著者

越村 俊一 江川 新一 久保 達彦 近藤 久禎 マス エリック 小林 広明 金谷 泰宏 太田 雄策 市川 学 柴崎 亮介 佐々木 宏之

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2021-07-05

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リアルタイムシミュレーション,センシングの融合による広域被害把握,被災地内外の人の移動と社会動態把握,医療需要および被災地の医療活動状況を入力としたマルチエージェントシミュレーションで構成する仮想世界でのwhat-ifの分析を通じて,物理世界となる被災地での災害医療チームの活動を支援するための「災害医療デジタルツイン」を構築する.災害医療の最前線で活動する研究者との協働を通じて,南海トラフ連続地震により連続して来襲する津波のリスク下において,医療システムの一部の機能が一定期間低下しても,被災地内外の災害医療の機能を速やかに回復できる医療レジリエンスの再構築を先導する.

著者

越村 俊一

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.12, pp.822-828, 2017-03-01 (Released:2017-03-01)

参考文献数

4

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最先端のシミュレーション・センシング・ICTを統合し,津波発生直後のきめ細かな津波情報や,迅速な被害情報の推計・把握と配信を通じて被災地を支援し,災害に対するレジリエンス(回復力)の向上とわが国の国土強靱化に資する,世界最先端のG空間防災モデルを確立した。スーパーコンピューターの活用により,沿岸部10mメッシュ分解能でのリアルタイム津波浸水予測(浸水する範囲と深さの予測)を可能とし,その予測とG空間情報の活用による建物被害予測を,地震発生から20分以内を目安に完了させ,実証自治体での災害対応の基盤情報に組み込んだ他,準天頂衛星からのメッセージ送信や災害に強いワイヤレスネットワークを活用し,住民等の利用者に対して確実に情報を配信するシステムを構築した。東北地方の津波被災地,南海トラフ巨大地震による被害が想定される自治体において本システムの実証実験を行い,システムの活用性を高めることができた。

著者

柳澤 英明 越村 俊一 宮城 豊彦 今村 文彦

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.286-290, 2008-10-10 (Released:2010-06-04)

参考文献数

13

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The fragility function of mangrove forest was proposed based on field surveys and the numerical analysis focusing mangrove forests affected by the 2004 Indian Ocean tsunami. The curve of growth for mangroves (Rhizophora spec.) was also proposed in order to estimate the change of the tsunami reduction effect depending on the age of them. Using these proposed functions, the numerical modeling was carried out to evaluate a tsunami reduction effect. As the results, we found that the mangrove forest with 10-year-old is mostly destroyed and the reduction effect rapidly decreases when the tsunami inundation depth exceeds 4m.

著者

Santos Angela 越村 俊一 今村 文彦

出版者

東北大学大学院工学研究科東北地区自然災害資料センター

雑誌

東北地域災害科学研究

巻号頁・発行日

vol.43, pp.121-126, 2007-03

著者

河田 恵昭 奥村 与志弘 越村 俊一 藤間 功司 永井 紀彦

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.261-265, 2004

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2003年十勝沖地震津波は我が国の津波予警報システムの盲点を突いた. 気象庁は地震発生4時間後に警報を解除し, それに同調して沿岸部自治体は避難勧告を解除した. しかし, その後になってエッジ波が最大波に匹敵する波高を伴って来襲した. 本研究では, エッジ波の防災上の問題点に着目し, エッジ波の予測に必要な条件を求めた. また, 北海道太平洋岸で発生し得る巨大地震を想定し, 大陸棚上にエッジ波が発生する場合の津波予警報解除の基準を求めるための基礎資料を得た. 特に, 室蘭-浦河間と浦幌-花咲間の予報区では発震後6時間は津波警報・避難勧告の維持が必要であることが分かった.

著者

片田 敏孝 児玉 真 桑沢 敬行 越村 俊一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

no.789, pp.93-104, 2005-05-21

被引用文献数

3 17

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2003年5月の宮城県沖の地震では, 三陸沿岸各地で震度4~6弱が観測され, 津波襲来が直ちに懸念された. しかし, 地震後に著者らが宮城県気仙沼市の住民を対象に実施した調査によると, 津波を意識して避難した住民は, 全体のわずか1.7%であった. このように避難率が低調となった要因を把握するため, 住民の避難行動とその意識的背景を分析した結果, 避難の意思決定を避難情報や津波警報に過度に依存する姿勢や, 正常化の偏見による危険性の楽観視, 過去の津波経験による津波イメージの固定化といった住民意識の問題点が明らかとなった. 本稿では, これらの問題点を解決するための津波防災教育として, 固定化された津波災害のイメージを打破すること, また, 情報に対する過度な依存心を改善することの必要性など, 今後の津波防災のあり方を提言した.

