著者
Kenji Sekiguchi Naoko Yasui Hisatomo Kowa Fumio Kanda Tatsushi Toda
出版者
The Japanese Society of Internal Medicine
雑誌
Internal Medicine (ISSN:09182918)
巻号頁・発行日
vol.55, no.21, pp.3181-3184, 2016-11-01 (Released:2016-11-01)
参考文献数
20
被引用文献数
2 or 0

We herein present two cases of acute disseminated encephalomyelitis (ADEM) following vaccination against human papilloma virus (HPV). Case 1 experienced diplopia and developed an unstable gait 14 days after a second vaccination of Cervarix. Brain magnetic resonance imaging (MRI) showed an isolated small, demyelinating lesion in the pontine tegmentum. Case 2 experienced a fever and limb dysesthesia 16 days after a second vaccination of Gardasil. Brain MRI revealed hyperintense lesion in the pons with slight edema on a T2-weighted image. Both cases resolved completely. It is important to accumulate further data on confirmed cases of ADEM temporally associated with HPV vaccination.
著者
清野 紘典 中川 恒祐 宇野 壮春
出版者
日本霊長類学会
巻号頁・発行日
2013 (Released:2014-02-14)

全国的なサルの捕獲数は増加傾向で近年 2万頭 /年に達するが,被害問題は減少傾向になく,分布が拡大する地域もみられる.一方,過去の乱獲によって個体群が分断・消滅している地域があり,無計画な捕獲による個体群への不可逆的な影響が懸念されている.そのため,サルの個体数コントロールでは,群れ単位の総合的な被害管理を推進するとともに,適切なモニタリングに基づき保全を担保したうえで,効果的な被害軽減につながる方法論の検討が求められている. 保全に配慮した捕獲方法として,サル絶滅危惧個体群では問題個体の選択的捕獲の実践例がある (森光・鈴木,2013).また,効果的な捕獲方法はシカ等で専門家によるシャープシューティングの技術開発が進められている(鈴木 ,2013など).これらの考え方をふまえ,群れの安定的存続を確保しつつ,効率良く被害を減少させ,総合的被害対策を支援する個体数管理の手法を検討して実践した. 特定計画に則り立案された捕獲計画において,滋賀県の安定的個体群に位置する高レベル加害群 1群 (76頭 )を麻酔銃にて約 35%,25頭を短期間で捕獲した.捕獲対象は,人や集落環境に慣れ警戒心が低く・農作物への依存性が高い,高レベル加害個体とし,該当する個体を群れ内で特定して選択的に捕獲した.捕獲効率の低下を避けるため,捕獲者の存在を認知されないよう工夫し,かつ亜成獣以下の個体および周辺オス,劣位の成獣個体から順に捕獲するよう捕獲管理した.なお,群れ内の社会性を撹乱し分裂を誘発しないよう成獣メスの捕獲は最低限とした. 捕獲実施後,対象群は分裂せず,群れの加害レベルを低下させることに成功したことから,本法が保全への配慮と効果的な被害軽減の双方に機能する個体数管理の一手法となることが示唆された.本法の適用に必要な条件の検討,捕獲に必要な技術・技能的要件の吟味および実施体制の整備が今後の課題である.
著者
抱 喜久雄
出版者
関西法政治研究会
雑誌
憲法論叢
巻号頁・発行日
no.1, pp.13-23, 1994-04-15

It has been argued how the state should compensate for damages caused by state-run inoculation program. In 1984, the Tokyo District Court handed a ruling in favor of the plaintiff's claims for indemnity by analogically applying Art.29, cl.3 of the Japanese Constitution. In the appellate trial, however, the Tokyo High Court overturned the initial decision and approved the claims of the appellant (plaintiff in the first trial) for damages by applying Art.1, cl.1 of the State Liability Act. In this paper, I will study problems related to 'state compensation' through an analysis of the decision by Tokyo High Court.
著者
本堂 毅 平田 光司 関根 勉 米村 滋人 尾内 隆之
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2013-04-01 (Released:2013-05-15)

