著者
洲崎 朝樹
出版者
日本眼光学学会
雑誌
視覚の科学 (ISSN:09168273)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.16-18, 2021 (Released:2021-03-30)
参考文献数
23
被引用文献数
1
著者
古川 一実 田中 淳一
出版者
日本育種学会
雑誌
育種学研究 (ISSN:13447629)
巻号頁・発行日
vol.6, no.3, pp.109-115, 2004 (Released:2004-09-18)
参考文献数
16
被引用文献数
2 4

チャでは形質転換体の作出が数多く試みられてきたにも関わらず,再現性のある形質転換系が確立しているとは言い難い状況にある.これは効率的で安定した培養系が確立していないことが最大の要因である.効率的で安定した培養系を確立するためには,培養条件のみならず,その材料も検討する必要がある.我々は材料の遺伝的能力に着目し,チャ遺伝資源130系統の自然交雑種子を用いて高い体細胞胚形成能を示す系統のスクリーニングを行った.外植体には,自然交雑で生じた果実の未熟種子内部の子葉を用いた.次亜塩素酸ナトリウムによる表面殺菌後,幼葉および幼根を切除した外植体をMS培地(3.0 mg/l 6-benzylaminoprine(BA),3.0%ショ糖および0.2%ゲランガムを含む)に置床し25 °C,暗黒条件下で培養を行った.外植体の反応は,まったく変化のなかったもの,肥大したもの,体細胞胚の形成が認められたものの3タイプに大別でき,品種・系統間でその反応は明らかに異なった.体細胞胚は,カルスを経由せず子葉の表面から直接形成された.中国導入系統‘枕 -Ck2’を種子親とした自然交雑種子の子葉培養において高い体細胞胚形成率が認められ,この系統が形質転換系の確立のための有望な材料であることが明らかとなった.
著者
松本 良恵 李 楊 新井 さくら 井上 裕香子 清成 透子 山岸 俊男
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.43-53, 2023-11-30 (Released:2023-11-30)
参考文献数
54

Empirical studies have shown that beliefs in conspiracy theories are associated with low self-reported attitudinal trust in other people in general. However, self-reports do not always reflect actual behaviors. The present study investigates whether beliefs in conspiracy theories are negatively associated with actual trust behavior. We conducted a secondary analysis to examine correlations between conspiracy beliefs and trust behavior measured in a monetarily incentivized economic game (trust game) as well as self-reported attitudinal general trust. The results demonstrated that the more people believed in conspiracy theories, the less they entrusted their money to strangers when there was a risk of being betrayed and losing money. The present research confirms that conspiracy beliefs are associated with low trust regardless of whether trust is self-reported attitude or actual behavior which entails the risk of betrayal.
著者
石山 勝巳 浜田 紀子
出版者
The Japanese Association of Sociology of Law
雑誌
法社会学 (ISSN:04376161)
巻号頁・発行日
vol.1964, no.16, pp.107-130,148, 1964-04-10 (Released:2009-06-16)
参考文献数
8

