著者
鳥山 平三
出版者
大阪樟蔭女子大学
雑誌
人間科学研究紀要 (ISSN:13471287)
巻号頁・発行日
no.5, pp.35-44, 2006-01

著者の唱える「物性心理学」によると、現代のさまざまな心理学的な現象の背景に、われわれが日常使用する衣食住の生活用品の材質からくる特性の反映があることを指摘した。特に、多用されている「プラスチック樹脂」の製造過程や廃棄処分に伴い溶け出す「環境ホルモン」の影響により、現出すると推測されている性別未分化症候群としての「性同一性障害」や「同性愛志向」、あるいは、軽度発達障害や自律神経失調症等の「化学物質過敏症」が憂慮されている。それは「プラスチック心性」と名づけた本来の自然性が損なわれた「~もどき」のまがいものや生理学的な内分泌撹乱の為せる業の帰結であると考えられる。奇しくも化学合成の産出物が「心理材質論」を裏づける人間模様を染め出していることがわかったのである。もうすでに手遅れのきらいがあるが、少しでも自然に回帰するべく、「グリーンケミストリー」になじむ草や木の材質を取り込むところから醸し出される、「木の性格」や「木質心性」への環境復活が早急に求められると言えよう。
著者
竹田 博信
出版者
大阪樟蔭女子大学
雑誌
人間科学研究紀要 (ISSN:13471287)
巻号頁・発行日
no.9, pp.261-269, 2010-01

「遅刻は当たり前」「タメ口(目上の者に対する友だち言葉)は当たり前」「周りに流されやすい」「うまくいかないと,みんな他人のせいにする」「自分の考えや主張が無い」「プライドは高いが学力は 低い」「 競争が不得意」等々。これらは,採用担当者が情報交換をする研修会で,最近の学生の印象を語りあったものである。2000 年以前は「マニュアルに頼ってばかりで面白みに欠ける」「個性と自分勝手をはき違えている」など行動には移すが,マニュアルに頼る学生が多い。という評価が多かった。しかし, 2000 年以降,とりわけ 2005 年以降最初に書いたような自己主張が無い,もしくは最初から「戦い」を避けるような学生が多くなってきたという声が多くなってきた。 しかし,彼らを採用し,企業戦士として育成していくのは企業の使命であるから,企業はこのような学生を吟味して採用していく必要がある。そこで,今の学生が置かれている環境を把握するとともに,採用担当者は学生たちをどう見て,何を憂慮されているのかの視点から,大学に出来ることを探った。
著者
川上 正浩 小城 英子 坂田 浩之
出版者
大阪樟蔭女子大学
雑誌
人間科学研究紀要 (ISSN:13471287)
巻号頁・発行日
no.9, pp.15-25, 2010-01

心霊現象や占い,宇宙人・UFO,超能力など,現在の科学ではその存在や効果が立証されないが人々に信じられていることのある現象を総括して"不思議現象"と呼ぶ。本研究では,代表的な不思議現象(血液型による性格診断,宇宙人の存在,超能力の存在,占い,霊の存在,神仏の存在)を取り上げ,それらを信奉する,あるいは信奉しない理由について検討することを目的とした。それぞれの対象について,信奉を「はい」か「いいえ」かの2 件法にて尋ね,これに続いて,その理由を自由記述にて求めた。大学生161名の信奉あるいは非信奉の理由として挙げられた語句をテキストマイニングを用いて分析し,信奉者と非信奉者との違い,特に依拠するメディアの差異について考察した。
著者
阿部 直美
出版者
大阪樟蔭女子大学
雑誌
人間科学研究紀要 (ISSN:13471287)
巻号頁・発行日
no.5, pp.89-94, 2006-01

子ども達が主体性を失いつつあるといわれる昨今、日々の保育の中での保育者の言葉がけひとつひとつが大きな役割を担っていると考えられる。本論文では様々な場面での保育者の言葉がけを四段階に仮定した。事例を挙げ、具体的な言葉を取り上げながら、各段階における保育者の言葉がけによって変化する「保育者の思い」と「子どもの思い」を比較検討した。結果、子どもの主体性を育むための保育者の言葉がけのあり方について一考察を得た。
著者
石川 義之
出版者
大阪樟蔭女子大学
雑誌
人間科学研究紀要 (ISSN:13471287)
巻号頁・発行日
no.4, pp.105-127, 2005-01

