200 194 194 194 OA 麻疹ワクチン

著者
中山 哲夫
出版者
日本ウイルス学会
雑誌
ウイルス (ISSN:00426857)
巻号頁・発行日
vol.59, no.2, pp.257-266, 2009-12-24 (Released:2010-07-03)
参考文献数
44

麻疹ワクチンは1954年に分離されたEdmonston株を親株としてニワトリ胎児胚細胞をはじめとした本来の感受性宿主以外の細胞で継代することにより高度弱毒生ワクチンが樹立された.麻疹ワクチンの普及により麻疹患者報告例数は減少し南北アメリカは麻疹排除に成功し,我が国を含めた太平洋西部地域は2012年を麻疹排除の目標達成年度としている.近年の分子生物学的手法の進歩により麻疹ウイルスRNAをcDNAクローン化し感染性ウイルスを回収するreverse geneticsが確立され,弱毒の分子基盤が解明され麻疹ウイルスの性状が解析されてきた.また,こうした分子生物学的な手技を応用し既存の方法では有効なワクチンが開発されていない感染症に対して既に安全性と有効性が確立されている弱毒麻疹ワクチンを生ワクチンウイルスベクターのプラットフォームとする新規の組換え生ワクチンへの応用,ワクチン株をベースとするoncolytic measles virusへの展開を述べる.
著者
佐々木 賀治 澤田 直人
出版者
一般社団法人 日本魚類学会
雑誌
魚類学雑誌 (ISSN:00215090)
巻号頁・発行日
pp.21-008, (Released:2021-09-17)
参考文献数
12

The spawning environment and seasonal changes in appearance of the Japanese silurid catfish Silurus tomodai were investigated in an upstream reach of a river in northern Mie Prefecture, central Japan. Eggs and larvae of the species were primarily found in highly localized areas around plant roots or in shallow accumulated litter at the water’s edge. Silurus tomodai was apparent from April to November, its activity increasing in the breeding season (from May to July). Laboratory feeding experiments indicated that juvenile proportions of lower jaw length to snout length, snout length to head length (HL), and interorbital width to HL may show greater variation than their mature counterparts.
著者
尾身 茂
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.56, no.7, pp.439-445, 2009 (Released:2014-06-13)
参考文献数
4
被引用文献数
3
著者
川名 のん 長沼 健 吉野 雅之 太田原 千秋 冨樫 由美子 笹 晋也 山本 恭平
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第35回 (2021)
巻号頁・発行日
pp.1F2GS10a02, 2021 (Released:2021-06-14)

e-KYCとは、インターネット越しの画像/映像で本人確認を行い、金融機関の口座開設の手続きを非対面で行なう仕組みのことである。本稿では、Deepfakeを用いて他人の顔になりすますことで、e-KYCなどの顔画像/映像を用いた本人確認に対してなりすまし攻撃ができるかの実験を行った。本稿の実験では、実システムに対してではなく、OSSをベースに独自に作成したe-KYCシステムに対して、運転免許証の写真とDeepfakeでなりすました人物の顔画像/映像が同一人物かの判定を行うものとした。より具体的には、システム側からe-KYC対象者に対して、顔を傾けるなどのランダムな動作を指示し、顔画像とこれら動作の認証を行い、本人性を確認する。実験の結果、なりすまし攻撃が成功し、これによりDeepfakeによるe-KYCへの攻撃が現実的な脅威であることが判明した。また本稿では、この攻撃に対していくつかの対策技術を検討した結果をまとめる。
著者
Shohei Nagata Tomoki Nakaya Yu Adachi Toru Inamori Kazuto Nakamura Dai Arima Hiroshi Nishiura
出版者
Japan Epidemiological Association
雑誌
Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)
巻号頁・発行日
pp.JE20200625, (Released:2021-04-03)
参考文献数
14
被引用文献数
4

