著者

今西 亜友美 須多 望

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.35(2021年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.107-112, 2021-11-30 (Released:2021-11-29)

参考文献数

10

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本研究は,野生獣3 種と外来種6 種の被害の認知度および駆除意識と,駆除意識に関係する要因を明らかにするため質問紙調査を行った。野生獣3 種による被害の認知度はいずれも高い一方で,外来種の種および被害の認知度は種によって差があった。駆除意識には主に,性別,年齢層,当該種の被害の認知度が関係していた。野生獣や外来種の駆除プロジェクトを実施する際には,当該種による被害を具体的に説明することが重要であると考えられた。

著者

本田 裕子

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.33(2019年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.247-252, 2019-11-25 (Released:2019-11-22)

参考文献数

8

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最初のトキの放鳥から10 年を迎えた現時点での住民のトキに対する認識について,これまでの調査と同様の方法によりアンケート調査を実施し,比較検討を行った。まず,野外でのトキの生息数が増加している中で肯定的な認識が継続されていた。次に,肯定的な認識は,最初の放鳥前後である「2008 年と2009 年」と約6 年および10 年が経過した「2014 年と2019 年」で特徴が分かれていた。この10 年でトキに対して「地域のシンボル」とする認識が確立しつつある中で,農業面での心配は増加していた。現時点では「心配」の段階であるが,「害鳥視」につながらないように,被害の実態等についての調査の蓄積およびその発信が待たれる。

著者

久保田 康裕

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学 (ISSN:03896633)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.43-49, 2022-12-28 (Released:2023-05-29)

参考文献数

6

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自然保護区の拡大による生物絶滅の抑止効果は,「保護区を設置する場所」に依存する。一方,保護区は土地・海域の利用に関する法的規制を伴うため,保護区を拡大できる場所は,社会経済的に制限される。陸や海の空間計画には,生物多様性保全と社会経済的利用の調和が求められる。したがって,自然共生の理念を基に,ある空間を経済的に利用しつつ保全も副次的に達成するOECM によって,民間主導の保全事業を推進することは有望である。しかし,保全の実効性を担保するという観点では,OECM の難易度は低くなく,保全政策としては共同幻想に終わる可能性もある。生物多様性保全を目的としたOECM を長期的に駆動させる原動力として,生物多様性ビッグデータ・テクノロジープラットフォームが重要である。

著者

二反田 広希 浦出 俊和 上甫木 昭春

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.31(第31回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.113-118, 2017 (Released:2017-11-25)

参考文献数

2

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琵琶湖では,外来魚による在来種の食害が問題となっていると同時に,外来魚を対象としたスポーツフィッシングが非常に盛んである。滋賀県では,平成15年度に釣り上げた外来魚のリリースを禁止する条例を施行した。しかし,未だ釣り上げた外来魚をリリースする人は多い。本研究では,琵琶湖における外来魚のリリース行動の要因とそのメカニズムを明らかにするための知見を得ることを目的とする。琵琶湖沿岸の釣り人に対してアンケート調査を実施した結果,外来魚という釣り資源への保護意識,琵琶湖の外来生物問題への認識の低さ,外来魚回収ボックス等の設置状況が,リリースの要因として存在することを明らかにした。

著者

阿部 将貴 坂本 麻衣子

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.37(2023年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.104-109, 2023-12-08 (Released:2023-12-08)

参考文献数

11

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有害鳥獣が生態系,農林水産業及び生活環境に深刻な被害を及ぼすことから,加害鳥獣の捕獲行為を通じて公益を担う狩猟者の役割は高まっており,狩猟者に対する有益な情報提供が必要とされる。しかし,過去の捕獲情報を基にした捕獲地予測に関する研究は国内においてはいまだ数少ない。そこで,本研究では島根県の2010 年から2018 年のシカ捕獲記録を用い,より高い空間分解能と機械学習手法を取り入れ,捕獲確率を予測した。その結果,250m メッシュでの予測にCatBoost を適用することで,国内の標準的な種分布の予測モデル(1000m メッシュでのMaxent の適用)よりも,高精度かつ高分解能の捕獲地予測が可能となった。

