著者
西浦 博
出版者
公益社団法人 日本放射線技術学会
雑誌
日本放射線技術学会雑誌 (ISSN:03694305)
巻号頁・発行日
vol.66, no.11, pp.1485-1491, 2010-11-22 (Released:2010-11-19)
参考文献数
19
被引用文献数
3 8

Understanding inter-observer variability in clinical diagnosis is crucial for reliability studies. As the statistical measurements of reliability, the kappa statistic and its extensions have been widely adopted in medical research, but it has been discussed that kappa is vulnerable to prevalence and presence of bias. As an alternative robust statistic, AC1 has attracted recent statistical attentions. This article describes fundamental ideas and quantitative features of AC1. The reliability of infrared thermoscanner as an application in detecting febrile patients of pandemic influenza is discussed by means of Monte Carlo simulation. AC1 adjusts chance agreement more appropriately than kappa and is regarded as a more useful measurement for assessing inter-observer agreement, especially when prevalence is small.
著者
西浦 博 楊 一馳
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.55, no.11, pp.1049-1053, 2019 (Released:2019-11-01)
参考文献数
6

感染症の数理モデルは,流行が集団内で起こり,それが拡大していく様を数理的に記述した模倣的な描写ツールである.様々な疾患の疫学研究の中で感染症は最も長い歴史を有するが,200年以上ある感染症数理の歴史の中で最近15年間の進歩は凄まじく,統計学的推定(特に計算統計学)の技術革新やコンピュータの計算能力の向上に伴って,数理モデルを流行データに適合(フィット)して感染性や重症度を定量化することや未来の予測を施すことが当たり前の時代に突入した.いまや,保健医療の現場において,特定の感染症の流行状況を客観的に理解したり,予防接種や治療効果の政策判断を実施したりするうえで,数理モデルは欠かせない研究手法となった.昨今のエボラ出血熱やジカ熱,新型インフルエンザ等の新興感染症流行のデータ分析においても,世界でいち早く流行状況を理解し,予測を施すために用いられている.数ある研究課題の中でも,予防接種の有効性に関する検討は数多く,また接種効果の推定や人口レベルでの接種政策判断などは,数理モデルの威力が最も発揮される活用課題として知られる.なぜなら,直接伝播する感染症の予防接種は,接種者個人が恩恵を受ける直接的な(ミクロ生物学的な)効果に留まらず,予防接種者が増えることによって集団レベルでもたらされる間接的な予防効果としての集団免疫(herd immunity)をもたらすためである.公衆衛生学的な観点で考えれば,集団免疫があるということは,人口の全てに予防接種を実施しなくても流行が制御可能であるという歓迎すべきことであるが,データ分析を実施して予防接種を評価・計画する立場で考えれば,それは研究デザインからモデリング,結果解釈に至るまで相当のケアをしなければいけないことを意味する.本稿では,数理モデルを活用した予防接種の評価研究に関する最前線の理解を得るために,基本的な考え方を読者諸氏と共有する.
著者
西浦 博 合原 一幸
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.61, no.4, pp.797-803, 2009 (Released:2009-08-05)
参考文献数
17
被引用文献数
4

新型インフルエンザ流行が世界的に拡大している.今冬および来年度以降の流行に備えてワクチン製造が必要だが, 製造可能なワクチン総数には上限があり, 同時に季節性インフルエンザのワクチン製造も求められる.本研究は, ワクチン製造資源を最も合理的に新型インフルエンザに配分する数理的手法を提案する.新型インフルエンザ単独の流行閾値条件に近いワクチン接種割合(あるいはそれ以上)を達成できるとき, 全資源を新型インフルエンザに費やすことは最適でない.モデル想定とパラメータ推定値が再流行を十分に記述できると仮定すると, 来年度以降のワクチンの年間最大製造量5000万人分の82.2%を新型インフルエンザに配分することで全死亡者数が最少に抑えられる.2009年度は, 製造可能な新型インフルエンザのワクチン総数に上限があるが, 新型インフルエンザの再生産数が季節性のそれの0.9倍以上ならば, 年度内に残る製造資源の全てを新型インフルエンザに費やすことが適切と考えられる.[本要旨はPDFには含まれない]
著者
西浦 博
出版者
公益社団法人 日本オペレーションズ・リサーチ学会
雑誌
日本オペレーションズ・リサーチ学会和文論文誌 (ISSN:13498940)
巻号頁・発行日
vol.52, pp.20-37, 2009 (Released:2017-06-27)
参考文献数
51

