著者
平井 聖子 山本 貴和子 樺島 重憲 福家 辰樹 庄司 健介 小澤 克典 左合 治彦 大矢 幸弘
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.72, no.10, pp.1223-1229, 2023 (Released:2023-12-13)
参考文献数
25

【背景】抗菌薬アレルギー(Antimicrobial allergy:AA)の申告の多くは,真のアレルギーでないといわれている.近年,妊婦においても,AA評価は安全に実施できるという報告が増えている.【目的】AA疑いの妊婦に対する分娩前のAA評価の有用性について,検討することを目的とした.【方法】対象は,AAを申告しアレルギーセンターに紹介された妊婦とした.問診・皮膚テストを行い,分娩時に使用できる薬剤を選定した.【結果】合計25症例(のべ24妊婦)が対象となり,最多の被疑薬はセフェム系で13例(52.0%),次いでペニシリン系で9例(36.0%)であった.問診のみでAAを否定された妊婦は5例で,即時型10例,非即時型6例,不明4例であった.分娩時に抗菌薬が必要と判断された21名全員が当センターが定める第一選択薬(βラクタム系)を使用し,手術部位感染を認めなかった.抗菌薬使用によるアレルギー反応は,認めなかった.【結論】AAを申告した妊婦に対して,分娩前にAA評価を行い,分娩時に安全に第一選択抗菌薬を使用できた.
著者
Takumi Momosaka Junko Saito Aki Otsuki Akiko Yaguchi-Saito Maiko Fujimori Aya Kuchiba Kota Katanoda Reo Takaku Taichi Shimazu
出版者
Japan Epidemiological Association
雑誌
Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)
巻号頁・発行日
pp.JE20230177, (Released:2024-01-06)
参考文献数
47

IntroductionIn Japan, heated tobacco products (HTPs) are promoted by the tobacco industry as reduced-risk tobacco products despite the lack of evidence for this claim. This study determined the distribution of HTP-harmfulness perception and identify the explanatory factors associated with the perception of HTP as less harmful than conventional cigarettes.MethodsA nationwide cross-sectional survey was conducted with Japanese people aged 20 years or older (INFORM Study 2020) using a self-administered questionnaire. We performed descriptive analysis and weighted logistic regression analysis to examine the relationship between explanatory factors (e.g., individual characteristics, socioeconomic status, and trusted sources of cancer information) and the perception of HTPs as less harmful.ResultsAmong 3,420 participants (response rate: 35.2%), the proportions of those who perceived HTPs as less harmful were 40.3% and 18.3% for users and non-users of tobacco, respectively. For participants aged 20–39 years, the proportion were 49.9% and 30.4%, respectively. Among 1,160 non-tobacco users who were familiar with HTPs, male, aged under 39 years, and had lower education were associated with the perception of HTPs as less harmful. Trusted sources of cancer information were not associated with the perception of HTPs as less harmful.ConclusionsThis study showed that, among non-tobacco users, being male, aged under 39 years, and lower education were associated with a perception of HTPs as less harmful. Public health stakeholders should provide the latest evidence about HTP harmfulness in their daily practice, and strengthen the regulations on HTP marketing directed at both tobacco- and non-tobacco users.
著者
髙橋 秀子
出版者
修紅短期大学
雑誌
修紅短期大学紀要 (ISSN:13498002)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.23-30, 2022-09-01 (Released:2022-10-06)

L-アスコルビン酸は熱に対して安定で、酸化型のデヒドロアスコルビン酸は熱に対して不安定で分解 されることが報告されている。本研究は、L-アスコルビン酸の熱に対する安定性を詳しく調べることを 目的とし、4mg/ml L-アスコルビン酸標準溶液とレモン果汁を試料として、40℃・60℃・80℃・水の 沸騰温度において、加熱をはじめてから90分間あるいは120分間までのL-アスコルビン酸濃度の経時 変化を調べたものである。両試料とも40℃および60℃で120分間加熱ではL-アスコルビン酸濃度に有 意な減少はなく、80℃ 90分間加熱では両試料とも緩やかな減少がみられた。沸騰温度90分間加熱で有 意に減少し、4mg/ml L-アスコルビン酸標準溶液とレモン果汁で加熱前よりそれぞれ47.8%と40.0% に減少した。なお、レモン果汁の減少率が高かった。L-アスコルビン酸は熱に対し60℃までは120分 間の長時間加熱でも安定であること、沸騰温度では90分間加熱で半分以下になると判明した。
著者
松中 亮治 大庭 哲治 米田 光佑
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.56, no.1, pp.73-84, 2021-04-25 (Released:2021-04-25)
参考文献数
23
被引用文献数
5 4