著者

藤間 功司 鴫原 良典 富田 孝史 本多 和彦 信岡 尚道 越村 俊一 藤井 裕之 半沢 稔 辰巳 正弘 折下 定夫 大谷 英夫

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.1381-1385, 2005

被引用文献数

2

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2004年12月26日に発生したインド洋津波は, 震源から2, 000km離れたモルディブでも人的・物的に大きな被害をもたらした. そこでモルディブで現地調査を行った結果, モルディブの痕跡高が0.6-3.4m程度であること, リーフが発達している場所でも必ずしも痕跡高が小さくなっているわけでないこと, また南マレ環礁で複雑な流れが観察されており, 環礁内の津波の挙動が複雑であることなどが分かった. モルディブの津波に対する安全性を高めるには強固な構造物や人工地盤などの整備が必要である.

著者

佐藤 兼太 川崎 浩司 越村 俊一

出版者

日本混相流学会

雑誌

混相流 (ISSN:09142843)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.316-323, 2023-09-15 (Released:2023-10-08)

参考文献数

18

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Characteristics of tsunami flow in cities are three-dimensional, highly non-linear and non-hydrostatic. A fully three-dimensional free-surface fluid model is required to simulate such a flow field. Fluid simulations in the field of coastal engineering are often large-scale since large areas are the subject of the simulations. The numerical model must be not only accurate but also efficient. In recent years, the lattice Boltzmann method (LBM) has attracted much attention as a novel simulation method and has been successfully applied to various engineering fields. Moreover, the cumulant LBM has attracted attention because it has excellent numerical stability even for high Reynolds number flows. The single-phase free-surface flow model using the cumulant LBM is a suitable approach for simulating violent flow fields in coastal engineering. In this study, we propose a single-phase free-surface flow model based on the cumulant LBM using the volume-of-fluid (VOF) model. We demonstrate that the cumulant LBM is stable under violent flows and reproduces the pressure field well compared with the traditional single relaxation time model. We find that a larger bulk viscosity can reduce the numerical oscillation of the impact pressure acting on a structure, although a bulk viscosity that is too large reduces the accuracy and stability. The results of the proposed model are in good agreement with previous experimental results.

著者

青木 康貴 秋山 充良 石橋 寛樹 小島 貴之 越村 俊一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.78, no.1, pp.1-16, 2022 (Released:2022-02-20)

参考文献数

52

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断層パラメータの不確定性を考慮した津波伝播解析により,詳細な地形情報等を踏まえて各地点の津波ハザードの大きさと頻度の関係を低頻度な領域にまで算定するためには,一般に膨大な数の繰り返し計算を必要とする.本研究で提案する手法は,計算負荷の大きい津波数値解析をRBFネットワークを用いた近似関数で表現し,準モンテカルロ法を用いた計算を行うことで,低頻度で発生する浸水深の大きさまでを短時間で評価する確率論的津波ハザード解析手法である.南海トラフ地震により生じる津波を想定し,三重県沿岸部を対象に提案手法を適用することで得られる津波ハザードを従来のモンテカルロ法に基づく結果と比較することで,その妥当性と有効性を確認した.さらに,南海トラフ地震により生じる津波災害廃棄物量のリスク評価に提案手法を適用した.

著者

Ahmet C. Yalciner 今村 文彦 越村 俊一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.331-335, 2000-10-20 (Released:2010-03-17)

参考文献数

7

被引用文献数

1

著者

冨岡 展行 高橋 智幸 今井 健太郎 越村 俊一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

no.52, pp.266-270, 2005

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2004年9月5日23時57分にM7.4の地震が紀伊半島南東沖で発生した. 震源は南海トラフ沿いに位置しているが, 東南海地震の想定震源域とは異なっていた. この海域で想定されているのはプレート境界型地震であり, これによる津波被害は既に調査済みであるが, 今回のような南海トラフ沿いで発生するプレート内部型の中規模地震による津波は未想定である. よって, 今後の津波防災において今回のような地震津波をどのように取扱うのか検討するため, 各研究機関から発表された断層パラメータを参考にして, 津波の数値計算を実施した. その結果, 大部分の地域でプレート境界型地震による津波の方がプレート内部型によるものより大きくなることが確認された.