In the farm areas, especially the rice field areas in Tochigi Prefecture, there had been a custom called ‘fosterage’ among farmers for a long time. The farmers who employ the fostered children of school-age take care of them for the purpose of securing the agricultural labor power in the future. These children mostly come from the needy peasant families in the six prefectures in the northern part of Honshu Island and from within Tochigi Prefecture. They are usually sold with the apprenticeship, which lasts till the age of adulthood, either through the intermediation of the professional mediator called ‘Keian’ or through the direct bargaining between parents and employers. The survey on the slave trade cases during the period from Dec. 1948 to Apr. 1949, published by the Ministry of Labor, shows that 134 out of 282 total sufferers all over Japan were found in the farm areas in Tochigi Prefecture, being distributed at large to three areas, around the basins of the River Gogyo, the Rivers Kinu and Ta, and the Rivers Kuro and Sugata, and that most of these children were under 18 years of age.According to the authors' investigation, around the basin of the River Gogyo, the farmer had, in general, a bigger cultivated acreage and not a few landlords owned 122 to 245 acres of rice fields before the Agrarian Reform soon after World War II. The housing, food, and clothing for fostered children were distinctively discriminated from those of farmers' own children. Farmers' own children would not work on farm; if they had to work on farm, they were the supervisors over fostered children. Around the basins of the Rivers Kinu, Ta, Kuro, and Sugata, in contrast, the farmer had a much smaller farmland and most of the farmers were owner farmers of 4.9 to 12.3 acres of rice fields before the Agrarian Reform. Being brought through parents-employers' direct bargaining, fostered children, most of whom were born within this prefecture, were treated just as the same as farmers' own children as indispensable labor power to the agricultural management of farmers and could become independent by marriage or by finding other occupation as the farmers' own second or third children could. Furthermore, some of them were legally adopted as soon as they were brought to farmers'. The registration filed of 1962 at Child Welfare Center, Tochigi Prefecture, which shows the existence of 8 foster parents around the basin of the River Gogyo and of 62 fostered children around the basins of other rivers, would prove such a custom of ‘fosterage’ still alive in those areas.From the answers to the questionairs sent by the authors to all the foster parents in those areas and in Utsunomiy City, the prefectural metropolis, is drawn the conclusion that there can be made a division into three types of fosterage, that is, rural, intermediate, and urban types, by the differences of farm-land, scale of agricultural management, and familial type between the families, and that this prewar custom has been the transformed in favor of the fostered children especially around the basin of River Kinu.
著者
小林 啓二
出版者
一般社団法人 日本航空宇宙学会
雑誌
日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)
巻号頁・発行日
vol.63, no.11, pp.350-354, 2015-11-05 (Released:2017-06-08)

平成23年に発生した東日本大震災では,多数の航空機が救援活動に従事した.一方,一般に災害発生から72時間が経過すると被災者の生存率が激減すると言われているが,同震災においては救援航空機,特にヘリコプタによる初動時の迅速な救援活動を妨げる要因も顕在化した.宇宙航空研究開発機構(JAXA)は,総務省消防庁,自治体消防,災害派遣医療チーム(DMAT)等の災害対応機関と連携して大規模災害時における救援航空機の安全かつ効率的な運航管理を実現する技術の研究開発を進めており,消防防災ヘリやドクターヘリ等の実運用下での評価実験を実施してきた(「災害救援航空機情報共有ネットワーク(D-NET)」の研究開発).平成25年度からは,このD-NETを発展させ,航空宇宙機器(航空機・無人機・人工衛星)の統合的な運用による災害情報の収集・共有化,及び航空機による救援活動を支援する「災害救援航空機統合運用システム(以下,本システム)」の研究開発を進めている.本稿では,救援航空機の運用課題を整理し,安全かつ効率的な救援航空機の運用を実現する本システムの研究開発状況と今後の展望について紹介する.

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著者
山中 康裕
出版者
日本箱庭療法学会
雑誌
箱庭療法学研究 (ISSN:09163662)
巻号頁・発行日
vol.29, no.3, pp.1-2, 2017 (Released:2017-04-19)
著者
玉井 隆
出版者
独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所
雑誌
アフリカレポート (ISSN:09115552)
巻号頁・発行日
vol.62, pp.1-14, 2024-01-10 (Released:2024-01-10)
参考文献数
31