本年度は,以下の項目を中心に研究活動を行った.① 公開シンポジウム「『科学の専門知を法廷でどう扱うか?』NSW土地環境裁判所長官プレストン判事を迎えて」 科学的不定性を前提とした社会的意思決定手法に必要な要件を明らかにするためには,海外の先行例の調査・研究は有効である.オーストラリアの科学裁判において,広く採用されている手法「コンカレント・エヴィデンス」は,科学的知識における不定性を前提とした社会的制度設計である.この手法発祥の地である,NSW州土地環境裁判所長官であるプレストン判事が来日する機会を捉え,東京霞ヶ関の弁護士会館を会場に,日本の第一線で活躍する裁判官らと共に,法学者や科学者を交えて国際シンポジウムを行った.本シンポジウムには,多くの現役裁判官,弁護士,法学者,科学らが集い,科学的不定性を前提とした意思決定手法の重要性や,手法の有用性や課題などについて意見を交換し,今後,本研究で解明すべき点が明らかになった.②環境医学の臨床と不定性調査 環境医学の最前線で活躍する臨床医らとともに,臨床研究の予備研究と臨床研究倫理委員会への申請準備を行う中で,不定性と臨床研究倫理との関係について整理を行った.③巨大技術の不定性の科学史的検証研究を行い,その成果を,科学技術社会論研究第11号において発表した(平田光司).④科学教育カリキュラム開発と実践研究 科学的不定性を伝える科学教育カリキュラム開発の実践研究を東北大学の全学教育,および大学院教育の授業において行い,その成果を全学教育テキスト「自然科学総合実験」の改訂等に反映させた.⑤科学論の諸概念と科学的不定性 科学的不定性と従来の科学論との関係について,科学技術社会論研究第11号に論文発表を行った.⑥公開研究会 ①に述べたシンポジウムを公開で行うことにより行った.
著者
青木 恵理子
出版者
龍谷大学
雑誌
龍谷大学国際社会文化研究所紀要 (ISSN:18800807)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.269-281, 2005-03-25
被引用文献数
1 or 0

'Lifeworld' is a social field in which people have everyday face-to-face communications and interactions, and in which what they say and do inevitably influences it. It is meaningfully autonomous from modern subsystem fields such as the state and capitalist economy in which actions are adjusted by controlling media such as administrative power and money. Lifeworld is 'the horizon within which communicative actions are "always already" moving (Habermas 1987: 119)'. It evades our cognitive grasp. It has a form of knowledge on its own, which comprises assumptions and skills that we make use of almost without awareness (Habermas 1987: 113-197; Nakaoka 1996). Habermas holds that in the late capitalism lifeworld is controlled or 'colonised' by modern system fields and may lose autonomy and liveliness. This article aims at elucidating how gossiping can inspire the embodied imagination shared by participants to prevent 'colonisation' of lifeworld by modern systems, by drawing on data concerning rabies, ninja and vaccination in Flores, Indonesia.
著者
大園 隼彦 片岡 朋子 高橋 菜奈子 田口 忠祐 林 豊 南山 泰之
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.60, no.10, pp.719-729, 2018-01-01 (Released:2018-01-01)
参考文献数
15

日本国内において,機関リポジトリに登録されたコンテンツのメタデータは,junii2を標準的なメタデータスキーマとして,国立情報学研究所(NII)の学術機関リポジトリデータベース(IRDB)を介して広く流通している。近年の学術情報流通をめぐる国際的な状況の変化や技術的な発展に対応し,日本の学術成果の円滑な国際的流通を図るため,オープンアクセスリポジトリ推進協会(JPCOAR)では,junii2に代わる次世代のメタデータスキーマとして,2017年10月に「JPCOARスキーマ ver1.0」を公表した。本稿では,策定過程での議論も含め,新しいメタデータスキーマの考え方と概要を紹介する。

