著者
小塚 良孝
出版者
愛知教育大学
雑誌
教養と教育 (ISSN:24335339)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.10-18, 2018-10-31

2011年度から外国語活動が小学校で必修になったことなどを受けて、愛知教育大学では2011年度よりeラーニングを導入した。以来、授業の教材や学生の自主学習教材として活用しつつ、eラーニングのより効果的な利用法を模索しているところである。本論では、2016年度後期から導入しているアルク社のNetAcademy Nextの利用状況に焦点を絞り、利用者へのアンケート調査の結果などを基に、その成果と課題を振り返り、より効果的で適切な利用に向けての方策を検討する。
著者
鋤柄 圭祐 加納 誠司
出版者
愛知教育大学
雑誌
愛知教育大学教職キャリアセンター紀要 (ISSN:24240605)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.1-7, 2018-03-31 (Released:2018-05-22)

本稿は,英語使用論とその前提としての「グローバル化」を問い直すことを通して,総合的学習と小学校英語の有機的な関連に関する議論の基礎を築くことを目的としている。昨今の教育課程改革において,教育課程における位置づけをめぐり,総合的学習と外国語教育の間の論争が続いている。外国語活動における「親しみやすさ重視」の克服,総合的学習の英会話教育化問題の克服という二つの課題の基底には英語使用論の過度な強調があると考えられる。このような英語使用論は「グローバル化」言説と接続しており,英語使用論とその前提としての「グローバル化」を問い直すことで,前述の2点の課題の解決の方向性を探る必要性がある。本稿の結論は次の2 点である。第一にグローバル化する社会を生き抜く子どもたちが育むべき力として,人と人との間に存在するありとあらゆる相違,差異の諸側面を探究していくことこそが学びの基盤になることである。第二に,総合的学習と外国語教育を有機的に関連させることで,グローバル化する社会の中で,差異の諸側面を子どもたちが探究していくことのできる教材,カリキュラムを教師は設計することができ,異文化理解,コミュニケーション活動など教科・領域を超えた総合的・横断的で探究的な学びの中で,子どもたちが自己の生き方を考え自己を再構築していくことのできる学びを提供することができる。
著者
土屋 武志
出版者
愛知教育大学
雑誌
教養と教育
巻号頁・発行日
vol.2, pp.93-97, 2002-03-31

本稿は,愛知教育大学のカリキュラム改革の一端として実施されている教養教育の改革に関して,主題科目「平和と人権」の概要を報告するものである。1年次から3年次にわたる4セメスターを一貫したテーマで追及する「主題科目「は,教養教育の新しいタイプであり,有効性の検証が必要とされている。「平和と人権」では,入門講座時点からグループ研究活動を取り入れ,また,外部講師による特別授業を実施するなどカリキュラム開発を行っている。その現状報告である。
著者
市橋 正一
出版者
愛知教育大学
雑誌
教養と教育
巻号頁・発行日
vol.7, pp.95-102, 2007-03-31

愛知教育大で筆者が行う基礎教育科目[科学・技術と人間]の内容の紹介と、その授業を通じて行ったアンケート調査の結果をまとめた。この講義では、農業分野の科学技術が人類の生存に果たす役割について学び考えることを意図してきた。授業では、人間が生きていく上での装飾用植物(花)の必要性について紹介し、花に興味を持つ学生が増えてくれることを望んでいる。また、食用作物の歴史、個別の作物に関する説明も行っている。学生の食に関する興味を喚起する意味で行った、日常食べている野菜の種類の調査では、受講生の食べた野菜の種類の合計は112種であった。これは、日本人が大正時代までに食べてきた植物の種類数127に比べると多いと見られた。しかし、一人当たりの平均の種類数で見ると3種類前後であること、また皆がよく食べる野菜がある一方、食べられる頻度の少ないものも多いことからも、必ずしも多くの野菜が食べられているのではないと推測された。この112種のうち伝統的なものは61種(54%)であり、日常食べる野菜果物の半数以上は、過去に食べられていた食材と共通するものであった。3年間の調査を通じて、食べられた頻度の最も高い野菜はニンジンであった。続いて、キャベツ、レタス、タマネギ、ネギがよく食べられる野菜であることが明らかになった。これらの学生の嗜好の形成には、食生活の変化と、野菜の生産方法、育種的進歩が関係していることが推測された。学生の持っている知識の貧弱さ、知的好奇心の希薄さは、すべての授業の中で良く感ずることであるが、アンケートなどの回答からすれば、必ずしもすべての受講生が興味を持っていないわけではなかった。食に関する興味関心は誰もが持つものと思われ、愛知教育大生も、筆者の授業を通じて、少しでも食に関する興味を増大し、豊かな食生活を送ってくれることを望んでいる。
著者
髙﨑 三千代 パラストゥティ ロニ 稲葉 みどり
出版者
愛知教育大学
雑誌
愛知教育大学教職キャリアセンター紀要 (ISSN:24240605)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.75-83, 2016-03-31

