著者
河野 龍也
出版者
富山大学ヘルン(小泉八雲)研究会
雑誌
ヘルン研究 (ISSN:24328383)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.55-63, 2018-03-31

本稿では、大正作家に対するハーンの影響力が最も顕著に現れた例として佐藤春夫を取り上げ、まずは春夫の直接的な言及からそのハーン観を観察する。次にデビュー作「田園の憂鬱」と翻訳「孟沂の話」を取り上げ、ハーンの思想や文学手法が春夫の創作活動にどう活かされたかをより具体的に検証することで、第一書房版『邦訳小泉八雲全集』(1926-1928)刊行以前の近代日本文学におけるハーン受容の一端を明らかにしてみたい。
著者
佐藤 光春 加瀬 勝一
出版者
The Japanese Association for Chest Surgery
雑誌
日本呼吸器外科学会雑誌 (ISSN:09190945)
巻号頁・発行日
vol.11, no.4, pp.583-587, 1997-05-15 (Released:2009-11-10)
参考文献数
9

症例は38歳女性.5回目の右気胸で当院に入院した.いずれの気胸も月経の前後3日以内に発症しているため月経随伴性気胸を強く疑い, 根治目的に胸腔鏡下手術を施行した.横隔膜ドーム中央に, 周囲に点状の褐色色素沈着を伴った欠損孔を認め横隔膜欠損による気胸と診断, 同部位を胸腔鏡用自動縫合器で切除した.組織学的にも子宮内膜症と診断した.術後, ホルモン療法に関しては患者希望もあり行わず経過観察としたが2ヵ月後に気胸の再発が認められ, BUZERELIN 900μg/dayの投与を開始し2ヵ月後の現在再発なく外来通院中である.本症の組織像から月経随伴性気胸の発生機序を推察した.また, 治療として外来療法だけでなくホルモン剤による全身療法が必要と考えられた.
著者
森田 雅也
出版者
関西大学
雑誌
奨励研究(A)
巻号頁・発行日
1994 (Released:1994-04-01)

当該年度は、裁量労働制を経営学的に研究するための基礎づくりとして、文献研究と実証研究を行い、その実態把握及び労働の人間化研究の中での裁量労働制の位置づけの明確化に努めた。文献研究では、国内外の労働の人間化関連の文献のサーベイ及び裁量労働制導入企業の事例に関する文献、雑誌、新聞記事等を精力的に収集、分析した。実証研究では裁量労働制を導入している企業6社に対するインタビュー調査及びアンケート調査を承諾して下さった企業への質問票調査を行い、裁量労働制の実態について定性的データ、定量的データの蓄積を行った。その結果、裁量労働制は仕事を離れた生活の確立を容易にする可能性が高いこと、成果と評価が結びつきモチベーションが高まること等、労働の人間化の視点からもホワイトカラーの新しい働き方として有効であることが確認された。しかし、実際にその制度のもとで働く労働者の勤務状況は、裁量労働制導入以前と比べてそれほど変化していないこともインタビュー調査等から確認された。しかし、それは裁量労働制の制度そのものに起因するのか、導入後それほど時間が経過していないためなのかは今後の更なる検討を要するものである。なお、阪神大震災の影響で質問票締切を3月末日に設定せざるを得なかったため、現時点では論文の形にまとめられた成果はまだない。質問票が返送され次第、可及的速やかに論文の形にまとめ公表する予定である。
著者
宋 相載
出版者
広島工業大学
雑誌
奨励研究(A)
巻号頁・発行日
1994 (Released:1994-04-01)

