著者
萩野 浩
出版者
公益社団法人 日本リハビリテーション医学会
雑誌
The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)
巻号頁・発行日
vol.55, no.11, pp.898-904, 2018-11-16 (Released:2018-12-29)
参考文献数
11
被引用文献数
1

わが国の地域在宅高齢者の年間転倒発生率は10~25%で,施設入所者では10~50%程度である.高齢者の転倒による外傷発生頻度は54~70%程度で,骨折に至る症例は6~12%程度である.転倒の危険因子は身体機能の低下に起因する内的因子と,居住環境などに起因する外的因子とに分けられる.地域在宅高齢者の転倒を防止するためには,まず,対象の高齢者に関して転倒の危険因子を明らかにすることが必要である.単一の転倒防止介入は転倒防止に有効ではなく,個別の危険因子の評価と包括的介入が必要となる.施設入所者の転倒対策では,まず転倒事例の調査とその要因分析を実施する.転倒防止のための介入は在宅高齢者と同様に単一の介入は有効ではなく,個別の危険因子の評価と包括的な介入が必要である.

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そしてこちらは同じ介護予防でも転倒予防分野の総説です。 転倒防止のための介入は在宅高齢者においても単一介入は有効ではない という文言は、ちょっと掘り下げて読む必要ありですね... https://t.co/xsBBFLj16C
J-STAGE Articles - 転倒の疫学と予防のエビデンス https://t.co/QTGitQDJrf

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