著者

大野 歩

出版者

日本保育学会

雑誌

保育学研究 (ISSN:13409808)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.150-161, 2014-12-25

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本論文の目的は,生涯学習制度を構築したスウェーデンで,2011年教育改革後に導入された保育評価の特徴を検討することにある。方法としては,「教育学的ドキュメンテーション」という評価方法に焦点を当て,先行研究の検討からその特徴を分析した。また,現地調査に基づいて,就学前学校における新しい評価の導入への対応を検討した。検討の結果,「教育学的ドキュメンテーション」はスウェーデンの幼児教育学の研究を基盤に開発された独自の実践手法であり,子どもの学びと保育者の学びという2つの学びのプロセスを観察するという観点から編成されていることが明らかとなった。

著者

石垣 恵美子 島田 ミチコ 二見素 雅子 瀧川 光治 栗原 直子

出版者

日本保育学会

雑誌

日本保育学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

no.55, pp.6-7, 2002-04-20

著者

植村 喜弘 梶原 祐輔 島川 博光

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.56, no.12, pp.2358-2369, 2015-12-15

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近年,おもてなしの提供が求められている.おもてなしの提供には,ユーザの状態やパーソナリティを把握する必要がある.本論文では,おもてなしの提供のために,Radio Frequency Identifier(RFID)技術で取得される足取りの特徴から,ユーザの状態やパーソナリティを推定する手法を提案する.15名の被験者における6種のユーザ状態での歩行データを取得した実験で,パーソナリティごとの足取りの特性を本手法で識別できることが分かった.パーソナリティが現れたクラスタごとに機械学習することで,クラスタリングしない場合と比較し,ユーザ状態を把握する精度が4.3%向上した.本論文では,識別結果および足取りの解析から,パーソナリティを考慮することによる精度向上に影響を与える成分について議論する.

著者

前田 修治

出版者

日本図学会

雑誌

図学研究 (ISSN:03875512)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.9-12, 2002 (Released:2010-08-25)

参考文献数

7

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本論文は, 角丸のうち, 平面図上で4等分した円と正方形がすべて同形で, 立面図の上下が平行な角丸の展開法について研究したものである.この形体の展開図の曲線部分を等分し, その一部を円弧とみなせば, 展開図の中心点を求めることにより, 従来の三角形法に比較すると, 容易に作図することができる.本論分では, 円弧の描き方と中心点の求め方について述べているが, 簡単な数式により, 作図の線上に三つの点を求めるだけで展開図を描くことができる.

著者

鈴木 啓仁 森多 浩三 三舛 正幸 高橋 真哉

出版者

社団法人 日本写真学会

雑誌

日本写真学会誌 (ISSN:03695662)

巻号頁・発行日

vol.66, no.6, pp.590-596, 2003-12-25 (Released:2011-08-11)

参考文献数

19

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過酸化水素 (H2O2), 次亜塩素酸 (NaClO), 亜塩素酸 (NaClO2) および過酢酸 (CH3COOOH) を用いて, 酸化剤種, 酸化pH, 添加量の違いによるゼラチン中のメチオニンおよびアルデヒドの変化について検討した. 合わせてメチオニン, アルデヒドの変化に伴う物理抑制度変化について調べた, ゼラチンの酸化によりメチオニン, アルデヒド含量は変化し, それらの変化は酸化剤種, 酸化剤添加量および処理pHにより異なることがわかつた. アルデヒドは弱い酸化にて減少し, 強い酸化にて増加する傾向にあった.アルデヒドの上昇は酸化による遊離還元糖の発生が要因の一つであると考えた. 酸化によるメチオニンの低減に伴い, 物理抑制度の上昇が認められた. この上昇の要因の一つとしてメチオニンの乳剤pAgへの影響を考えた.

著者

加藤 喬 近藤 裕介 甲藤 二郎

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム一般講演論文集

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.111-112, 2005-08-22

著者

大喜多 紀明

雑誌

polyglossia

巻号頁・発行日

no.24, pp.190-200, 2013-03

著者

本山 美彦

出版者

立命館大学経営学会

雑誌

立命館経営学

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.1-13, 2005-01

著者

越膳 義典

出版者

北海道大学

巻号頁・発行日

1959

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博士論文

著者

西成 活裕

出版者

京都大学数理解析研究所

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.1499, pp.107-113, 2006-07

著者

加藤由花 南波 幸雄

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.626-636, 2009-02-15

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近年,情報システム構築における上流工程教育の重要性が高まり,上流工程の設計を的確に行える人材の育成が急務となっている.我々はこれまで,主に社会人学生を対象とした専門職大学院において,上流工程教育のための教育プログラムの開発を行ってきた.本稿では,我々が開発した教育プログラムの内容を示すとともに,大学院の演習科目として,開発したプログラムを実施した結果について述べる.ここでは,概念データモデリング教育にPBL(Project Based Learning)型教育を採用することにより,時間数などの制約条件が多い中で,効果の高い上流工程教育が行えることを示す.