著者

片田 敏孝 児玉 真 桑沢 敬行 越村 俊一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.789, pp.789_93-789_104, 2005 (Released:2006-04-07)

参考文献数

17

被引用文献数

15 17

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2003年5月の宮城県沖の地震では, 三陸沿岸各地で震度4~6弱が観測され, 津波襲来が直ちに懸念された. しかし, 地震後に著者らが宮城県気仙沼市の住民を対象に実施した調査によると, 津波を意識して避難した住民は, 全体のわずか1.7%であった. このように避難率が低調となった要因を把握するため, 住民の避難行動とその意識的背景を分析した結果, 避難の意思決定を避難情報や津波警報に過度に依存する姿勢や, 正常化の偏見による危険性の楽観視, 過去の津波経験による津波イメージの固定化といった住民意識の問題点が明らかとなった. 本稿では, これらの問題点を解決するための津波防災教育として, 固定化された津波災害のイメージを打破すること, また, 情報に対する過度な依存心を改善することの必要性など, 今後の津波防災のあり方を提言した.

著者

河田 恵昭 鈴木 進吾 越村 俊一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.1276-1280, 2005

被引用文献数

2

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臨海都市域はその集積性および空間利用の多様性から, 一旦津波が浸入すると甚大な被害を受けることが指摘されている. 本研究は大阪湾沿岸都市域を対象に, この地域に整備されている防潮堤に付随する防潮扉を閉鎖することによる市街地の減災計画手法について検討した. 第一に長期評価が発表された大阪湾断層帯で発生する津波の特性を解析した. 第二に防潮扉の物理的機能維持や閉鎖体制などに内在する不確定性を確率で表すことにより, 防災対策効果を含んだ地域脆弱性の評価手法を開発した. 第三に防潮扉ごとの閉鎖強化による浸水危険域面積および一般資産被害の軽減効果を量る指標を検討し, その優先順位を決定する手法を考案した.

著者

佐藤 兼太 越村 俊一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_145-I_150, 2015 (Released:2015-11-10)

参考文献数

11

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3次元流体解析による市街地スケールの大規模津波浸水シミュレーションは,計算負荷・コストの点で依然課題があり,京コンピュータなどのHPCIを活用した事例など,限られた環境でしか実現できていない.陽的な解法であることと並列化効率が高いことは,大規模領域における解析には重要な要件であり,その点で格子ボルツマン法(以下,LBM)が注目されているが,自由表面流れ解析において計算が不安定となりやすいことが報告されている.本研究ではLBMで現れる擬似的な圧縮性に注目し,簡便な非圧縮流体モデルを適用することで計算の安定を図った.本研究で提案した手法により時間刻み幅が大きく,従来のLBMでは計算が不安定となる条件においても安定した解析が可能となった.必要な計算量を従来のLBMと比べ,削減することが可能なモデルを開発した.

著者

古屋 敬士 越村 俊一 日野 亮太 太田 雄策 井上 拓也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.I_307-I_312, 2016

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今日の地震・津波観測網の充実や計算機演算性能の向上により,実際に起きた津波に対して,沿岸部到達前に浸水被害予測を行うリアルタイム津波シミュレーションが達成されている.一方,即時的に推定された断層パラメータによる津波予測には,津波波源モデルの不確実性が十分に考慮されず,予測以上の津波被害が生じる恐れがある.それを防ぐには,即時的に得られた地震情報から起こりうる最悪の津波シナリオを瞬時に予測する必要がある.本研究では地震発生直後に得られる緊急地震速報から,最悪の津波シナリオを即時推定する二段階多数津波シナリオ解析手法を構築し,その精度検証を行った.その結果,本研究で提案した手法により,緊急地震速報発表から3分程度以内で,起こりうる観測点最大津波高を平均97%の精度で推定可能であることが分かった.