著者

舟引 敏明

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.30(第30回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.213-218, 2016-11-28 (Released:2016-11-28)

参考文献数

2

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本論は,複雑な都市公園制度における公共と民間の関係を把握するため,民間事業者の導入制度の成立経緯について時系列的に検証,考察し,明治期の公園制度の成立から都市公園法成立時までの時期,都市公園法成立から公園内の収益施設への参入方策の展開の時期,公共業務への参入方策の展開の3 つの時期に区分されることを示した。そして収益施設の参入と公共業務への参入が異なる動機と性格を持つことを示すとともに,民間事業者の法制度上の全体構造を示した。あわせて今後の民間事業者の展開の課題と方向性を考察した。

著者

上澤 美鈴 加我 宏之 下村 泰彦 増田 昇

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集

巻号頁・発行日

vol.23, pp.263-268, 2009

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本研究では,小学校校庭の土運動場と芝生運動場におけるビデオ撮影調査を通じて,休み時間の児童の行動を捉え,校庭の芝生化が児童のあそびの種類や身体動作に与える影響を探った。結果,校庭の芝生化によって児童のあそびの種類が多様化し、あそびに含まれる身体動作も活性化していることが明らかとなった。特に,芝生運動場では,面積規模に関わらず,「あたる」や「押す・押さえる」などの児童同士が接触る動作や「座る」,「寝転ぶ」や「転ぶ・転がる」などの地面に接する動作が誘発されていることが明らかとなり,芝生の校庭は児童の身体能力の向上や健康に効果を発揮しているものと考えられる。

著者

坂部 創一 山崎 秀夫

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.32(第32回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.137-142, 2018 (Released:2018-12-07)

参考文献数

27

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テクノ・ネット依存症傾向が高い学生ほど,新型うつ傾向とQOL(Quality of Life:生活の質)が悪化する傾向を示し,共感的ネット利用とレジリエンスや共同運動愛好度(複数人での運動を好む程度)が高い学生ほど,新型うつ傾向が抑制されQOL が高い傾向を示すとの仮説を設定した。情報系大学生を対象に縦断調査を行い,共分散構造分析で分析した結果,仮説は検証された。このことから,情報化社会における新型うつ傾向の予防策として,テクノ・ネット依存症傾向の回避や共同運動愛好の促進とレジリエンス向上の重要性が示唆された。

著者

坂部 創一 山崎 秀夫

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.27(第27回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.341-346, 2013-11-26 (Released:2015-02-07)

参考文献数

17

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新型うつ傾向と従来型うつ傾向に対する,情報環境におけるテクノ依存症傾向の影響度を比較することを主目的に,情報系大学生を対象に調査し,共分散構造分析で検証した。その結果,テクノ依存症傾向が高まることで従来型うつ傾向よりも新型うつ傾向をかなり悪化させることが検証され,インターネット利用目的により影響度が異なることも示された。このことから,情報化社会における新型うつ傾向の予防策として,テクノ依存症の回避と現実逃避目的のインターネットの利用を控えることの重要性が示唆された。

著者

大橋 唯太

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.33(2019年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.301-306, 2019-11-25 (Released:2019-11-22)

参考文献数

14

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気候区分を考慮した9つの政令指定都市を対象に,2010~2017 年8年間の気象・気候の変化と急性循環器疾患の死亡率との関係を調べた。月平均気温を因子と考え,7種の心疾患・脳血管疾患の年齢調整死亡率の増減を説明した。夏と冬の月に死亡率の上昇する特徴が特に心疾患で明瞭に現れたが,日本海側・北日本の都市は太平洋側・西日本に比べて傾向が鈍かった。年による夏と冬の気候の違いも,その年の死亡率に影響することが明らかとなった。冬は厳冬の年になるほど全疾患で死亡率の上昇が現れた一方,夏は猛暑の年ほど心筋梗塞や脳梗塞といった血液の流れ・血栓に関係する疾患で上昇がみられた。月平均気温は,これら疾患リスクの情報に有用である。

著者

三坂 育正 成田 健一

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.32(第32回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.119-124, 2018 (Released:2018-12-07)