本研究では,津波,地震,洪水,土砂災害の四災害について,現在と将来における災害曝露人口を算出し,その経年的変化を定量的に明らかにした.また,同様の分析を都市圏別,都市計画上の地域区分別に行うことで,災害リスクの変化をより詳細に評価した.そして,現在の将来人口推計よりも,さらに三大都市圏に人口が集中した場合,ならびに,地方に人口がより分散した場合について,災害曝露人口の増減を推計した.その結果,三大都市圏に人口が集中した場合,仮に被害レベルを考慮した上で人口の移動を誘導したとしても,四災害全ての災害リスクを低下させることはできないが,地方に人口が分散した場合,四災害全ての災害リスクを低下させることが可能であることを明らかにした.
著者
藤田 雄介 (2023) 藤田 雄介 (2021-2022)
出版者
広島大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2023-03-08

自然界にはながれと関係しているにもかかわらず流線型ではない凹凸形状が観察される.トンボ翼と砂丘はその代表例といえる.それぞれは,流れとの関係において翼性能の向上や,形成維持のメカニズムとの関係が示唆されているが,詳細な研究は不十分である.本研究では流れと凹凸形状の関係に的を絞って理解することを考える.数値計算や実験により,トンボ翼や砂丘の凹凸形状をモデル化した模型周りの流れを解析し,流体力学的に考察する.最終的に,両者の研究を統合し,自然界に見られる流線型でない凹凸形状の普遍的機能やその設計原理を明らかする.
著者
Sei Harada Miho Iida Naoko Miyagawa Aya Hirata Kazuyo Kuwabara Minako Matsumoto Tomonori Okamura Shun Edagawa Yoko Kawada Atsuko Miyake Ryota Toki Miki Akiyama Atsuki Kawai Daisuke Sugiyama Yasunori Sato Ryo Takemura Kota Fukai Yoshiki Ishibashi Suzuka Kato Ayako Kurihara Mizuki Sata Takuma Shibuki Ayano Takeuchi Shun Kohsaka Mitsuaki Sawano Satoshi Shoji Yoshikane Izawa Masahiro Katsumata Koichi Oki Shinichi Takahashi Tsubasa Takizawa Hiroshi Maruya Yuji Nishiwaki Ryo Kawasaki Akiyoshi Hirayama Takamasa Ishikawa Rintaro Saito Asako Sato Tomoyoshi Soga Masahiro Sugimoto Masaru Tomita Shohei Komaki Hideki Ohmomo Kanako Ono Yayoi Otsuka-Yamasaki Atsushi Shimizu Yoichi Sutoh Atsushi Hozawa Kengo Kinoshita Seizo Koshiba Kazuki Kumada Soichi Ogishima Mika Sakurai-Yageta Gen Tamiya Toru Takebayashi
出版者
Japan Epidemiological Association
雑誌
Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)
巻号頁・発行日
pp.JE20230192, (Released:2024-01-06)
参考文献数
40
被引用文献数
1

The Tsuruoka Metabolomics Cohort Study (TMCS) is an ongoing population-based cohort study being conducted in the rural area of Yamagata Prefecture, Japan. This study aimed to enhance the precision prevention of multi-factorial, complex diseases, including non-communicable and aging-associated diseases, by improving risk stratification and prediction measures. At baseline, 11,002 participants aged 35–74 years were recruited in Tsuruoka City, Yamagata Prefecture, Japan, between 2012 and 2015, with an ongoing follow-up survey. Participants underwent various measurements, examinations, tests, and questionnaires on their health, lifestyle, and social factors. This study used an integrative approach with deep molecular profiling to identify potential biomarkers linked to phenotypes that underpin disease pathophysiology and provide better mechanistic insights into social health determinants. The TMCS incorporates multi-omics data, including genetic and metabolomic analyses of 10,933 participants and comprehensive data collection ranging from physical, psychological, behavioral, and social to biological data. The metabolome is used as a phenotypic probe because it is sensitive to changes in physiological and external conditions. The TMCS focuses on collecting outcomes for cardiovascular disease, cancer incidence and mortality, disability, functional decline due to aging and disease sequelae, and the variation in health status within the body represented by omics analysis that lies between exposure and disease. It contains several sub-studies on aging, heated tobacco products, and women's health. This study is notable for its robust design, high participation rate (89%), and long-term repeated surveys. Moreover, it contributes to precision prevention in Japan and East Asia as a well-established multi-omics platform.
著者
橋本 修 須賀 良介
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 C (ISSN:13452827)
巻号頁・発行日
vol.J107-C, no.1, pp.2-8, 2024-01-01