本論は、ナイジェリア政治に対して失望する若者について描くことを目的とする。具体的には警察部隊のひとつである対強盗特殊部隊による、市民に対する暴力への抗議運動(End SARS)と、2023年の大統領選挙における、ピーター・オビ候補支持者(Obidient)による運動に関わる2人の若者の経験を検討する。彼らは、End SARS運動やObidient 運動を通して、多くの若者が国家に対する構造的な変化を求めたり期待したりする最中で、それが適うはずがないと考えていた。既存の研究はこれらの運動について、若者による民族・宗教・地域に必ずしも捉われない市民的価値を共有した政治的活動の現れとして肯定的に評価している。しかし本稿は事例検討を踏まえ、機能不全となった国家の構造は変わることはなく、また腐敗権力が作動する暴力と混乱に満ちた日常を生きざるを得ないために、ナイジェリア政治に失望する若者の存在を明らかにする。
著者
岩嵜 博論
出版者
日本マーケティング学会
雑誌
マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.76-84, 2024-01-10 (Released:2024-01-10)
参考文献数
15

サステナビリティへの取組みの中で,資源を使用した後も循環させ再び資源として活用する循環型経済であるサーキュラーエコノミー(CE)に注目が集まっている。本論では,いち早くCEを前提としたビジネスとマーケティングを確立したパタゴニアのケーススタディを行う。本論では,サービスデザインの領域で発展し,近年ではマーケティング研究の中でも参照されているカスタマージャーニーを用いて,カスタマージャーニーの中でも特に購入後ステージにおけるメンテナンス・修理,リユース,リファービッシュ,リサイクルに注目して分析を行う。パタゴニアは,顧客とのダイレクト接点を活用したマーケティング変革を行うと同時に,購入後ステージにおける使用後の製品に関わる顧客体験をCEに適応する形でデザインしたことがわかった。
著者
小野 雅琴
出版者
日本マーケティング学会
雑誌
マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.68-75, 2024-01-10 (Released:2024-01-10)
参考文献数
45

広告音楽は,広告の非言語的手掛かりとして,消費者の反応に影響を与える重要な広告構成要素である。広告研究の分野では,1980年代から,広告音楽に関する研究が盛んに行われてきた。本論は,これらの膨大で多様な広告音楽研究を整序するに際して,依拠している理論基盤に着目し,広告音楽研究を,3つのカテゴリー,すなわち,(1)古典的条件付け理論を援用した研究,(2)精緻化見込みモデルを援用した研究,および,(3)処理流暢性を援用した研究に分けてレビューする。そして,レビューの結果として浮上する今後の研究の方向性として,(A)インターネット広告の音楽の効果に関する研究や,(B)消費者個人の要因やマーケティング情報の要因など,様々な要因の適合による処理流暢性の向上,すなわち,無意識的な情報処理に焦点を合わせた研究が,求められるということを指摘する。
著者
小川 亮 小口 裕 千田 彩花
出版者
日本マーケティング学会
雑誌
マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.55-67, 2024-01-10 (Released:2024-01-10)
参考文献数
33

本稿では,生成AIが人の創造性にどのように貢献するかについて研究を行った。マーケティング,心理学,認知科学における創造性研究レビューを行い,創造プロセスを考察した上で,生成AIの仕組みとの類似性から仮説を構築した。生成AIの活用が創造性のプロセスに寄与する,生成AIが作成した情報を段階的に提示することが創造性に寄与する,専門知識が高い創造主体の方が生成AIを活用して創造性を発揮しやすいという3つの仮説を立て実験を行った。実験ではAIを活用して制作したデザインとAIを活用せずに制作したデザインをそれぞれ6案用意し,3名のパッケージデザイナーのエキスパートインタビュー,85名のパッケージデザイナーへの定量調査,200名のユーザー調査を行った。検証の結果,ユーザー調査からは生成AIによる創造性寄与が見られた。一方,85名のパッケージデザイナーへの調査からは段階的な情報提示による創造性への寄与は見られなかった。また同調査から,生成AIが経験年数の短いデザイナーの創造性を向上させること,また経験年数の長いデザイナーに対しては目的から距離のあるAI生成画像であっても創造性に寄与する点が確認できた。
著者
廣田 章光
出版者
日本マーケティング学会
雑誌
マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.44-54, 2024-01-10 (Released:2024-01-10)
参考文献数
26