参考文献数

12

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屋外空間を利用する際に適した温熱環境条件を抽出する手法を確立することを目的として,温熱環境と人の生理・心理指標,作業効率に関する実験を行った。暑熱環境対策により、温熱快適性の向上や人体生理・心理反応への効果を検証することができたが、作業効率の向上については確認できなかった。また、作業時は着座時に比べて作業に集中することが想定され,温熱環境や人体生理に変化が生じた状態でも感度が低下する傾向が推測された。実験結果より,屋外空間で推奨される温熱環境は,空間の利用目的によって異なる可能性があることが推察された。

著者

真田 康弘

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.20(第20回環境研究発表会)

巻号頁・発行日

pp.283-288, 2006 (Released:2008-12-02)

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商業捕鯨のモラトリアムが初めて提案されたのは、1972年の国連人間環境会議及び国際捕鯨委員会年次会合のことであった。本稿は設立から70年代初めまでのIWCにおける捕鯨規制措置を簡単に振り返りつつ、モラトリアム提案を推進した米国のイニシアティヴと、日本、英国等のIWC主要参加国の対応を検討して、国際監視員制度の実施失敗を直接的契機としてモラトリアム提案を米国政府が提案するに至ったこと、各国政府高官や環境担当官僚に対する極めて積極的な働きかけを通じて提案に対する支持を広げていったこと、同提案に関する交渉の結果捕獲規制の大幅強化と新管理方式が採用されるに至ったこと等を明らかとするものである。

著者

柴田 直弥 錦澤 滋雄 村山 武彦 長澤 康弘

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.37(2023年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.8-13, 2023-12-08 (Released:2023-12-08)

参考文献数

4

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2013 年から導入が本格化したソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)は,導入推進にあたり様々な課題が発生している一方,耕作放棄地の解消手段としても期待されている。本稿では,耕作放棄地を再生させ,地域と共生した小田原市の事例に着目し,周辺住民へのアンケート調査からソーラーシェアリングの地域共生に関する住民意識との関係性を考察した。その結果,住民属性である移住経験・居住年数が,地域課題である耕作放棄地の認識と相関を持ち,最終的なソーラーシェアリング事業への賛否・参画意欲の形成と相関があった。今後は,地域課題低減などの地域便益創出による再生可能エネルギーの地域共生手法の研究や支援策の拡充が必要と考えられる。

著者

児玉 敬武

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.37(2023年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.263-268, 2023-12-08 (Released:2023-12-08)

参考文献数

6

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太陽光を農業と発電とで共有する営農型太陽光発電事業が増えている。本稿は,事業者の関係性を分析することで,営農型太陽光発電事業が地域社会に貢献しているのか検証することを目的とする。調査には,農業委員会による事業申請についての審議を記録した議事録および電力の固定価格買取制度の認定情報を用いた。分析からは,農業者と発電事業者が地権者との借地契約によって,共同事業に取り組む実態が顕著になった。結論として,営農型太陽光発電事業は,発電事業者による農業者の所在する地区の「外からの参入」という機会を利用しながら継続的な農業経営を可能にして,地域社会に貢献している。

著者

吉冨 瑠夏 高瀬 唯

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.37(2023年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.187-194, 2023-12-08 (Released:2023-12-08)

参考文献数

17

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自然体験による市民の環境保全に対する意欲の増進が求められている現在,親世代が子ども達に向けて自然体験を教え伝えていくという自然体験の世代間伝承が重要である。本研究では,自然体験の世代間伝承に関する既往研究の知見の頑健性を高めるために,親世代である子育てをしている市民の中で自然体験の伝承を実行する傾向にある集団を明らかにした。全国の子どもがいる市民を対象にオンラインアンケートを行った(n=2,265)。家庭で自然体験の伝承を最も実行している集団は,自然体験の効果を非常に体感している人々であった。地域社会については,未成年時に地域で行われている自然体験活動に参加したことのある人々であった。

著者

大橋 唯太 井原 智彦 高根 雄也

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.37(2023年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.27-32, 2023-12-08 (Released:2023-12-08)