著者

Yuichi Nakamura Yoshiki Sameshima Toshihiro Yamauchi

出版者

一般社団法人 情報処理学会

雑誌

Journal of Information Processing (ISSN:18826652)

巻号頁・発行日

vol.23, no.5, pp.664-672, 2015 (Released:2015-09-15)

参考文献数

31

被引用文献数

3

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Security-Enhanced Linux (SELinux) is a useful countermeasure for resisting security threats to embedded systems, because of its effectiveness against zero-day attacks. Furthermore, it can generally mitigate attacks without the application of security patches. However, the combined resource requirements of the SELinux kernel, userland, and the security policy reduce the performance of resource-constrained embedded systems. SELinux requires tuning, and modified code should be provided to the open-source software (OSS) community to receive value from its ecosystem. In this paper, we propose an embedded SELinux with reduced resource requirements, using code modifications that are acceptable to the OSS community. Resource usage is reduced by employing three techniques. First, the Linux kernel is tuned to reduce CPU overhead and memory usage. Second, unnecessary code is removed from userland libraries and commands. Third, security policy size is reduced with a policy-writing tool. To facilitate acceptance by the OSS community, build flags can be used to bypass modified code, such that it will not affect existing features; moreover, side effects of the modified code are carefully measured. Embedded SELinux is evaluated using an evaluation board targeted for M2M gateway, and benchmark results show that its read/write overhead is almost negligible. SELinux's file space requirements are approximately 200Kbytes, and memory usage is approximately 500Kbytes; these account for approximately 1% of the evaluation board's respective flash ROM and RAM capacity . Moreover, the modifications did not result in any adverse side effects. The modified code was submitted to the OSS community along with the evaluation results, and was successfully merged into the community code.

著者

阿拉坦宝力格 アラタンボリゴ

出版者

大阪大学グローバルコラボレーションセンター(GLOCOL)

雑誌

GLOCOLブックレット (ISSN:1883602X)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.23-35, 2014-03-25

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モンゴルの食と生業の現在

著者

大喜多 紀明

出版者

北海道言語研究会

雑誌

北海道言語文化研究 (ISSN:18826296)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.85-104, 2014-03-30 (Released:2016-02-15)

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本稿では、アイヌ語を生来の母語としない三名のアイヌ民族(上田トシ・富菜愛吉・違星北斗)による言語資料に関する分析を、アイヌ民族の民俗的修辞とされる交差対句の使用を確認する視点から行った。その結果、本稿で採用したテキストに関しては、交差対句の使用が見出された。このことは、アイヌ民族に特徴的に見出される修辞である交差対句の使用が、アイヌ語を母語としないアイヌ民族へと継承されていることを示唆する知見である。

著者

山崎 敏昭 井上 賢 谷口 和成 内村 浩

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育 (ISSN:03856992)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.101-107, 2011

被引用文献数

2

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多くの問題点が指摘されている日本の高校物理における実験について,2006年に,約2,500名の大学新入生を対象とした大規模な高校物理実験の実施状況に関する実態調査を実施した。その結果,生徒実験,演示実験とも回数が少ないだけでなく,実験を数多く実施している学校とそうでない学校の間に大きな差があること,それが全国的に共通していることがわかった。今回2009年に,約3,800名を対象とした同様の調査を実施して3年間の変化をみるとともに,「高等学校理科教員実態調査」との比較も行い,物理実験を取り巻く状況を総合的に分析し,今後のあり方についての検討を行った。

著者

森越 京子 吉田 かよ子 田中 直子

出版者

北星学園大学

雑誌

北星学園大学短期大学部北星論集 (ISSN:13480820)

巻号頁・発行日

no.13, pp.21-37, 2015-03

著者

渡辺 誠 Watanabe Makoto

出版者

名古屋大学文学部

雑誌

名古屋大学文学部研究論集 (ISSN:04694716)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.1-46, 1981-03-31 (Released:2008-05-09)

著者

Marcelo Andrés Gatti Manuel Portela Matias Gianella Orestes Freixes Sergio Anibal Fernández Maria Elisa Rivas Cristobal Osvaldo Tanga Lisandro Emilio Olmos Ivan Federico Rubel

出版者

理学療法科学学会

雑誌

Journal of Physical Therapy Science (ISSN:09155287)

巻号頁・発行日

vol.27, no.9, pp.2977-2980, 2015 (Released:2015-09-30)

参考文献数

25

被引用文献数

4 7

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[Purpose] This study aimed to determine the predictive values of the trunk control test (TCT) and functional ambulation category (FAC) for independent walking up to 6 months post stroke. [Subjects] Twenty-seven subjects with hemiplegia secondary to a unilateral hemisphere stroke were included. [Methods] The protocol was started at 45 days post stroke, with the TCT and FAC as walking predictors. At 90, 120, and 180 days post stroke, the subjects’ independent walking ability was assessed by using the Wald test. [Results] The TCT was identified as an independent predictor of ambulation at 90, 120, and 180 days. Subjects who scored ≥ 49 in the initial test had 93.8% probability of achieving independent gait at 6 months. The FAC proved that 100% of the subjects who scored 2 at 45 days post stroke walked independently at 90 days, 100% of the subjects who scored 1 walked independently at 120 days, and only 33.3% of the subjects who scored 0 walked independently at 180 days. [Conclusion] The TCT and FAC can predict independent walking at 45 days post stroke. In subjects with FAC 0, the TCT should be used to predict patients who will be able to walk independently.

著者

坂口 尚史

出版者

慶應義塾大学法学研究会

雑誌

法学研究 (ISSN:03890538)

巻号頁・発行日

vol.84, no.12, pp.960-939, 2011-12

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斎藤和夫教授退職記念号はじめに1 第一次世界大戦中のトーマス・マン2 兄ハインリヒとの対立3 ロマン・ロランとの確執おわりに

著者

角田 猛之

出版者

関西大学

雑誌

關西大學法學論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.674-755, 2008-11