Background: As the COVID-19 pandemic spread, the Japanese government declared a state of emergency on April 7, 2020 for seven prefectures, and on April 16, 2020 for all prefectures. The Japanese Prime Minister and governors requested people to adopt self-restraint behaviors, including working from home and refraining from visiting nightlife spots. However, the effectiveness of the mobility change due to such requests in reducing the spread of COVID-19 has been little investigated. The present study examined the association of the mobility change in working, nightlife, and residential places and the COVID-19 outbreaks in Tokyo, Osaka, and Nagoya metropolitan areas in Japan.Methods: First, we calculated the daily mobility change in working, nightlife, and residential places compared to the mobility before the outbreak using mobile device data. Second, we estimated the sensitivity of mobility changes to the reproduction number by generalized least squares.Results: Mobility change had already started in March, 2020. However, mobility reduction in nightlife places was particularly significant due to the state of emergency declaration. Although the mobility in each place type was associated with the COVID-19 outbreak, the mobility changes in nightlife places were more significantly associated with the outbreak than those in the other place types. There were regional differences in intensity of sensitivity among each metropolitan area.Conclusions: Our findings indicated the effectiveness of the mobility changes, particularly in nightlife places, in reducing the outbreak of COVID-19.
著者
杉江 あい
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.102-123, 2021 (Released:2021-03-31)
参考文献数
75

本稿では,バングラデシュを主なフィールドとするムスリマとしての立場から,イスラームとムスリムに関する学習のために次の3点を提案する.第1に,イスラームとムスリムに接する上で必要なリテラシーを高めること.ここでいうリテラシーとは,クルアーンなどの章句の理解にはアラビア語やイスラーム学の深い知識が必要であり,西洋のバイアスがかかった生半可な知識では誤解しやすく,一部の研究者やムスリムの間でも誤った解釈や恣意的な章句の引用などがなされていることに注意することである.第2に,イスラームとムスリムを切り離してとらえること.イスラームをムスリムの言動のみから解釈し,またムスリムの生活文化をイスラームに還元するアプローチは誤りである.第3に,イスラームにおいて重視される信仰や人格,現世での利点について説明すること.義務や禁忌を表面的に教えるだけでは,イスラームを特異視するステレオタイプから脱却できない.
著者
大澤 友
出版者
一般社団法人 色材協会
雑誌
色材協会誌 (ISSN:0010180X)
巻号頁・発行日
vol.88, no.6, pp.171-174, 2015-06-20 (Released:2015-09-20)
参考文献数
7
被引用文献数
2 3

耐水性と洗浄性を両立するサンスクリーンを開発するために,酸性条件で疎水性を示し,アルカリ性条件で親水性を示すpH応答性に着目した。pH応答性ポリマーとしてMAUホモポリマー,AMPS/MAUコポリマーを合成した。どちらのポリマーもpH7程度で親疎水性が変化するという目的のpH応答性を有しており,AMPS/MAUコポリマーのほうがMAUホモポリマーよりも短時間で疎水性から親水性に変化することが明らかになった。AMPS/MAUコポリマーを酸化チタンに処理したところポリマー同様のpH応答性を付与することができ,pH5の緩衝液には分散しないが,pH10の緩衝液には分散した。AMPS/MAUコポリマー処理酸化チタンをサンスクリーンに配合したところ,高い耐水性と良好な石鹸での洗浄性を確認した。この結果,これまで実現しなかった耐水性と洗浄性を両立した新奇なサンクリーンを得ることができた。
著者
小坂 直輝 小林 哲則 林 良彦
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第34回 (2020)
巻号頁・発行日
pp.3Rin477, 2020 (Released:2020-06-19)

近年,インターネット上で個人が小説を投稿できる,小説投稿サイトが多数開設され,数多くの作品が投稿されている.こうした作品はweb小説等と呼ばれ,これらの中には商業用に書籍化・映像化される作品も存在している.一方でこれらweb小説に関して,その作品数の多さから読者が好みの作品を探すのが難しいという問題や,人気の作品や最新の作品といった限られた少数の作品に大多数の読者が集中し隠れた良作が出来てしまうという問題がある.本研究の目的は,上記問題点を解決し,ユーザが作品を探すのを助ける推薦システムを実現することである.具体的には,作品の本文とジャンルやキーワードといった付属情報から,作品の類似度や質を推定することで,読者の評価情報が無い作品の推薦や,ユーザによる推薦基準の操作が可能な推薦システムを試作し評価を行った.結果として,作品の類似度や質を一定の精度で予測でき,試作したシステムが隠れた良作を発掘するのに有用であることが示唆された.
著者
荻野 雅宏 中山 晴雄 重森 裕 溝渕 佳史 荒木 尚 McCrory Paul 永廣 信治
出版者
一般社団法人 日本脳神経外傷学会
雑誌
神経外傷 (ISSN:24343900)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.1-34, 2019-08-20 (Released:2019-08-20)
参考文献数
58