この論文は、A県在住の男女を対象に実施したドメスティック・バイオレンスの調査データを統計的に解析したものである。統計解析は、女性調査と男性調査の2つがある中で、男性調査を中心に行われた。 分析によると、女性のDV被害経験率は男性のそれに比して顕著に高い。また、男性のDV加害経験率は女性のそれよりも高い。以上から、ドメスティック・バイオレンスは、事実上、男性から女性に対して向けられた暴力行為を指す現象であると捉えることができる。ただし、女性のDV被害経験率と男性のDV加害経験率との比較から、男性は自らの行ったDV加害行動の多くをそれとして自覚していないことが知られる。 無自覚的行為を含む男性のDV加害諸行為(DV加害経験)を規定する基礎要因を統計解析によって探った。この点に関して、以下のことが明らかとなった。 1.男性のDV加害経験と男性の現在の年齢 : 比較的に年齢の高い層のほうが低い層よりも男性のDV加害経験率が統計的に有意に高い。 2.男性のDV加害経験と男性の現在の仕事 : 男性の現在の仕事が「家族従業者」である場合男性のDV加害経験率は最も高く、「勤め人」である場合それが最も低い。 3.男性のDV加害経験と男性の現在の雇用形態(「勤め人」の場合): 男性の現在の雇用形態が「パートタイム、アルバイト、嘱託、臨時など」の非正規労働である場合のほうが「正社員、正職員」という正規労働である場合よりも男性のDV加害経験率は高い。 4.男性のDV加害経験と現在の同居家族の状況 : 「3世代以上の家族」に所属する男性においてDV加害経験率が最も高く、「同居家族なし」の単身男性においてそれが最も低かった。 5.男性のDV加害経験と現在の居住地域 : 居住地域による男性のDV加害経験率に統計的な有意差は認められなかった。このことは、DVが都市化現象であるとする見方に対する反証となる。 6.男性のDV加害経験と現在の家族の経済状況 : 「下」の経済階層に帰属する男性のDV加害経験率が最も高く、「上」の経済階層に帰属する男性のそれが最も低かった。 7.男性のDV加害経験と現在の妻(パートナー)の年齢 : 相対的に高年齢層に属する妻(パートナー)を持つ男性のほうが低年齢層に属する妻(パートナー)を持つ男性よりもDV加害経験率が高かった。 8.男性のDV加害経験と妻(パートナー)の現在の仕事 : (1)妻(パートナー)の現在の仕事が「家族従業者」である場合において男性のDV加害経験率が最も高く、「自営業主」である場合にそれが最も低い。(2)妻(パートナー)の現在の仕事が「雇用労働者」である場合と「家事専業」である場合とを比較すると、「雇用労働者」である場合のほうが男性のDV加害化率が高かった。 9.男性のDV加害経験とと妻(パートナー)の現在の雇用形態(「勤め人」の場合): 妻(パートナー)の 現在の雇用形態が「パートタイム、アルバイト、嘱託、臨時など」の非正規労働である場合のほうが「正社員、正職員」という正規労働である場合よりも男性のDV加害化率は高い。 10.男性のDV加害経験と妻及び夫の教育歴(学歴): 男性のDV加害経験率が最も高かったのは教育歴が「妻のほうが夫よりも長い」場合で、次いで「両者の教育歴はほぼ同じくらい」、「夫のほうが妻よりも長い」場合は最も低率となっている。 11.男性のDV加害経験と現在の回答者(夫)の家族の収入や家計の状況 : 夫・妻の「両者の収入はほぼ同じ」場合において男性のDV加害経験率は最も高く、次いで「妻の収入のほうが夫よりも多い」、「夫の収入のほうが妻よりも多い」場合にはそれが最も低くなっている。In this paper we made attempts to analyze statistically the data of domestic violence from the survey which was conducted on the subject of men and women in A prefecture. We conducted two kinds of survey, namely men's survey and women's survey. Our statistical analyses were based mainly on men's survey data. According to our statistical analyses, the victimized experience rate of women is extremely higher than that of men, and the assaulting experience rate of men is far higher than that of women. For this reason, in fact, domestic violence means the violent actions from men against women. However, from comparison of women's victimized experience rate and men's assaulting experience rate, it is obvious that men are not well aware that many of their own behavior are domestic violence. We made the relations between the following pairs of variables clear by chi-square (X2 )tests.1.The relation between men's assaulting experiences and men's present ages. 2.The relation between men's assaulting experiences and men's present works.3.The relation between men's assaulting experiences and men's present employment terms.4.The relation between men's assaulting experiences and the present situations of living together family members.5.The relation between men's assaulting experiences and the present dwelling regions.6.The relation between men's assaulting experiences and the present economic situations of their families.7.The relation between men's assaulting experiences and their wives' (partners') present ages. 8.The relation between men's assaulting experiences and their wives' (partners') present works.9.The relation between men's assaulting experiences and their wives' (partners') present employment terms.10.The relation between men's assaulting experiences and men's and their wives' educational backgrounds.11.The relation between men's assaulting experiences and the present situations of their family finances.
著者
中井 歩
出版者
大阪樟蔭女子大学
雑誌
人間科学研究紀要 (ISSN:13471287)
巻号頁・発行日
no.6, pp.191-203, 2007-01

