こえる好意的性差別発言「女の子なのにすごいね(BS条件)」(vs.「すごいね(統制条件)」)が女子生徒の数学に対する意欲を低下させることを実証的に検討した。中学2, 3年生(研究1), 高校1年生(研究2)の女子生徒を対象に, シナリオ法を用いて, 数学で良い成績あるいは悪い成績をとった時に, 教師の好意的性差別発言を聞く場面を設定し, 感情や意欲, 差別の知覚を尋ねた。高成績のシナリオの場合, BS条件は統制条件に比べて数学に対する意欲が低かったが, 低成績のシナリオでは意欲の差異は見られなかった。数学に対する意欲の低下プロセスについて, 感情と差別の知覚を用いて検討したところ, 高成績の場合, 低いポジティブ感情と「恥ずかしい」といった自己に向けられたネガティブ感情の喚起が意欲を低めていること, 怒りなどの外に向けられたネガティブ感情はBS条件の発言を差別と知覚することで喚起されるが, 数学に対する意欲には関連しないことが示された。
著者
森永 康子
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 43 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.7-8, 2019 (Released:2020-07-31)
参考文献数
5

STEM分野における女性研究者や女性学生はなぜ少ないのかについて,ジェンダー・ステレオタイプ(GST)に関する社会心理学的研究を取り上げて,1) GSTが他者評価に影響を与え,女性が低く評価される可能性,2) ST脅威の現象に見られるように,GSTが自己成就予言として働く可能性,3) 潜在的STの影響,4) 表面的にポジティブに聞こえる場合でも,GSTがネガティブな結果をもたらしうること,の4点から説明を試みる.これらの研究をもとに科学教育にどのような示唆ができるかを考えてみたい.
著者
森永 康子
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.9, no.2, pp.97-104, 1994-03-25 (Released:2016-12-02)

Gender differences in work values were examined among Japanese college students. Factor analyses indicated that work values formed slightly different factors between genders, suggesting that men and women perceived work values differently. In comparison to men, women attached greater importance to various aspects of work values (i.e., intellectual stimulation, family, social contribution, and comfortable work environment). Men placed higher values on achievement than women did. The relationships between attitudes toward women's roles and work values were also investigated. Gender role attitudes did not strongly relate to women's values on achievement. Intellectual stimulation was valued higher by women of liberal attitudes than those of traditional attitudes. Men showed significant relationships between gender role attitudes and some aspects of work values. Men of traditional attitudes attached higher importance to achievement and comfortable work environment, and lower importance to family, than those of liberal attitudes. These results were discussed in relation to career aspirations and vocational behavior.
著者
清水 陽香 中島 健一郎 森永 康子
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.24, no.3, pp.202-214, 2016-03-10 (Released:2016-03-21)
参考文献数
28
被引用文献数
3

先行研究では防衛的悲観主義(Defensive Pessimism: 以下DP)が,課題関連場面で高いパフォーマンスを示すために有効な認知的方略であることが示されている。しかし,DPが同様に対人関連場面において有効な方略となるかどうかは定かではない。そこで本研究では,DPが初対面の他者との相互作用場面における行動意図をどのように規定するか明らかにすることを目的に,女子短期大学生(N=202)を対象とする場面想定法を用いた質問紙実験を実施した。DP傾向が複数の他者との会話場面における状態不安や行動意図に及ぼす影響について検討した結果,DP傾向は状態不安と正の関連を持つと同時に,相手の反応に合わせるような行動意図や相手の意見を尊重するような行動意図と正の関連を持つことが示された。
著者
福留 広大 森永 康子
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.94, no.2, pp.188-193, 2023 (Released:2023-06-25)
参考文献数
20