参考文献数

21

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東京23 区の夏季熱中症と虚血性心疾患の高齢者死亡リスクを,沿岸と内陸の地域別に高温経験の遷延性を考慮して解析した。日最高気温99 パーセンタイルの37℃高温経験は,沿岸地域で3日後,内陸地域で6日後まで熱中症リスクを高めていた。日中の高温条件では沿岸のほうが内陸よりも死亡リスクが高い一方,夜間の高温となる日最低気温28℃では逆に内陸のほうが死亡リスクは高くなった。虚血性心疾患の遷延性は特に沿岸地域で熱中症よりも長く12~13 日後までみられ,死亡リスクも沿岸が内陸よりも高くなっていた。日中の気温が高い日ほど業務・商業施設が集中する沿岸地域への高齢者の流動人口は減少し,気温による大規模な行動変容が確認された。

著者

坂部 創一 山崎 秀夫

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.36(2022年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.167-172, 2022-11-30 (Released:2022-12-05)

参考文献数

17

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本研究の仮説の「ネット依存症傾向と新型うつ傾向,および生活ストレスが高い学生ほど,デジタル認知症傾向が悪化する」と,「レジリエンスと共同運動愛好度およびQOL が高い学生ほど,ネット依存症傾向や新型うつ傾向およびデジタル認知症傾向が抑制される」は,大学生を対象にした縦断調査に基づく共分散構造分析の手法でほぼ検証された。また,これら3 種類の傾向の連鎖的な悪影響に対する予防策として,特にレジリエンスの向上と共同運動愛好度の重要性が示唆された。

著者

淺野 悟史 時任 美乃理 西前 出

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.35(2021年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.262-267, 2021-11-30 (Released:2021-11-29)

参考文献数

7

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生物多様性への気候変動の影響が懸念されている。とりわけ日本の高標高地に分布する冷温帯林はその影響を受けやすい地域のひとつである。本研究は主に冷温帯林に棲息するルリクワガタ属昆虫のモニタリングのために,♀個体と衝突板トラップ(FIT)を用いた定量調査法を検討した。従来の新芽掬い取り法と比較して効率的な捕獲が可能であり,FIT を掛ける位置による影響も小さいと考えられた。一方で,使用する♀は未交尾個体が望ましく,また系統の遠い種に対しては誘引効果を発揮しないことが示唆された。FIT の数や時間などを用いた定量調査が期待できる。

著者

永野 亜紀

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.35(2021年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.119-124, 2021-11-30 (Released:2021-11-29)

参考文献数

14

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本研究は政府のトップダウンによる地球温暖化対策であるクールビズについて,メディアが何を市民に伝えたのか,市民はどのように評価したのかを明らかにする事を目的とする。分析データは新聞報道の抽出記事,並びに,読者の投書記事をテキストデータ化し,内容分析と感情分析を用いた分析をおこなった。内容分析の結果からクールビズの報道は経済政治面に集中していたが、これにはクールビズの官製需要の側面が関係していると考察する。また,感情分析の結果からすべての感情極性値はネガティブな値を示していた。これは気候変動に関する人々の行動変容の観点から必ずしも悪い結果ではないと考える。

著者

久保 暁子 山本 清龍 中村 和彦 下村 彰男

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.33(2019年度 環境情報科学研究発表大会)

巻号頁・発行日

pp.181-186, 2019-11-25 (Released:2019-11-22)

参考文献数

9

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本研究では,ストレス軽減のためデジタル機器から一定期間離れる取り組みであるデジタルデトックスの基盤的な研究を企図して,①回答者の属性とデジタル機器の使用状況,デジタル機器の依存性を把握し,それらの関係性を明らかにすること,②平日・休日の過ごし方,デジタルデトックスへの意向を把握し,デジタルデトックスの可能性を考察すること,の2点を目的とした。その結果,約半数の学生がデジタル機器を4時間以上使用し,一部の学生は機器の使用によって学生生活に問題を抱えていた。学生の意向をふまえれば,日常の機器使用制限や自然豊かな場所への外出はデジタルデトックスに有効と考えられた。