本研究では、見込生産と受注生産の両生産形態の下で、市場の多様化なニーズに迅速にかつ経済的に対処することを狙いとし、製品の形状、寸法、製造方法などの類似性に基づくグループ生産と労働者の希望労働時間を重視したフレキシブル労働時間制の下で、生産と販売の両部門の裁量労働制を導入し、労働の成果を評価し応分の報酬を与えることによって、企業の収益増大と労働者への高い報酬を実現する最適なインセンティブ設計問題について定式化し理論解析を行なった。企業の高収益性と労働者の満足度を同時達成させるインセンティブ機構の設計に当り、本研究ではプリンシパル・エイジェンシー理論を用いて、生産能力増大に励む生産部門での努力と潜在的な市場需要の開拓をに励む販売部門での需要量拡大努力の相乗効果が生みだす生産実績を労働者の努力水準に応じて成果配分ルールを最適に決める。詳細には、生産現場における完全情報を有する各セル内の労働者は、生産準備のための段取りやセル内の運搬時間の短縮、残業時間の設定、希望労働時間の延長などによる生産可能時間の増大に権限と裁量性を与え、生産量増大のために励む。また、販売部門の労働者は、独自の類似製品を専門的な製品知識や顧客情報に基づいて製品需要品の拡大に励む。その結果としてもたらされる成果は、生産量増大のために投入した努力水準と不確実的な環境要素によって事前に決められた最適な成果配分ルールに従って、企業と生産・販売部門の両労働者の三者に配分される。これによって、多様な価値観をもった優秀な人材は生産システムと融合化され、長期間安定した職場を与えることができると共に、企業は状況変化にフレキシブルかつ経済的に適応しつつ適正利益を確保できる競争優位を占める人間主体のフレキシブルな生産システムの枠組が解明された。
著者
八代 充史 早見 均 佐野 陽子 内藤 恵 守島 基博 清家 篤 石田 英夫 樋口 美雄 金子 晃 八代 充史 早見 均 宮本 安美
出版者
慶応義塾大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1995 (Released:1995-04-01)

これまで労働市場では、労働者の保護を目的にして様々な規制がなされてきた。こうした規制は、労働市場における労働者の交渉力を高め、彼らの基本的人権を守るという重要な役割を果たしてきた。しかし、労働市場における需給バランスの変化や、労働者の所得水準の向上によって、こうした規制の中で時代にそぐわなくなったものが多々見られることも事実である。従って戦後労働法制の基本枠組みが構築されて50年を経た今日、労働市場の規制緩和について議論することは重要であると言えるだろう。しかし労働市場の規制緩和は、民営職業紹介や人材派遣業など職業安定行政に係わるもの、裁量労働制や雇用契約期間の弾力化、女性保護規定の緩和など労働基準行政に係わるもの、さらには企業内労働市場の人事管理や労使関係に係わるものまで多岐に渡っている。この研究では、こうした幅広い問題領域の中で主に労働基準法関係に焦点を絞って検討を行った。ただし報告書の第2章では、労働市場の規制緩和に関する問題領域全体を鳥瞰している。我々は、労働市場の規制緩和について各界の有識者を講師に招いてヒアリングを実施し、文献の収集・検討を行った。それに基づいて企業に対する郵送質問紙調査や企業の訪問調査を実施した。郵送質問紙調査では、労働基準法の規制緩和が企業のビジネスチャンスや雇用機会とどの様に関連するかという点を明らかにすることに努めた。
著者
森田 雅也
出版者
関西大学
雑誌
奨励研究(A)
巻号頁・発行日
1999 (Released:1999-04-01)

企画業務型裁量労働制がどのように認識されているかを数量的に把握するために、従業員規模100人以上企業の人事部長1,673名を対象に「企画業務型裁量労働制に関するアンケート調査」を2001年3月に行った(有効回答率14.9%)。その結果、次のような点が明らかになった。(1)企画業務型裁量労働制導入を考えている企業は少ない(79.9%が「導入を考えていない」)。(2)導入を考えている企業は「成果主義の徹底」や「従業員の自律性を高める」ことを導入目的としている。(3)多数の企業(70.8%)が事業所単位で設ける労使委員会は「煩雑」だと考え、それが「必要である」と考えているのは3割程度しかない。(4)3割強の企業が労基法38条によらない「裁量労働的勤務」を既に導入したり、導入の検討を行ったりしている。また、文献サーベイや聞き取り調査の結果もあわせて検討した結果、企画業務型裁量労働制が「ゆとりと時短」を創出するという本来の趣旨に沿った成果をあげているとは現時点では言い難い。裁量労働制が、その対象者に自律的な働き方を提供する可能性はきわめて高いが、そのためには次のような条件が満たされる必要がある。(1)個人の多様な働き方を認める組織風土の形成、(2)公正な評価能力をもつ管理者の存在、(3)対象者の、自分の働き方(キャリア形成)に対する意識向上、(4)経営者による導入目的の明確化(成果主義徹底だけのための手段として用いない)。これらの点を鑑みると、裁量労働制、特に企画業務型裁量労働制が労使双方にとって有益な人事労務管理施策として定着するためには、経営者も雇用者もかなりの意識変革をすることが、特にエンプロイヤビリティーに対する意識を高めることが求められる。そして、それにはさらにある程度の時間が必要であろうと考えられる。
著者
中村 圭介 石田 浩 佐藤 博樹 仁田 道夫 石田 光男 本田 由紀
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2000 (Released:2000-04-01)