【解説】「スポーツにおける脳振盪に関する国際会議」は2001年にウィーンで第1回会議が開かれたのち,近年は夏季オリンピックの年の秋に開催されており,第2回 (プラハ, 2004年),第3回 (チューリッヒ, 2008年),第4回 (チューリッヒ, 2012年) を経て,2016年にベルリンにて 「第5回国際スポーツ脳振盪会議」 が開催された。この国際会議の目的は選手の安全を確保することと,選手のコンディションを改善することであり,プロフェッショナル,アマチュアを問わず,スポーツで脳振盪を負った選手の状態を正しく評価し,安全にスポーツに復帰させることを目指すものである。さまざまな分野のエキスパートが討論を重ね,最終的に以下の共同声明 (consensus statement) を公開するとともに,声明の根拠となった系統的なレビュー12編24,25,i–x)を発表した。脳振盪を負った選手を評価する標準的ツールSport Concussion Assessment Tool (SCAT),5歳から12歳までの小児に用いるchild SCAT,非医療従事者が脳振盪を疑う際に用いるConcussion Recognition Tool (CRT) はそれぞれ,SCAT5,child SCAT5,CRT5へと改訂された。この共同声明 (McCrory P, Meeuwisse W, Dvoraket J, et al. Consensus statement on concussion in sport —the 5th inter­national conference on concussion in sport held in Berlin, October 2016. Br J Sports Med 51: 838–847, 2017) や上記のツールはすべてWeb上で自由に閲覧でき,ダウンロードも可能である。関係者は原文にあたり,その内容に精通していることが求められるが,一部から公式な日本語訳を強く望む声があり,本学会のスポーツ脳神経外傷検討委員会の有志が,前版xi)の訳者らとともにこれにあたった。次回の改訂は2020年の秋以降に予定されているので,本稿が来る東京オリンピックならびにパラリンピックにおけるこの領域の基本的な指針となる。しかし本文中にもある通り,この共同声明は臨床的なガイドラインを目指すものでも,法的に正しい対処を示すものでもない。現時点における総論的な指針と考えるべきであって,個々のケースへの対応には,現場の裁量が認められていることを強調したい。
著者
Yamanaka Takeharu
出版者
早稲田大学
巻号頁・発行日
2003

制度:新 ; 文部省報告番号:乙1830号 ; 学位の種類:博士(理学) ; 授与年月日:2003-10-16 ; 早大学位記番号:新3651
出版者
日本臨床外科学会
雑誌
日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)
巻号頁・発行日
vol.78, no.Supplement, pp.S995-S998, 2017 (Released:2018-05-31)
著者
甲斐 素直
出版者
一般社団法人 日本航空宇宙学会
雑誌
日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)
巻号頁・発行日
vol.63, no.8, pp.260-264, 2015-08-05 (Released:2017-06-08)

宇宙エレベータは,海から始まり,空を抜け,宇宙に到達する構造物である.したがって,それは海法,空法及び宇宙法と関わりがある.国連海洋法条約は,しばしば「海の憲法」と呼ばれる.すなわち,その改変は極めて困難であるので,宇宙エレベータの地上基部を海上に設置するのであれば,我々は海洋法条約の枠組みの中で,その許容される条件を追求しなければならない.同様に,空法においては国際民間航空協定(シカゴ条約)の枠組みの中で,そして,宇宙法においては国連宇宙条約の枠組みの中で,宇宙エレベータの許容可能性を追求しなければならない.本稿では,海法,空法,宇宙法における,そうした既存の枠組みの中で宇宙エレベータの設置を考えるとき,どのような問題が発生するかを検討した.
著者
杉原 瑶子 三田 覚 岩佐 真弓 山上 明子 若倉 雅登 井上 賢治
出版者
日本神経眼科学会
雑誌
神経眼科 (ISSN:02897024)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.64-70, 2018-03-25 (Released:2018-03-31)
参考文献数
11

網膜硝子体手術後の合併症の一つに斜視がある.その原因として局所麻酔薬による筋毒性,外眼筋の損傷,機械的因子などが挙げられる.今回硝子体手術後に斜視を呈した3症例を経験した.3例とも術眼の下斜視と上転制限を呈していた.手術時の麻酔はbupivacaineによる球後麻酔であった.2例ではMRIで下直筋の球後での肥大を認めた.硝子体手術後の斜視はbupivacaine筋毒性による下直筋障害が原因と考えられた.2例は斜視手術により良好な眼位を得られた.

3138 3138 90 5 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1906年09月01日, 1906-09-01