電波環境の悪化にともない,電波吸収体には吸収特性のみならず付加価値として,薄型化,軽量化,透明性,加工性などが要求されている.WPT (Wireless Power Transfer) 分野においても室内で,反射や透過を繰り返すことで多数の伝搬経路が形成されることから生じる室内の電波環境の悪化を良好にすることが要求されている.本論文では,このような目的で室内用の電波吸収体として,発泡剤を用いた軽量電波吸収体,分割導電膜(DCF: Divided Conductive Film)を用いた薄型電波吸収体,円形パッチを配列した超薄型電波吸収体,導電紙を用いた電波吸収体など代表的な研究例について解説する.
著者
森 晶子 清水 佑輔
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.S47076, (Released:2023-07-21)
参考文献数
7

2021年4月に,東京大学先端科学技術研究センターの中に発足した「先端教育アウトリーチラボ(AEO)」では,主に高校生以下を対象に,多様な教育実践に取り組んでいる.その教育実践の一つに,全国の高校等による個別の希望に応じ,先端研で取り組まれている学際的な研究内容に関して,当該研究が行われている場で,研究者及び大学院生等と生徒が対話し学びを深める「先端研リサーチツアー」がある.本研究では,このような体験によって,高校生がどのような学びを得ているのか,アンケート結果から分析した.その結果,相当数の生徒が,教科や科目の枠組を超え,教科横断型で文理融合的な視座を得たことが示唆された.
著者
田嶋 晶子 鈴木 克明 戸田 真志 合田 美子
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.S47118, (Released:2023-11-24)
参考文献数
7

本研究は,スイスの語学学校における旅行の日本語コースを,旅行の文脈を残しながら日本文化を中心に学ぶコースへと改善することを目的とした.コースはゴールベースシナリオ(GBS)理論に沿って設計・開発し,その妥当性と有用性を検証した.その結果,eラーニングの主教材であるストーリー型教材のみの文化学習では中程度の学習効果となり,ストーリー型教材と課題,授業への参加,振り返りを組み合わせたブレンド型学習では高度な学習効果があげられることが示唆された.また,ストーリー型教材による疑似体験は学習の魅力を向上させられることが示唆され,教材を続けることに対して積極的な態度を育てられたことも示唆された.
著者
上岡 伸 中藤 路子
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.47087, (Released:2024-01-09)
参考文献数
44

本研究の目的は,学校事務職員を対象に企画された研修プログラムによって,所属校の業務改善に向けた自己調整学習が促進されるかどうかを検証することである.研修プログラムには学習者中心のデザインが取り入れられ,研修のタスクは,事前学習・業務改善の取組・成果報告会で構成された.そして4か月の研修期間中,それぞれ異なる学校に勤務する受講者たちは,6・7名の研修チームとなって互いにメンタリングを行いながらタスクを遂行した.5時点の縦断的調査から有効な26名分の回答が得られ,分散分析の結果,研修期間を通じて職場における自己調整学習は大きく促進されていた.ただし,研修終了後2か月経過時点での有意な逆戻りも見られ,研修前時点と比較すると差の効果量は中程度であった.
著者
山口 剛司 高崎 恭輔 鈴木 俊明
出版者
日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌
理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.A3O2045, 2010 (Released:2010-05-25)

