著者

近藤 孝弘

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.14, no.10, pp.10_10-10_21, 2009-10-01 (Released:2011-01-07)

参考文献数

12

著者

剣持 久木 近藤 孝弘 西山 暁義 川喜田 敦子 吉岡 潤

出版者

静岡県立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究では、ドイツ、ポーランド、フランス各地で、歴史博物館、教科書対話そして学術交流の現状を視察し、各国から専門家を招請して、数多くのシンポジウムを開催してきた。その結果、ヨーロッパ公共圏の形成の展望とともに、現在依然存在している限界の実情も確認できた。本研究の成果は、2016年度中に公刊予定の論文集に掲載する予定である。そこでは、独仏(西山)、独ポ(吉岡)国境地域の歴史博物館、ドイツ(川喜田)とフランス(剣持)における歴史教養番組、さらには歴史娯楽教育(近藤)の分析に加えて、ドイツ、ポーランド、フランスの研究者からの寄稿も予定している。

著者

近藤 孝弘

出版者

東京大学大学院総合文化研究科附属アメリカ太平洋地域研究センター

雑誌

アメリカ太平洋研究 (ISSN:13462989)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.18-25, 2011-03

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特集:歴史と和解 : 歴史教育の現在

著者

近藤 孝弘

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.3_82-3_84, 2009-03-01 (Released:2012-02-09)

参考文献数

5

著者

近藤 孝弘

出版者

東欧史研究会

雑誌

東欧史研究 (ISSN:03866904)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.95-96, 2015 (Released:2020-01-16)

著者

鳥越 泰彦 近藤 孝弘 篠原 琢 南塚 信吾 柴 宜弘

出版者

東欧史研究会

雑誌

東欧史研究 (ISSN:03866904)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.62-104, 2002 (Released:2019-04-14)

著者

近藤 孝弘

出版者

名古屋大学大学院教育発達科学研究科

雑誌

名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 教育科学 (ISSN:13460307)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.41-53[含 英語文要旨], 2009

著者

近藤 孝弘

出版者

日本ドイツ学会 ; 1990-

雑誌

ドイツ研究 = Deutschstudien (ISSN:13441035)

巻号頁・発行日

no.51, pp.43-55, 2017

著者

近藤 孝弘

出版者

日本比較教育学会

雑誌

比較教育学研究 (ISSN:09166785)

巻号頁・発行日

vol.1999, no.25, pp.211-211, 1999-06-25 (Released:2011-01-27)

著者

近藤 孝弘

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

教育學研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.81, no.2, pp.187-199, 2014-06-30

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歴史教育を論じる際に、国民国家とグローバリゼーションを対立的にのみ捉えるのは不適切である。前者は後者を軸に展開した近代史の中で発展を遂げたのであり、歴史教育には既に両者間の緊張を含む深い結びつきが刻印されている。世界の変容を踏まえ、従来の形に修正を重ねつつ民主国家を担う政治的市民を育成するという課題に取り組んできたドイツの例は、歴史教育の課題について長期的視野から再考する必要性を訴えている。

著者

的場 正美 柴田 好章 近藤 孝弘 松下 晴彦 杉本 憲子

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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【研究目的】本研究は、教授・学習活動の諸現象を叙述する記号ないしコードを開発し、それにもとづいた授業諸要因を抽出する分析手順と解釈方法および解釈に伴う諸問題を明らかにすることを目的としている。特に次の4の具体的な課題を解明することによって、上記の目的を達成する。1)記号の開発と可逆性による記号の妥当性の検証、2)要因の抽出と顕在化による記号の機能の検証、3)解釈に伴う諸問題の解明、4)国際比較による記号の標準化。【記号の整理と新しい記号の開発】事例に即して開発してきた40の記号を論理的に整合性があるように整理した。関係性、概念、例示、付帯などの観点から40の記号を8のグループに分類した。それを基礎に、2007年度には、特定の概念に関する個人間のズレを表すために、次の新しい記号を開発した。『A』/(W)[B〕説明:『A』という特定の概念に(/)ついて、(W)という人物が〔B〕という意味ないしイメージを込めている。【可逆性の検証】記号の妥当性については、記号による記述から現象をどの程度再現できるか、その可逆性によって検証した。単純な記号の場合に、可逆性の幅が広いことが示された。【叙述の可能性】他の教育研究の方法と比較すると、中間項(記号)を使用する点で、カテゴリー分析の方法と類似している。叙述の記号の開発は、教育現象を記述する可能性を示している。

著者

所澤 潤 中田 敏夫 入澤 充 小川 早百合 古屋 健 江原 裕美 澤野 由紀子 志賀 幹郎 山口 陽弘 田中 麻里 YOFFE LEONID G 服部 美奈 山崎 瑞紀 日暮 トモ子 猪股 剛 小池 亜子 小室 広佐子 近藤 孝弘 三輪 千明 市川 誠 音山 若穂 前田 亜紀子 徳江 基行 モラレス松原 礼子 佐藤 久恵 林 恵 清水 真紀 福田 えり (石司 えり) 白石 淳子

出版者

東京未来大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-11-18

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ドイツ、イタリア、チェコ、ブラジルは、学齢児の就学義務を設定している。ドイツとイタリアでは子供は社会の責任で国籍に拠らずに最低限の教育を受けさせねばならないという考えがあり、また、4国には、居住する子供を国籍で判別することが技術的に困難であるという共通の事情がある。それに対して、中国、韓国、台湾、タイでは、日本と同様、国家は自国民の子供に対してだけ就学/教育義務を課すという考えが主流である。いずれの国でも教授言語を習得させる特別な教育が設定されているが、並行して母語保持教育を実施する点についてはいずれの国もほとんど制度化が進行していない。