本稿は感染症の検疫期間の決定手法を提案するとともに,検疫による予防効果の考え方の理論的基礎を構築する.感染した可能性のある人に対して通常の生活から一定期間だけ分離あるいは生活行動制限をする検疫は,国内に常在しない感染症の侵入を防ぐボーダーコントロールに欠かせない感染症対策である.これまでに検疫時の医学的検査や法制度に関する議論が行なわれてきたが,具体的な検疫期間の決定手法や特定の検疫期間が与えられたときの流行拡大を防ぐ疫学的効果は詳しく検討されてこなかった.感染症流行の数理モデルを用いて,検疫が感染者侵入を防止する効果を理論的に明らかにする.まず,異なる疫学的指標によって様々な検疫の効果を検疫期間の関数として定義し,それぞれの効果の違いと必要な疫学的情報を明らかにする.これまでの検疫期間は潜伏期間のみを用いて議論されてきたが,感染しても症状を呈さない不顕性感染者を明示的に考慮することによって,より豊富な検疫期間の検討が可能なことを示す.また,様々な検疫の直接的効果を提示するだけでなく,感染者が検疫の網の目を潜り抜けて侵入した場合の流行動態も検疫期間の関数で考えることにより,検疫が侵入先に及ぼす疫学的効果を明らかにする.特に,侵入者によって流行が発生する確率と検疫による流行の遅れをモデル化する.具体的事例として新型インフルエンザを想定した数値計算例を提示し,本稿の手法が様々な感染症の検疫に関する意思決定に役立つことを示す.
著者
鈴木 絢子 西浦 博
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.109, no.11, pp.2276-2280, 2020-11-10 (Released:2021-11-10)
参考文献数
10
被引用文献数
6 1

新型コロナウイルス感染症(coronavirus disease 2019:COVID-19)のような新興感染症の流行下においては,感染症数理モデルを用いた流行データ分析やシナリオ分析が政策判断の核をなす重要なエビデンスとなる.日本ではこれまで広く取り上げられることが少ない領域であったが,COVID-19の世界的な流行により注目の集まる研究分野である.本稿では,COVID-19の疫学的な知見に加えて,感染症数理モデルの基礎的な考え方について述べる.
著者
西浦 博
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.101-105, 2021-08

筆者は理論疫学の専門家として,新型コロナウイルス感染症対策専門家会議の傘下であるクラスター対策班で,新型コロナウイルス感染症の分析および対策に関する提言を2020年2月から7月まで行った.会見発表だけではなく,Twitter での発信も行うなかで,コミュニケーションの専門家の支援も受けた.現在の日本では,科学と政治の関係性が幼弱であり,専門家による政治への踏み越えや,政治による専門家への責任転嫁など課題が多い.このような状況を経た今,科学技術コミュニケーターが果たす役割は非常に大きなものになると思われる.科学技術コミュニケーターには,科学が発すべきメッセージの中枢のデザインにまで大きく影響を与えるような専門家になっていただきたいと希望する.
著者
渋谷 健司 Rahman Mizanur 野村 周平 田淵 貴大 山本 依志子 坂元 晴香 齋藤 英子 米岡 大輔 井上 真奈美 永田 知映 西浦 博
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2019-04-01

死亡・障害を含む包括的かつ比較可能な保健アウトカム(Burden of Disease:疾病負荷)の分析は、保健政策立案や研究開発の優先順位決定に必須の情報であるが、我が国では政策への活用は未だ限定的である。本研究は、研究代表者らによるこれまでの日本における全国及び都道府県レベルの疾病負荷に関する研究成果をさらに発展させ、最新の疾病負荷推計を用いて、現在懸案事項となっている主な施策(地域医療構想、医療費、健康格差、医療の質、医師の働き方改革、イノベーション戦略)に直接資する分析を行う。さらに、分析結果をより多くの政策立案者や研究者、一般の方が利用できるように分析データのビジュアル化を推進する。
著者
西浦 博 合原 一幸
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.61, no.4, pp.797-803, 2009
被引用文献数
1