【目的】足部不安定性に対する運動療法は、閉鎖性運動連鎖でのエクササイズが有用であると考える。なぜなら実際の動作と類似した肢位でのエクササイズは、安定した動作を遂行するための機能的な筋活動を獲得できるからである。我々は第44回本学会において、片脚立位での一側下肢の運動課題時に生じる支持脚足部内のCOP変化と足部周囲筋群、膝屈筋群の筋活動について報告した。その結果、運動課題に伴うCOP移動は一定の傾向を示し、COP移動方向と筋活動には、次のような傾向を認めた。足部周囲筋群では、COP移動方向により腓骨筋と後脛骨筋の筋活動が明確に切り換る場合や同時活動する場合を認め、膝屈筋群ではCOP移動方向により大腿二頭筋と半膜様筋は明確に切り換る場合を認めた。この結果から膝屈筋群は、主に膝関節の回旋運動の制御に機能することが考えられた。しかしながら一般的には膝伸筋群が、膝関節の安定性に関与すると考えられるため、同運動課題における膝伸筋群の機能を把握する必要があると考えられた。そこで今回は、同運動課題でのCOPと足部周囲筋群、膝屈筋群に加え、膝伸筋群の筋電図評価を実施したので報告する。【方法】対象は、整形外科的・神経学的に問題のない男女7名(平均年齢29.7±3.7歳)の支持脚7肢とした。方法は、被験者に重心計のプレート上で片脚立位をとらせ、非支持脚下肢での運動課題を行わせた時の支持脚の筋電図ならびにCOPを記録した。支持脚は、股関節・膝関節を各々30゜屈曲位と規定した。筋電図では、支持脚の腓骨筋、後脛骨筋、半膜様筋、大腿二頭筋、内側広筋、外側広筋の筋活動を記録した。運動課題の開始肢位は、立位の状態から非利き足側(以下、運動側)下肢の足底が接地しないよう前方で空間保持した状態とした。運動課題は、開始肢位より運動側股関節を内転する課題を内側運動、外転する運動を外側運動とした。なお下肢の運動と筋電図記録、COP記録を同期するためにフットスイッチを運動側の母趾と小趾に配置し、内側運動、外側運動の両端に台を設置してスイッチと接触させた。運動課題の施行は開始肢位より内側運動から行い、外側・内側の3回の運動を1施行として、各被検者で3施行測定した。分析方法は、運動課題中のCOP軌跡の時間的変化とそれに伴う導出筋の筋活動パターンを分析した。【説明と同意】各被験者には本研究目的と内容について十分に説明を行い、同意を得た後に測定を実施した。【結果】 運動課題時のCOPは、内側運動課題中は小趾側方向へ移動し、外側運動課題中は母趾側方向へ移動した。一方筋電図では、次のような傾向を認めた。まず足部周囲筋群では、COPの移動方向により腓骨筋と後脛骨筋の筋活動が明確に切り換る場合や、後脛骨筋が持続的に活動する場合が見られた。具体的には、COPの小趾側移動中には後脛骨筋が活動し、母趾側移動中には腓骨筋の活動を認めた。次に膝屈筋群は、COPの小趾側移動中には半膜様筋が活動し、母趾側移動中には大腿二頭筋の活動を認め、COPの移動方向により両筋の明確な切り換りを認めた。膝伸筋群では、外側広筋がCOPの移動方向に関わらず持続的な活動を認め、内側広筋はCOPが母趾側移動中に活動する傾向を認めた。【考察】本運動課題中の足部周囲筋群では、先行研究と同様に腓骨筋と後脛骨筋の活動が切り換ることによりCOPの移動を円滑にすると考えられる。この中でも後脛骨筋が持続的な活動を認める場合は、課題中にCOPの移動が不安定な場合に生じる傾向が見られた。この時後脛骨筋は、足部内側の剛性を形成し足部安定化作用を担うため、運動課題時の足部不安定性を補償する目的で持続的に活動したと考えられる。次に膝伸筋群では内側広筋がCOP母趾側移動中に活動を認めた。COP母趾側移動中は、下肢では股関節屈曲位での軽度内転、膝関節屈曲位での外反外旋運動が観察される。このアラインメントでは膝外反外旋運動により、膝蓋骨は外方へ移動する力が生じる。この時内側広筋は、外側広筋との同時活動により膝蓋骨の外方移動を制動すると考えられる。内側広筋は、この膝蓋骨の外方移動を制動し、膝蓋骨を介して間接的に膝外反外旋運動を制動するのに最も効率の良い筋走行であると考える。そのためCOP母趾側移動中には、内側広筋が活動したと考えられる。【理学療法学研究としての意義】 足部不安定性に対する運動療法は、閉鎖性運動連鎖でのエクササイズが有用であると考える。本運動課題では、安定した姿勢を保持し、支持脚のCOPが円滑に移動するには、足部周囲筋群に加え膝周囲筋群の筋活動により下肢アラインメントを制御することが必要となる。また本運動課題はサイドステップやクロスオーバーステップ動作の肢位と類似することから、これら動作練習の前段階のエクササイズとして有用であると考える。
著者
片岡 喜代子
出版者
日本言語学会
雑誌
言語研究 (ISSN:00243914)
巻号頁・発行日
vol.131, pp.77-113, 2007 (Released:2022-03-08)
参考文献数
53

日本語で文否定要素(Neg)を必要とする不定語+モ「だれも/なにも」は,英語のNPIのany-と同様,否定とともに全称否定解釈を導くので,any-の対応物としてLFでのNegによるc-統御がその必要条件と見なされてきた.また最近のWatanabe(2004)において,イタリア語等の否定環境に現れる不定語と同様にそれ自体否定力を持った要素であるという分析も提示された.本研究では,まず,同じくNegを要求する「シカ」句とそれら不定語+モの相互作用の現象に基づき,不定語+モは,LFでNegにc-統御されてはならないこと,また,それ自体否定力を持たないことを示し,それら先行の分析が不適切であることを示す.その上で,「シカ」句との相互作用の現象に基づいて,不定語+モを含む名詞句全体が全称量化を導く表現であり,それ故に,全称否定を導くためにはLFでNegをc-統御しなければならないことを主張する.
著者
小川 萌日香 桃井 綾子
出版者
The Cetology Study Group of Japan
雑誌
日本セトロジー研究 (ISSN:18813445)
巻号頁・発行日
vol.33, pp.15-23, 2023-11-20 (Released:2023-11-30)

