著者
小澤 信義 岩成 治
出版者
一般社団法人 日本総合健診医学会
雑誌
総合健診 (ISSN:13470086)
巻号頁・発行日
vol.41, no.2, pp.322-331, 2014 (Released:2014-05-01)
参考文献数
16
被引用文献数
1 1

日本では、毎年約15,000人が子宮頸癌(上皮内癌含む)と診断され、約3,500が死亡している。そのうち、44歳までに約400人が死亡している。20代30代の女性に限ればもっとも罹患率が多い癌は子宮頸癌であり、増加傾向が続いている。 日本の現状の問題点は(1)検診受診率が低い(2)従来法細胞診での診断が続いている(3)HPV予防ワクチンの接種の遅れである。日本産婦人科医会は子宮頸がんの撲滅をめざして、(1)ベセスダシステム(TBS)の導入(2)液状化検体細胞診(LBC)の導入(3)HPV併用検診の導入(4)HPV予防ワクチンの積極的な勧奨の再開(WHOやFIGOは再度安全宣言を出している)(5)受診率の向上を目指している。今回はTBS、LBC、HPV併用検診とワクチンに関するトピックスについて解説する。

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腐っても元看護学生なので、HPVワクチンの大切さは山本太郎氏に知って頂きたいし、何なら声を大にして推奨して欲しい。 れいわの経済政策応援してるだけに、ショック。 #れいわ新選組 https://t.co/eVTFmVAvzF
「世界120カ国以上で使用されているHPV ワクチンが日本だけが積極的な接種の勧奨がされていない。日本の女性だけがワクチンで予防可能な子宮頸がんやさらには中咽頭癌や肛門癌、膣癌、外陰癌などに罹患し続けることは避けるべきである。」 https://t.co/OszTkQE9yG

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