著者

平岡 敬子

出版者

一般社団法人 日本助産学会

雑誌

日本助産学会誌 (ISSN:09176357)

巻号頁・発行日

pp.JJAM-2018-0010, (Released:2019-10-05)

参考文献数

9

---

目 的日本,アメリカ,インドネシアの女子大学生の子育て意識を比較することで,日本の女子大学生の特徴を明らかする。対象と方法2015年12月から2016年4月にかけて,日本,アメリカ,インドネシアの女子大学生を対象に質問紙調査を実施した。調査内容は子供の教育・子育て役割など子育てを問う11項目(4件法)及び基本属性から構成される。収集したデータの分析にMann-WhitneyのU検定,カイ二乗検定,Spearman相関分析を用いた。結 果日本185名,アメリカ101名,インドネシア188名の計474名から回答を得られた。どの国の学生もそのほとんどが子供を望んでおり,教育に男女の差をつけるべきではないと回答した。アメリカとインドネシアの学生の99.0%以上は,子供にはできるだけ高い教育を受けさせるべきだと回答したが,日本の学生の場合,そのように回答したものは66.1%であった(p<0.01)。反対に,「そう思わない」が3.3%,「どちらかというとそう思わない」が30.6%で,合わせて33.9%は高い教育を受けさせるべきとは思っていなかった。また,日本の学生は,「子育ては女性の仕事である」と考える割合が31.4%で,アメリカの学生(28.0%)やインドネシアの学生(20.7%)より高く,インドネシアの学生とは有意な差が見られた(p<0.05)。子育てにおける父親と母親の役割を別と考えている学生は,日本の場合67.6%,インドネシアの場合75.0%であり,アメリカの学生(25.0%)と比べて有意に多かった(p<0.01)。親権については,日本の学生(54.1%)とインドネシアの学生(72.2%)は,「子供が小さい場合,離婚後の親権は母親が持つ方が良い」と回答し,アメリカの学生(19.0%)に比べると有意に多かった(p<0.01)。結 論日本の学生は,子供の教育や進路指導に関しては性別による差をつけるべきではないと考えているが,「幼い子供は母親が育てるべき」など子育てに関しては性別による役割の差があると考えていた。また日本の学生にとって,子供にかかる高い教育費が子育てをするうえでバリアとなる可能性が推察された。