愛知教育大学では、国際交流基金による平成27年度「海外日本語教育インターン派遣プログラム」により、教育学部日本語教育コース1年生1名をインターンとしてインドネシア国立スラバヤ大学へ派遣した。研修を充実したものにするため、双方の大学で連携して指導体制を組み、送り出しから現地での研修、事後の指導までの一連の過程を体系的に行えるような研修プログラムの開発と実践をめざした。プログラムは、「日本語教育研修(教育実習を含む)」「異文化体験」「国際交流・地域交流」の3本の柱を立てて作成した。本稿では、実施したインターン研修プログラム概要の紹介、教育実習の方法、カウンセリング、インターン学生のキャンパス内外での活動・体験に関する報告、プログラム運営面からの報告等を行い、プログラムの役割、成果、課題等を考察した。そして、送り出し側と受け入れ側の双方にメリットのあるプログラムの構築に向けて体制の整備を提案した。
著者
中村 章二
出版者
愛知教育大学
雑誌
奨励研究
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究は, 大学の単位により取得する資格として「教員免許」を取り上げ, 教員免許を取得する学部と他の学部への質問紙調査により, 修学支援体制(CAP, GPA)の違いと資格取得コースの課題を検討したものである。調査の結果, 修得単位が過大とされてきた教育学部も, セメスター毎のCAP設定単位数は, 他の学部と大きな差は認められず, 教育学部特有の問題では無いことが明らかになった。しかし, 大学設置基準が定める1単位当たりの学習時間から観ると, 双方が過大なCAP設定であり, 学生の質が多様化している現在は, 学習成果の指標であるGPAを基に「個に合わせた指導(アカデミック・アドバイジング)」の導入が必要である。特に資格取得コースは, 社会的な資格を得るため, 教育の質を維持することは重要で有り, 資格取得に必須である「教育実習」の参加資格にGPAの活用を提言するものである。なお, 教員養成大学への訪問調査では, セメスター導入に伴う教育実習期間の変更や団塊世代の大量退職に伴う実践的な授業科目の設置等, 大学改革への対応を確認できた。また, 複数学部を持つ大学を訪問した際「学部の壁」を大きく感じることがあった。教員免許取得コースを持つ大学には「教職センター」の設置が求められているが, 資格取得コースとして質を維持・保証するためには, センターが主体的に学部を超えて活動することが求められる。また, 成績証明書へのGPA記載が少ないことや, 記載されている場合も修得した科目・単位のみであり, 「証明書上でGPAが確認できない」ことが多いことが判明した。これは, 社会的に証明書としての信頼を損なうもので, 担当する教務部門が教育システム(CAP, GPA)を理解し, 業務に反映させることが必要である。これらの研究成果は, 当面, 次により発表したが, 今後も学会や論文等により公表する予定である。大学教育改革フォーラムin東海2015(2015.3.7名古屋大学)第21回大学教育改革フォーラム(2015.3.13-14京都大学)
著者
藤井 千惠 榊原 久孝 古田 真司
出版者
愛知教育大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010-04-01

児童生徒の健康調査および追跡調査、さらに子どもと保護者の健康調査を実施して、その結果を踏まえた家族の生活習慣病予防教育を実践した。その結果、児童生徒の過体重者ではインスリン抵抗性が認められ、小児期からの適切な体重管理の重要性が示唆された。子どもとその両親では、体格、血圧・血液検査結果、生活習慣で有意な正の相関が認められ、児童生徒の健康状態には遺伝的な背景とともに生活習慣の積み重ねやさらに親の生活習慣が大きく影響を与えている可能性が示された。子どもと保護者を主体とする家族の生活習慣病予防教育を学校における保健教育の一環として位置づけ、家庭・学校・地域連携により協働で実践する必要性が示された。
著者
合屋 十四秋 寺本 圭輔 松井 敦典 下永田 修二 土居 陽治郎 モラン ケビン
出版者
愛知教育大学
雑誌
愛知教育大学研究報告. 芸術・保健体育・家政・技術科学・創作編 (ISSN:18845150)
巻号頁・発行日
vol.60, pp.35-46, 2011-03-01

The causes of drowning must dictate especially what we teach, content, and to a lesser degree, how we teach. Therefore, an project was conducted among Japanese university students in order to explore the relationship between swimming competency, students estimates of their competency, and their perception of the risk of drowning. Sixty five males and 48 females university physical education students enrolled at three institutions were the subjects of the study. The questionnaire consisted of a) perception of their ability, b) perception of their ability to perform these in open water and c) their perception of risk in five specific scenarios. Practical tests consist of seven aquatic skills. No significant differences were found in actual swimming-related abilities between male and female students, although more females than males did not complete the tests of: dive entry into pool (female 23%; male 11%), surface dive to 2m (female 33%; male 19%), and 100m swim on back (female 28%; male 9%). Similarly, no differences were found in self-estimated swimming abilities by gender. More females than males estimated higher risk of drowning for each of the 5 drowning scenarios that students were asked to estimate the personal degree of risk. This study found that male students tend to underestimate the potential dangers in the risk of drowning.