1.ホワイトカラーの業績管理の方法には三種類ある。第一の方法は売上高、利益率・高、費用など経営指標を部、課レベルに分割し、その達成状況を定期的にモニターし、進捗の遅れを発見した場合にその原因を探り、対策を講ずるというものである。第二の方法は経験的に割り出された目標値(たとえば開発にかかる時間等)を実績値と常に比較し、乖離が発見された場合にその原因を探り、対策を講じるというものである。第三の方法は、スタッフ部門などでみられるが、具体的な数字目標なしに定性的目標(定性的な年度計画など)の達成状況を定期的にモニターするというもので、もっとも緩やかな方法である。これらの方法で部門の成果を定期的に測定し、計画の遅れや乖離を発見し、対策を考案、実施している。これが部門別業績管理の仕組みと実際である。いわゆる成果主義的人事管理は、こうした部門別業績管理のありようを前提として設計され、目標達成に責任を負える立場にいる者(課長以上の管理職)を対象にしている場合にのみ、順調に機能する。もっとも、部門別業績管理の仕組みがきちんと出来上がっていれば、それと別の論理によって人事管理制度をつくりあげることは可能であり、私たちの事例でもそうしたケースはみられた。2.成果主義的人事管理はホワイトカラー個々人を評価することにつながり、これに呼応するように自らのキャリアを自らが開拓するホワイトカラーも増えつつある。社会人大学院は彼らにとって貴重なステップをなす。社会人大学院修了者の半数以上が外部労働市場への志向をもち、定着志向の者であっても企業内でのキャリア展開に大学院教育の経験が反映されていることを認めている。3.今後、本を2冊程度、刊行する予定である。
著者
坂井 素思 馬場 康彦 色川 卓男 影山 摩子弥 永井 暁子 濱本 知寿香
出版者
放送大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2001 (Released:2001-04-01)

この研究の目的は、「生活政策学」という研究分野の可能性について、基礎的かつ応用的な模索を行うことにある。現代社会の変動は、少子高齢化やサービス経済化などを通じて、政府・市場・家計などの経済領域に対して、かなり強い影響を及ぼしてきている。たとえば、労働や社会組織のフレキシビリティ問題は、典型例である。あるいは、少子高齢社会の中での柔軟な「仕事と家庭」との社会的な調整の問題などが起こってきている。このため、今日の生活領域では、政府が行う公共政策、企業や家庭が行う経営・運営なとが「ミックスした状況」のもとで政策が立てられてきている。このような状況のなかで、これらの社会変動のもたらす弊害に対して、総合的な視点が求められている。このような変動する社会の不確実な状況に対して、一方では市場経済のなかで個人がそれぞれ能力を高めて、これに対処することが求められ、他方で個人では対処が困難なときには、公共政策が企てられてきている。実際には、このような二つの領域が接するところで、はじめてこれらの行動原理が調整される必要があり、ここに生活政策学が求められる可能性がある。基礎的な研究作業では、「生活政策」とは何かについての理論的な研究の展望が行われた。従来、「政策」とは政府が中心として私的分野へ介入を行うような公式的な施策が基本的なものであった。けれども、今日では政府以外の組織によって行われるインフォーマルな施策にも、「政策」と同等の位置づけが行われるようになってきている。このような状況のなかで、これらの複合的な政策に関する整合的な理論が求められている。「生活政策学」に関する応用的な研究を行う段階では、それまで行ってきた基礎的な研究、その性質についておおよその見通しが得られたので、これらの成果を基にして、公共領域と市場領域、市場領域と家計領域、さらに家計領域と公共領域などに見られる中間的な組織や経済制度を対象に選んで、「事例研究」を進めてきている。このなかで、国や地方公共団体のIT政策の生活政策的意味についての検討を試みた研究、または、成果主義や裁量労働制などが導入されている現代における労働生活過程のシステム転換について考察を行った研究、あるいは、生活領域における「ケア」のあり方のなかに、社会の中間的な組織化の原理があると考え、このようなケア組織化の特性についての研究、さらには、平成不況の特質について、現代日本の家計構造を調べることで明らかにしている研究などの成果が上がってきている。
著者
渡辺 俊
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009 (Released:2009-04-01)