著者

越村 俊一

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.12, pp.822-828, 2017

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<p>最先端のシミュレーション・センシング・ICTを統合し,津波発生直後のきめ細かな津波情報や,迅速な被害情報の推計・把握と配信を通じて被災地を支援し,災害に対するレジリエンス(回復力)の向上とわが国の国土強靱化に資する,世界最先端のG空間防災モデルを確立した。スーパーコンピューターの活用により,沿岸部10mメッシュ分解能でのリアルタイム津波浸水予測(浸水する範囲と深さの予測)を可能とし,その予測とG空間情報の活用による建物被害予測を,地震発生から20分以内を目安に完了させ,実証自治体での災害対応の基盤情報に組み込んだ他,準天頂衛星からのメッセージ送信や災害に強いワイヤレスネットワークを活用し,住民等の利用者に対して確実に情報を配信するシステムを構築した。東北地方の津波被災地,南海トラフ巨大地震による被害が想定される自治体において本システムの実証実験を行い,システムの活用性を高めることができた。</p>

著者

大谷 英夫 藤間 功司 鴫原 良典 富田 孝史 本多 和彦 信岡 直道 越村 俊一 折下 定夫 辰巳 正弘 半沢 稔 藤井 裕之

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.1376-1380, 2005

被引用文献数

2

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インド洋大津波は震源から2000km離れた環礁島モルディブにも大きな被害を残した. 空港島では, 護岸や建屋の被災, 10時間の空港閉鎖等の被害が見られたのに対し, それに隣接するマレ島では死者は無く, 建屋の被害もわずかと, 被災規模の差が大きい. また, マレ島では護岸が津波の被害を食い止めたと指摘されているが検証はなされていない. 本研究では, マレ島の浸水域, 空港島の津波痕跡高, 状況証言, 構造物破壊形態について現地調査を行い, 津波痕跡および被災状況の実態を明らかにした. さらに, 伝播計算を援用し津波の挙動を明らかにし, 被災メカニズム, 護岸・離岸堤の効果を検証した.

著者

越村 俊一 行谷 佑一 柳澤 英明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B (ISSN:18806031)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.320-331, 2009 (Released:2009-12-18)

参考文献数

55

被引用文献数

1 4

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津波数値解析技術の高度化およびリモートセンシング技術・地理情報システム(GIS)の普及を背景に,新しい津波被害想定指標としての津波被害関数の概念とその構築手法を提案した.津波被害関数とは,津波による家屋被害や人的被害の程度を被害率(または死亡率)として確率的に表現し,津波浸水深,流速,波力といった津波の流体力学的な諸量の関数として記述するものである.本稿では,被災地の衛星画像,数値解析,現地調査結果および歴史資料の分析を通じて被害関数を構築し,津波外力と被害程度の関係についての考察を行うとともに,被害関数の適用性や工学的利用にあたっての留意点について論じた.

著者

佐藤 太一 河野 達仁 越村 俊一 山浦 一保 今村 文彦

出版者

地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文集 (ISSN:13452088)

巻号頁・発行日

no.10, pp.393-400, 2008-11

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Many evacuation simulation models have been developed. However, all the models exogenously set the rate of evacuation and the evacuation route which are inherently determined by residents. With the exogenous settings, these models can not follow the change in the residents' behavior according to changes in policies. Therefore, it is necessary to model residents who evacuate based on their individual rationality. And now, it is known in particular that residents will not evacuate by some psychological factors (e.g. cognitive dissonance). This paper, focusing on cognitive dissonance as psychological factors, constructs an evacuation model incorporating individual rationality and cognitive dissonance. As a result, we show the effects of cognitive dissonance on the residents' evacuation.

著者

越村 俊一

出版者

東北大学

雑誌

若手研究(A)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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巨大地震災害発生直後の津波災害インパクトの即時的開示を目標とした広域被害把握技術の体系を構築した.広域被害把握までの流れは,数値解析と津波被害関数による浸水域内建物棟数および被害棟数の推定,衛星画像解析による津波浸水状況の把握,浸水域内建物棟数の推計,航空写真の判読による建物被害の把握,航空写真・衛星画像による瓦礫量の把握という,4つの技術で構成する.本研究では,2011年東北地方太平洋沖地震津波災害を事例として上記研究の実証を行い,その有効性と課題を明らかにすることができた.