1990年に施行された改訂入管法は,日系南米人,とくに日系ブラジル人を中心とする新しい移 民現象をもたらした。彼らは集住し,エスニック・コミュニティーを構成する。そうした中で,地方 政府はどのような政策対応をするのであろうか。浜松地域における新しい移民現象とそれに起因する 諸問題対する政策対応について,垂直的協業と水平的協業という 2 つの側面から分析する。
著者
佐橋 由美
出版者
大阪樟蔭女子大学
雑誌
人間科学研究紀要 (ISSN:13471287)
巻号頁・発行日
no.9, pp.35-54, 2010-01

本研究の目的は,2006〜07年に開発に取り組んだレジャー志向性尺度(試作版,2006;改定版,2007)の安定性,実際場面での使用を想定した使い勝手のよさや現象解析力などの有効性について検討することであった。これまで学生を対象として,尺度の有効性を評価する作業を進めてきたが,本研究では,学生も含め20歳以上,70歳代までの幅広い年齢層の成人女性にまで対象を拡大して調査を実施し(N=228),志向性尺度の因子構造の安定性やレジャー現象を的確に解明しうる分析枠組みとしての効能(判別力)等,有効性の問題について検討した。さらに今回,志向性尺度を"旅行"という新たなレジャー文脈のニーズ把握や行動予測に応用することにより,尺度の新たな意義を探る試みも行った。32の志向性項目を因子分析した結果,先行研究と同じく(1)長期的展望・向上(2)活動性(3)主導性(4)対人関係志向(5)利他主義(6)自然志向の6つの因子が抽出され,下位尺度の内的一貫性も充分に高かった(α=.839〜.706)。続いて,下位尺度ごとの因子得点に基づいてクラスター分析を実施,全体をレジャー志向性に関して様々な特徴をもついくつかのグループに分類した後,グループ間でレジャー参加度,レジャー満足度,内発的動機づけ,好みの旅行スタイル,旅行に求める要素,旅行経験,全般的wellbeing指標等を比較していった。レジャー生活の充実度,生活全体の充実度,旅行等,どの生活局面に関する比較結果にも,最も積極的・活動的な行動傾向を示す「最適型」から→「高活動-対人関係志向型」→「自己啓発型」「低活動-対人関係依存型」→最後に最も消極的・非活動的な姿勢が特徴の「消極型」という順序で,得点・水準が低下していくパターンが認められた。一連の統計分析の結果は,レジャー志向性の考え方が個人のレジャー生活や,ひいては生活全般の充実の程度を予測するのに有効であることを示しており,これを定量化する志向性尺度は,レジャー教育や支援等の実践場面において,効果的に個人のレジャー生活の現状を評価するツールとしての可能性をもつことが示された。