著者
新井 康平 加登 豊 坂口 順也 田中 政旭
出版者
日本管理会計学会
雑誌
管理会計学 : ⽇本管理会計学会誌 : 経営管理のための総合雑誌 (ISSN:09187863)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.49-69, 2010-01-10 (Released:2019-03-31)

本論文の目的は,工場や事業所の製品原価計算について,その実態を明らかにすることである.管理会計教育における製品原価計算の割合は依然として大きいにもかかわらず,近年,この領域が研究者によって研究されることは少なくなってしまった.そこで本論文は,規範的な議論ではなく,実証的かつ経験的な方法によって製品原価計算の利用目的と設計原理を探求する.探索的因子分析の結果,製品原価計算の5つの利用目的が明らかとなった.また,これらの利用目的と技術変数などが,製品原価の範囲,総合/個別原価計算の選択,原価情報の報告相手,といった設計要素に影響を与えることが明らかとなった.

言及状況

外部データベース (DOI)

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原価計算の範囲という意味では,次の調査の図1が参考になろうかと思います(マジレス)。販売費や金利を含める企業が15%もあるのは意外でした。 https://t.co/YCKwYnagkl https://t.co/hcxC2049lq
新井先生 @araikohei_osaka のリプが一連の議論をされている方々には見られていないようですので(鍵垢へのリプだから?)、勝手ながらスクショで共有しておきます。こちらで言及されている論文は新井ほか(2010)になります。 https://t.co/uhPggONEzY https://t.co/NRdDTE7Nuj
@melco_chan_MA https://t.co/YCKwYnrjml の図1と表11によると,規模が拡大したり,振替価格のために原価情報を利用すると製品原価の範囲は拡大するらしいですよ。規模の拡大は,寡占の影響を考慮しても良いかも。

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