新型インフルエンザ流行が世界的に拡大している.今冬および来年度以降の流行に備えてワクチン製造が必要だが, 製造可能なワクチン総数には上限があり, 同時に季節性インフルエンザのワクチン製造も求められる.本研究は, ワクチン製造資源を最も合理的に新型インフルエンザに配分する数理的手法を提案する.新型インフルエンザ単独の流行閾値条件に近いワクチン接種割合(あるいはそれ以上)を達成できるとき, 全資源を新型インフルエンザに費やすことは最適でない.モデル想定とパラメータ推定値が再流行を十分に記述できると仮定すると, 来年度以降のワクチンの年間最大製造量5000万人分の82.2%を新型インフルエンザに配分することで全死亡者数が最少に抑えられる.2009年度は, 製造可能な新型インフルエンザのワクチン総数に上限があるが, 新型インフルエンザの再生産数が季節性のそれの0.9倍以上ならば, 年度内に残る製造資源の全てを新型インフルエンザに費やすことが適切と考えられる.[本要旨はPDFには含まれない]
著者
西浦 博
出版者
北海道大学
雑誌
新学術領域研究(研究領域提案型)
巻号頁・発行日
2017-04-01

まず1年度目からの継続課題として、南北差を含むフライウェイでのリザーバの特定に取り組んだ。これまでに理論疫学的手法によってリザーバの定義を可能にしてきた。ただし、これまでは動物種別のみを見たものであり、例えば、インフルエンザであればマガモがmaintenance hostであることを実証する程度しかできていない。そこで、渡り鳥のアジアフライウェイに対応した観察データの系統的レビューに基づくデータ収集を実施し、また、数理モデル構築において必要とされるパラメータ(例.気温に応じた水環境でのインフルエンザウイルスの失活度に関する生存曲線)について定量化を行った。その結果、北極のマガモのほうが熱帯地域よりもインフルエンザウイルスの維持には大きな役割を果たすという空間上の異質性を特定することができた。引き続き、伝播能力が変化する宿主間の(進化)連携パスウェイの定義と分析手法の開発に取り組んだ。上記のような疫学的なリザーバの特定は系統樹を利用したウイルス学的・進化生物学的なリザーバの議論とかみ合ってこなかった。感染頻度と系統遺伝学的情報の両方が与えられた場合のリザーバの特定に関する研究の理論的実装に取り組み、疫学情報あるいは遺伝学情報の一方のみに頼った場合のリザーバ特定の精度・信頼性等について統計学的推定を通じて評価を行った。同時に、進化生物学的に意味のある組み換えについてその情報を加味した(リザーバとは異なる)宿主のグループ化に取り組んだ。H5N1型インフルエンザの分析に取り組み、現在原著論文執筆中である。
著者
西浦 博
出版者
北海道大学
雑誌
若手研究(A)
巻号頁・発行日
2017-04-01

隔離を含む非医学的(非薬物的)対策は病原体に非特異的なため、未だワクチンや治療法が開発されていない感染症など、幅広い対象に実施可能である。しかし、隔離による2次感染予防効果は具体的な数値として明らかにされておらず、例えば2014-16年に西アフリカで流行したエボラ出血熱に対して隔離が2次感染をどれだけ防ぎ得たかは未だ疫学的・統計学的に分析されていない。本研究の目的は、感染者の感染後経過時刻の関数として隔離実施を加味した2次感染発生の数理モデルを構築し、疫学情報およびゲノム情報の両方を含む観察データを分析することにより、隔離の効果を明示的に推定することである。3年度目は流行データを利用して感染性や相対的感染頻度を具体的に分析し、欠損情報を含むデータや様々な種類の観察情報からの推定を実現する段階に据えた。具体的には、伝播ネットワーク再構築および接触者追跡調査に基づく2次感染リスクのモデル化を行った。前者の分析では沖縄県を中心に発生した麻疹流行の伝播ネットワークの再構築のリアルタイム分析に取り組んだほか、同情報に基づくリアルタイム予測研究を発表することができた。後者の研究では、当初予定していた個体のtime useデータの活用に替えて接触ダイアリーに基づく接触者追跡調査を実施し、2次感染リスクが高くなる空間的設定(位置情報)を行動目的別で特定することに成功した。いずれの結果も原著論文として査読付きの国際誌に発表することができた。
著者
西浦 博
出版者
公益社団法人 日本オペレーションズ・リサーチ学会
雑誌
日本オペレーションズ・リサーチ学会和文論文誌 (ISSN:04534514)
巻号頁・発行日
vol.52, pp.20-37, 2009
参考文献数
51