人間と人工知能が連携しイノベーションを促進する枠組みが「ハイブリッド・インテリジェンス」(Dellermann et al., 2019; Piller et al., 2022)である。その実現にむけての要件を,対話の視点によって明らかにすることが本研究の目的である。ハイブリッド・インテリジェンスは枠組みの提示がなされているものの,共働の内部については十分な議論が進んでいない。ある領域で豊富な開発知識,経験を有する開発者をここでは「スペシャリスト」と呼ぶ。本研究はAIとスペシャリストが共働し製品を開発するプロセスを調査し,対話の枠組みによって考察をする。AI生成情報と開発者だけで思いついた情報が,一致する場合もあれば,思いつかなかったがAIによる生成情報によって新たな製品の開発につながる場合がある。一方で,開発者がAI生成情報を理解できないためその情報が開発に結びつかない場合も存在する。本研究ではAI生成情報の中でもスペシャリストが「意外な関係」と認識する情報が新らたな「関連づけ」を創造する「きっかけ」と「手がかり」を提供することを示す。
著者
岡田 庄生
出版者
日本マーケティング学会
雑誌
マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.32-43, 2024-01-10 (Released:2024-01-10)
参考文献数
34

デジタルの進化と共に,ユーザー共創型の新製品開発が増えている。そのような新製品を販売する際,ユーザーのアイデアから生まれたと伝えることで消費者の購買意向を高める「発案者効果」の存在が既存研究で明らかになっているが,その効果が失われる境界条件については十分に解明されているとはいえない。そこで本研究では,制御焦点理論に着目して,制御焦点の違いが発案者効果の境界条件に与える影響を探るための実験を行った。具体的には,複雑さが高い製品における促進焦点型の製品タイプに関する実験と,複雑さが低い製品における予防焦点型の広告メッセージに関する実験を行った。その結果,発案者効果が失われるとされる複雑さが高い製品であっても,促進焦点型の製品タイプでは発案者効果が得られることが明らかになった。また,複雑さが低い製品において,予防焦点型の広告メッセージとユーザー発案情報とは,負の交互作用効果があることも明らかになった。
著者
石田 大典 大平 進 恩藏 直人
出版者
日本マーケティング学会
雑誌
マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.19-31, 2024-01-10 (Released:2024-01-10)
参考文献数
36

製品開発研究において,クラウドファンディング(CF)がマーケティング・リサーチやプロモーションの役割を果たすことが指摘されるようになっている。ところが,これらの役割の実態を実証的に明らかにする研究は試みられていない。そこで本研究では,日本の大手購入型CFプラットフォームにプロジェクトを掲載した支援者に対して調査を行い,いくつかの仮説の検証を試みた。分析の結果,CFの支援者と新製品パフォーマンスの間において,(1)支援者から学習し,新製品の品質を改善させる,(2)プロモーション効果が向上する,という2つの媒介効果が確認された。また,製品の非精通性によって,これらの効果が変化することも示された。一方,CFが競合の参入を促進し,新製品パフォーマンスを低減させるという媒介効果については,統計的に有意な関係を確認できなかった。
著者
深見 嘉明 福田 大年 中村 暁子 寺本 直城
出版者
日本マーケティング学会
雑誌
マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.6-18, 2024-01-10 (Released:2024-01-10)
参考文献数
10

本論文の目的は,コーヒー豆の焙煎の分野におけるDX(Digital Transformation)の一つの形であるスマートロースターがどのようにスペシャルティコーヒービジネスにおける製品の開発としてのコーポレートブランド構築に関与しているか,コーヒー焙煎プロファイルデータと焙煎士の相互作用に着目しながら,そのプロセスを解明することである。近年,スペシャルティコーヒーの市場が日本でも拡大するなかで,スマートロースターを導入する焙煎店や喫茶店も増えている。本稿では,日本のスペシャルティコーヒービジネスを支えるもう一つの大きな要素として,コーヒーの焙煎のDXの一つの形であるスマートロースターに着目し,それが製品のブランディング構築に関与するプロセスを解明する。そのために,日本国内におけるスペシャルティコーヒーの産業内での位置づけ(ポジショニング)について明らかにする。そのなかで事例研究からスマートロースターがスペシャルティコーヒーのブランディングにいかに関与し,焙煎士がどのような役割を担うのかについて考察する。
著者
牛山 佳幸
出版者
公益財団法人 史学会
雑誌
史学雑誌 (ISSN:00182478)
巻号頁・発行日
vol.91, no.1, pp.1-42,146-145, 1982-01-20 (Released:2017-11-29)