視覚機能には種ごとに異なった特徴があり,生息環境に適応していく中で独自に進化してきた.動物が視覚的に物体を弁別する際,形状や明度を総合的に使用する.本研究では,ゼニガタアザラシ(Phoca vitulina)5個体に対して実験を行い,水陸両棲のアザラシは2つの情報を使ってどのように物体を弁別しているのか明らかにした.アザラシはまず,暗い灰色の丸型オブジェクト(正解のオブジェクト)と明るい灰色の三角型オブジェクトを見分けるトレーニングに参加した.その後,トレーニングで使用したオブジェクトに2つの新規オブジェクトを追加し,計4つのオブジェクトを使用して実験を行った.実験では,4つのうち2つのオブジェクトをアザラシに対して同時に呈示し,どちらのオブジェクトを選択するかを調べた.その結果,ゼニガタアザラシは明度よりも形状の情報を用いてオブジェクトを弁別していることが示唆された.形状を頼りに弁別するアザラシの物体認知のプロセスは,光の少ない水中環境に適応した結果である可能性がある.
著者
Xihong ZHOU Senling WANG Yoshinobu HIGAMI Hiroshi TAKAHASHI
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
IEICE TRANSACTIONS on Information and Systems (ISSN:09168532)
巻号頁・発行日
vol.E107-D, no.1, pp.60-71, 2024-01-01

Memory-based Programmable Logic Device (MPLD) is a new type of reconfigurable device constructed using a general SRAM array in a unique interconnect configuration. This research aims to propose approaches to guarantee the long-term reliability of MPLDs, including a test method to identify interconnect defects in the SRAM array during the production phase and a delay monitoring technique to detect aging-caused failures. The proposed test method configures pre-generated test configuration data into SRAMs to create fault propagation paths, applies an external walking-zero/one vector to excite faults, and identifies faults at the external output ports. The proposed delay monitoring method configures a novel ring oscillator logic design into MPLD to measure delay variations when the device is in practical use. The logic simulation results with fault injection confirm the effectiveness of the proposed methods.
著者
Shunsuke TSUZUKI Yoshihiro MURAGAKI Masayuki NITTA Taiichi SAITO Takashi MARUYAMA Shunichi KORIYAMA Manabu TAMURA Takakazu KAWAMATA
出版者
The Japan Neurosurgical Society
雑誌
Neurologia medico-chirurgica (ISSN:04708105)
巻号頁・発行日
pp.2022-0340, (Released:2024-01-10)
参考文献数
36

Neurosurgery is complex surgery that requires a strategy that maximizes the removal of tumors and minimizes complications; thus, a safe environment during surgery should be guaranteed. In this study, we aimed to verify the safety of brain surgery using intraoperative magnetic resonance imaging (iMRI), based on surgical experience since 2000. Thus, we retrospectively examined 2,018 surgical procedures that utilized iMRI performed in the operating room at Tokyo Women's Medical University Hospital between March 2000 and October 2019. As per our data, glioma constituted the majority of the cases (1,711 cases, 84.8%), followed by cavernous hemangioma (61 cases, 3.0%), metastatic brain tumor (37 cases, 1.8%), and meningioma (31 cases, 1.5%). In total, 1,704 patients who underwent glioma removal were analyzed for mortality within 30 days of surgery and for reoperation rates and the underlying causes within 24 hours and 30 days of surgery. As per our analysis, only one death out of all the glioma cases (0.06%) was reported within the 30-day period. Meanwhile, reoperation within 30 days was performed in 37 patients (2.2%) due to postoperative bleeding in 17 patients (1.0%), infection in 12 patients (0.7%), hydrocephalus in 6 patients (0.4%), cerebrospinal fluid (CSF) leakage in 1 patient, and brain edema in 1 patient (0.06%). Of these, 14 cases (0.8%) of reoperation were performed within 24 hours, that is, 13 cases (0.8%) due to postoperative bleeding and 1 case (0.06%) due to acute hydrocephalus. Mortality rate within 30 days was less than 0.1%. Thus, information-guided surgery with iMRI can improve the safety of surgical resections, including those of gliomas.