本稿は感染症の検疫期間の決定手法を提案するとともに,検疫による予防効果の考え方の理論的基礎を構築する.感染した可能性のある人に対して通常の生活から一定期間だけ分離あるいは生活行動制限をする検疫は,国内に常在しない感染症の侵入を防ぐボーダーコントロールに欠かせない感染症対策である.これまでに検疫時の医学的検査や法制度に関する議論が行なわれてきたが,具体的な検疫期間の決定手法や特定の検疫期間が与えられたときの流行拡大を防ぐ疫学的効果は詳しく検討されてこなかった.感染症流行の数理モデルを用いて,検疫が感染者侵入を防止する効果を理論的に明らかにする.まず,異なる疫学的指標によって様々な検疫の効果を検疫期間の関数として定義し,それぞれの効果の違いと必要な疫学的情報を明らかにする.これまでの検疫期間は潜伏期間のみを用いて議論されてきたが,感染しても症状を呈さない不顕性感染者を明示的に考慮することによって,より豊富な検疫期間の検討が可能なことを示す.また,様々な検疫の直接的効果を提示するだけでなく,感染者が検疫の網の目を潜り抜けて侵入した場合の流行動態も検疫期間の関数で考えることにより,検疫が侵入先に及ぼす疫学的効果を明らかにする.特に,侵入者によって流行が発生する確率と検疫による流行の遅れをモデル化する.具体的事例として新型インフルエンザを想定した数値計算例を提示し,本稿の手法が様々な感染症の検疫に関する意思決定に役立つことを示す.
著者
広瀬 明彦 西浦 博
出版者
公益財団法人 産業医学振興財団
雑誌
産業医学レビュー (ISSN:13436805)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.1-16, 2021 (Released:2021-05-13)

近年、許容値などを設定するための参照値あるいはPODとして、NOAELを用いる手法に変わって、ベンチマークドース法が適用される事例が増えてきている。特に食品関連の化学物質の許容値設定において、欧州食品庁やWHO・FAOの合同専門家会議での用量反応評価ガイドラインでは、ベンチマークドース法の適用がデフォルトとなることが示されている。ベンチマークドース法によりBMDLを算定する手法については、従来は実験データに最も適合する統計モデルを各評価機関が設定したモデル選択規準に従って選定してBMDLを算出していたが、近年は二値データおよび連続値データをモデル化するのに適した標準的な数種の数理モデルを平均化してBMDLを算出することが主流になってきている。さらに実験データに数理モデルを適合させる手法は、従来の頻度論的手法からベイズ推定を用いた手法に代わりつつある。
著者
坂本 昌信 遠藤 竜哉 西浦 博 高木 徹
出版者
日本科学技術ジャーナリスト会議
雑誌
日本科学技術ジャーナリスト会議 会報
巻号頁・発行日
vol.2021, no.99, 2021

<p><b>科学ジャーナリスト賞2021受賞作品</b></p><p>●新聞連載「サクラエビ異変」<br />&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;静岡新聞社清水支局長 坂本 昌信、同社編集局文化生活部記者 遠藤 竜哉</p><p>●「理論疫学者・西浦博の挑戦 新型コロナからいのちを守れ!」<br />&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;京都大学大学院医学系研究科教授 西浦 博、作家 川端 裕人</p><p>●BS1スペシャル「デジタルハンター〜謎のネット調査集団を追う」<br />&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;日本放送協会(NHK)国際放送局チーフ・プロデューサー 高木 徹,<br />&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;NHKグローバルメディアサービス国際番組部ディレクター 高田 里佳子<br />&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;株式会社ウイング ディレクター 樋爪 かおり</p>
著者
西浦 博
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2016-07-19

感染症流行の数理モデル研究は、流行途中の分析や予測を実施するリアルタイム研究では先進諸国を中心に実装面で成功を収めつつある。本研究は、数理モデルを流行前から準備するという意味でプレモデリングと称する計画であり、リアルタイム流行分析に特化した数理モデルの構築と観察データの収集、統計学的分析に関して方法論的基盤・数理的研究手法を確立することを目的に実施した。マダガスカルにおける肺ペスト流行やイエメンでのコレラ流行、バングラデシュにおけるジフテリア流行など、突発的流行を通じた研究機会に恵まれた。プレモデリング体制が徐々に確立することを受けて、流行発生時の観察データの分析成果を創出することに注力した。
著者
野村 周平 田淵 貴大 橋爪 真弘 大田 えりか 渋谷 健司 坂元 晴香 鈴木 基 齋藤 英子 米岡 大輔 井上 真奈美 宮田 裕章 西浦 博
出版者
慶應義塾大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2021-04-01

本研究は、with/postコロナ時代の保健医療政策の課題に対する実証的分析に疾病負荷を活用する我が国で初めての試みである。具体的には、新型コロナウイルス感染症の疾病負荷および関連するリスク要因の寄与割合の推定(将来予測含む)、新型コロナ含む傷病別の疾病負荷の将来シナリオ分析、新型コロナウイルス感染拡大による保健医療ニーズ・保健システムへの影響(健康格差・医療費)の推定を行う。