22 22 9 3 OA 海上保安の現況

出版者
海上保安庁
巻号頁・発行日
vol.昭和34年, 0000

23 21 21 2 OA 露伴史伝小説集

著者
幸田露伴 著
出版者
中央公論社
巻号頁・発行日
vol.巻2, 1943
著者
太田 修
出版者
佛教大学
雑誌
文学部論集 (ISSN:09189416)
巻号頁・発行日
vol.90, pp.1-11, 2006-03-01

2005年1月17日、韓国外交通商部は、日韓国交正常化交渉の財産請求権関連文書を初めて公開した。それらの文書は、財産請求権関連文書57件のうちの5件約1150頁で、主に1964、65年の資料である。韓国政府は、1994年から外交文書を公開し始め、97年には日韓交渉関連文書の一部を公開する方針だったが、日本の外務省が「日朝交渉や日韓の信頼関係への影響を強く懸念する」と、事実上の「非公開要請」を行ったことを受けて、日韓交渉関連文書は公開してこなかった。そのような経緯を考えれば、今回の資料公開は画期的なものである。本稿は、この新資料をもとに、財産請求権問題とは何だったのかを、脱植民地主義の視角から再考しようとするものである。

40 19 0 0 OA 鉄道法規類抄

著者
鉄道院総裁官房 編
出版者
大谷仁兵衛
巻号頁・発行日
vol.第1編, 1912
著者
Takuya MAKI Miho INOUE-MURAYAMA Kyung-Won HONG Eiji INOUE Masami MAEJIMA Norio KANSAKU Yuichi TANABE Shin'ichi ITO
出版者
Japanese Society of Animal Breeding and Genetics
雑誌
The Journal of Animal Genetics (ISSN:13459961)
巻号頁・発行日
vol.36, no.2, pp.95-104, 2008-12-01 (Released:2010-03-18)
参考文献数
20
被引用文献数
1 or 0

日本犬標準6品種 (柴犬、紀州犬、四国犬、北海道犬、甲斐犬、秋田犬) の中で、柴犬は飼育数も多く最も馴染み深い。柴犬には、信州柴犬 (日保系・柴保系) 、山陰柴犬、美濃柴犬の3内種が存在し、形態や性格が異なる。先行する日本犬研究の多くは、柴犬の3内種を区分けしないで扱ってきたため、各内種内の遺伝的多様性や、内種間の遺伝的分化の程度は明らかでない。本研究では、柴犬3内種 (信州柴犬/日保系、信州柴犬/柴保系、山陰柴犬、美濃柴犬の4集団) に、比較として加えた7品種 (北海道犬、秋田犬、四国犬、薩摩犬、琉球犬、日本スピッツ、ラブラドール・レトリーバーの7集団) の計11集団、合計430頭に対して、マイクロサテライト17座位を用いて、解析した。用いた17座位による柴犬3内種 (4集団) の期待ヘテロ接合度の平均は、信州柴犬/日保系が0.641、信州柴犬/柴保系が0.480、山陰柴犬が0.508、美濃柴犬が0.588であり、他の7犬種の平均0.603と、大きく異ならない値を示した。また、柴犬3内種 (4集団) 問の遺伝的分化の程度は高度に有意であった (P<0.Ol) 。11集団間の枝分れ図では、柴犬の3内種 (4集団) は相互に近い位置関係を示したが、山陰柴犬は、他の2内種 (3集団) からはやや離れた位置関係にあった。この結果から、山陰柴犬は、信州柴犬 (日保系・柴保系) や美濃柴犬と異なる可能性が考えられた。また、柴犬3内種 (4集団) に属する個体問の枝分れ図では、個々の内種内は遺伝的に密にまとまっており、 (社) 日本犬保存会【日保】と天然記念物柴犬保存会【柴保】両系の問にも明確な差が認められた。このことから、各内種を保存・育成する会で、独自に血統が保持されてきたことが示唆された。今回の結果から、柴犬3内種 (4集団) 問は統計的に高度に有意な遺伝的分化を示しており、今後の研究では、柴犬は3内種 (4集団) 別に区分けして取り扱う必要がある、と考えられる。