著者
広川 由子
出版者
一般社団法人 日本教育学会
雑誌
教育学研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日
vol.81, no.3, pp.297-309, 2014 (Released:2015-06-18)

本稿は、占領期日本における英語教育構想を新制中学校の外国語科の成立過程に焦点を当てながら明らかにすることを目的とする。占領初期の米国国務省案は、民主的な教育制度の確立要件として英語教育とその大衆化を掲げた。これがSFEの勧告となり、それをCI&Eが具体化したことによって新制中学校に外国語科が導入された。一方、文部省は導入に消極的な姿勢を示しており、導入を決定づけた英語教育構想は、米国政府から提出されたものだったと指摘できる。

言及状況

外部データベース (DOI)

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いいえ。 この研究者の論文によると、 https://www.jstage.jst.go.jp/article/kyoiku/81/3/81_297/_pdf/-char/ja 日本政府は英語を選択科目にするつもりだったのが、 アメリカの圧力で中学生全員が英語必修になったのだと。 (それまでは中学校が義務教育ではなかったので、 義務教育で全員が英語を学ぶようになったのはこの時が初め ...

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以下の論文などを読んでも窺えるように、GHQは英語の大衆化や米国式発音採用などは求めたが、基本的には文部省側の指導要領作成への指導の形をとっており、日本人が英語を話せないようにするなどの意図がありうるはずがない(同盟国に作り変えようとしたのに、それはない)。 https://t.co/LDfTpE5HMQ
1945年8月 15日、朝鮮半島から生きる為に渡日した朝鮮半島出身者は 200万を超えていたが,手持ち金の制限,朝鮮半島の分断,伝染病の流行等で、60万人余りの人々が残り,日本社会に定着する様になった。 https://t.co/U3JJKI3KCN
https://t.co/jtfqOJTaZR 占領期日本における英語教育構想 ―新制中学校の外国語科の成立過程を中心に― 広 川 由 子
占領期日本における英語教育構想—新制中学校の外国語科の成立 https://t.co/jtfqOJTaZR

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