In Japan, a married couple must use the same surname to comply with the civil code, and the wife takes her husband’s surname in more than 95 % of married couples. We hypothesized that ambivalent sexism, including hostile and benevolent sexism, is related to the preferred surname choice among unmarried men and women. We discovered the following results. First, men showed averseness to changing their surnames, while women showed acceptance. Second, individuals strongly endorsing hostile sexism were more likely to accept changing their surnames than those endorsing it weakly. Third, men strongly supporting benevolent sexism refused to change their surnames. The relationships between ambivalent sexism and surname choice in Japan were discussed.
著者
福留 広大 森永 康子
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.94.21325, (Released:2023-05-15)
参考文献数
20

In Japan, a married couple must use the same surname to comply with the civil code, and the wife takes her husband’s surname in more than 95 % of married couples. We hypothesized that ambivalent sexism, including hostile and benevolent sexism, is related to the preferred surname choice among unmarried men and women. We discovered the following results. First, men showed averseness to changing their surnames, while women showed acceptance. Second, individuals strongly endorsing hostile sexism were more likely to accept changing their surnames than those endorsing it weakly. Third, men strongly supporting benevolent sexism refused to change their surnames. The relationships between ambivalent sexism and surname choice in Japan were discussed.
著者
森永 康子 平川 真 福留 広大
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第84回大会 (ISSN:24337609)
巻号頁・発行日
pp.PS-008, 2020-09-08 (Released:2021-12-08)

システム正当化理論(Jost & Banaji, 1994)によると,人々は,たとえ格差がある社会でも,その現状を肯定するよう動機づけられており,そして,現状を正当化することで心理的安寧を得るという。また,こうした正当化は社会的地位の高い者だけなく低い者にも見られるという。本研究では,日本の既婚者(男性331人,女性339人)を対象に,ジェンダー格差の正当化(ジェンダー・システム正当化;GSJ; Jost & Kay, 2005; αs>.740)と人生満足度(LS; Diener, et al., 1985; αs>.925)の関連を検討した。LSを目的変数とし,性別,年齢,家庭全体の年収,GSJ,性別×年収,性別×GSJ,性別×GSJ×年収を説明変数とする重回帰分析を行ったところ,性別(女性の方がLS高),年齢(若いほどLS高),年収(年収高ほどLS高),性別×GSJの有意な効果が得られた(ps<.024)。下位検定の結果,女性はGSJが強いほどLSが高い(p<.001)が男性はGSJの効果は見られなかった(p=.172)。GSJ得点そのものは男性の方が高かった(p<.001)が,女性の中でジェンダー格差を正当化する者ほど,人生満足度が高いことが示され,システム正当化の緩和効果が確認された。
著者
森永 康子 Frieze Irene H. Li Manyu 青野 篤子 周 玉慧 葛西 真記子
出版者
神戸女学院大学
雑誌
神戸女学院大学論集 (ISSN:03891658)
巻号頁・発行日
vol.58, no.1, pp.101-111, 2011-06

本研究は、日本、台湾、米国の大学生のデート暴力の特徴を報告したものである。3カ国の男女大学生に、葛藤解決方略尺度(Conflict Tactics Scale; Straus,1979)を用いて、交際相手に与えた暴力および非暴力的攻撃、交際相手から受けた暴力おやび非暴力的攻撃の回数について回答を求めた。分析は回答者の中から現在あるいは過去に交際相手のいる者あるいはいた者を対象として行い、3カ国の暴力や非暴力的攻撃の実態について検討した。非暴力的攻撃の場合には、生起頻度が50%を超えるものもあり、国や性別による差異もうかがえたが、全体の割合では3カ国を通じて女子の方が男子よりも攻撃の頻度が高く、また米国の女子学生は日本の女子学生よりも攻撃的であった。一方、暴力に関しては、激しい身体的暴力そのものの生起頻度が少なく、性別や国による差異は見られなかった。また、交際相手との暴力が相互的かどうかを検討したところ、3カ国ともに暴力や攻撃のないカップルが多かったが、暴力をふるう回答者のみに注目した場合には、カップルのどちらか一方が暴力をふるう場合よりも、相互に暴力的なカップルのほうが多かった。こうした結果について Straus (2008) の結果と比較検討し、考察を行った。