裁量労働制を採用している法人組織のメールサーバーのアクセスログの分析を通じて、今日の就業者は4種類の執務スタイル(保守型、時間流動型、空間流動型、ポスト定住型)に分類できることを確認した。さらに、アクセスログの詳細分析、およびWeb上のデータベースサービスと地理情報システムの活用を通じて、就労スタイルごとの時間分布・空間分布を明らかにするとともに、就業者ごとに執務行為の流動化の度合いを計測・比較可能な指標を提示した。
著者
田中 幸子 香取 洋子 酒井 一博 追木 さやか
出版者
山形大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2011 (Released:2011-08-05)

看護系大学教員が健康な状態で就労を継続し, キャリア形成を可能にする働き方を検討する目的で, 看護系大学教員の就労状況を職業性ストレスに注目して分析した。質問紙調査票配布の協力が得られた看護系大学99 校の教員1653 名に自記式質問紙調査を実施した。664 名から回収, 女性543 名を分析対象とした。職業性ストレスを従属変数にKruskal Wallis 検定を行った結果, 助手と助教は教授より, 博士課程在学中の者は大学院に在学していない者より, 職場の対人関係でのストレス得点が有意に高かった。助手や助教のストレスに配慮して職場における良好な職場の人間関係を構築していくこと, 進学している教員に対して支援策を検討することの重要性が示唆された。
著者
山田 創一
出版者
山梨学院大学
雑誌
山梨学院大学法学論集 (ISSN:03876160)
巻号頁・発行日
vol.40, pp.47-144, 1998-06-16
著者
中島 貴子
出版者
社会技術研究会
雑誌
社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.90-101, 2005 (Released:2008-07-25)
参考文献数
64

乳児用粉ミルクに工業廃棄物由来のヒ素化合物が混入して大規模な被害が発生した森永ヒ素ミルク中毒事件は,今年2005年8月24日,公式発表から50年目を迎える.しかし,事件の全体像は今なお把握されていない.被害者に対する恒久救済機関の運営実態への疑問の声もある.被害者の現在を正視すると同時に,事件史の教訓を徹底的に整理する必要がある.病因物質が市場に流通してから恒久救済機関が発足するまでの約20年を振り返ると,食中毒事件における疫学と事故調査の独立性の必要が指摘できる.また,事後対応における行政と専門家の関係についての課題も指摘できる.本格的な歴史研究のためには本事件に関連する一次資料の収集・保存が必要である.

259 1 1 1 OA 若き女の手紙

著者
溝口白羊 編
出版者
岡村書店
巻号頁・発行日
1912
著者
永岡 美佳 藤田 博喜 中野 政尚 渡辺 均 住谷 秀一
出版者
日本保健物理学会
雑誌
保健物理 (ISSN:03676110)
巻号頁・発行日
vol.48, no.2, pp.104-113, 2013 (Released:2014-03-06)
参考文献数
25
被引用文献数
1 1

Monthly deposition samples were collected at the Nuclear Fuel Cycle Engineering Laboratories located about 115 km south of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant (NPP), and the radioactive nuclides were analyzed. Although radionuclides such as 131I, 129mTe-129Te and 132Te-132I with 134Cs and 137Cs were observed by gamma spectrometry at the early time of the Fukushima Daiichi NPP accident, only 134Cs and 137Cs were detected as of September 2011. The annual depositions of 134Cs and 137Cs were about 19,000 and 17,000 Bq m-2, respectively in March 2011-February 2012 after the accident. Moreover, 90Sr was detected in some samples. Monthly 90Sr deposition in March 2011 was 5.1 Bq m-2 month-1 and then decreased after that. On the other hand, 239, 240Pu concentration was the same level with the concentration before the accident.