This is a study on Sogo System in mediaeval Japan, mainly focused on its functional change, of which little investigation has been done so far. Persuing this, I collected the documents issued by Sogo from the Enryaku period to the end of the Kamakura period, and carefully analysed their signatures. There were issued two types of documents by Sogo-Cho (牒) type and the other. Both of which were generally signed by the most of Sogo members in early days. As, however, they stopped to come to Sogo-sho (僧綱所) after arround the 9th century, the two Homu (法務) members were appointed to take the responsibility for the Buddhist administration. Since then, Sogo-sho became consisted of two Homu members and old Igishi (威儀師) and Jugishi (従儀師) Accordingly former Sogo members practically lost their importance in Sogo-sho. As several documents signed by two Homu members show, this system seems to have continued till the middle of the 12th century. During this period, however, Homu members were not always at Sogo-sho, so Igishi and Jugishi became called as Zaicho (在庁), and the superior of Igishi members was appointed as Sozaicho (惣在庁) to administer Sogo-sho as "Rusudokoro" (留守所). Under the control of Homu members, Sozaicho were involved in not only its traditional duties (such as presiding Buddhist services, and representing Sogo-sho) but also the general Buddhist administration, together with Kumon (公文), the head of Jugishi members. This is attested from documents issued by Sogo with signatures of both Sozaicho and Kumon together with Homu members after the middle of the 11th century. In the 12th century, Toji-Ichino-Choja (東寺一長者), one of Homu members, attained the real power of Homu, and all members of Sogo-sho were controled directly by Toji-Ichino-Choja. In this way the basic organization of the Buddist administration in mediaeval Japan seems to have been established.
著者
鎌田 敏郎 西田 孝弘 今本 啓一 宮里 心一 長田 光司 河合 慶有 網野 貴彦 大即 信明
出版者
公益社団法人 日本コンクリート工学会
雑誌
コンクリート工学 (ISSN:03871061)
巻号頁・発行日
vol.60, no.11, pp.987-992, 2022 (Released:2023-11-01)
参考文献数
2

(公社)日本コンクリート工学会では,「コンクリートのひび割れ調査,補修・補強指針-2013-」を,同指針2009の小改訂として刊行している。2009年の大改訂から13年が経過し,この間の新たな知見を加え,この度,「コンクリートのひび割れ調査,補修・補強指針 2022」を刊行した。この指針は,ひび割れに関心のあるすべての方が,ひび割れ発見から,調査,原因推定,評価,判定,補修・補強を体系化して行える指針である。本稿では同指針の内容を解説する。
著者
花崎 七海 本田 澄
出版者
一般社団法人 日本デジタルゲーム学会
雑誌
日本デジタルゲーム学会 夏季研究発表大会 予稿集 2023夏季研究発表大会 (ISSN:27584801)
巻号頁・発行日
pp.75-77, 2023 (Released:2023-10-28)
参考文献数
7

本研究は FPS のプロ選手がスモークプレイヤーを利用する際にゲーム画面のどこを見て状況の判断や操作を行っているかを明らかとする.そこで我々はアイトラッカーを用いて,VALORANT のスモークプレイヤーを利用するプロ選手を対象として,試合中のゲーム画面に対する視線の注目箇所と操作の意思決定の関係を分析する.この結果を利用することで競技における新たな戦略の立案の支援となることが考えられる.