著者
和田 健太郎 野田 智之 槇 英樹 雄山 博文 鬼頭 晃
出版者
一般社団法人 日本脳卒中の外科学会
雑誌
脳卒中の外科 (ISSN:09145508)
巻号頁・発行日
vol.41, no.6, pp.452-457, 2013 (Released:2014-01-29)
参考文献数
17
被引用文献数
1

A 49-year-old woman presented with a sudden onset of right hemiparesis and motor aphasia. Computed tomography (CT) and magnetic resonance imaging (MRI) showed subarachnoid hemorrhage (SAH) localized in the interhemispheric fissure and cerebral infarction in the territory of the left anterior cerebral artery (ACA). Digital subtraction angiography (DSA) demonstrated segmental narrowing and dilatation at the left A2 segment, leading to a diagnosis of ACA dissection. The day after the onset, we planed trapping of the dissecting portion and A3–A3 side-to-side anastomosis. As a result, we performed only the wrapping of the dissection portion, because the dissection was longer than we expected. Neither aneurysmal dilatation nor narrowing progressed almost six months after the operation. This case indicates wrapping is also effective as a treatment of dissecting aneurysms, and it is important to consider longer-than-expected ACA dissections.
著者
世良 至 殿垣内 正人 川井田 実
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.1993, no.468, pp.57-66, 1993-06-20 (Released:2010-08-24)
参考文献数
9

本論文は25~28年観測された軟弱地盤上の高速道路盛土について長期沈下の実態を示すとともに, 将来沈下予測について, 考察を加えた.厚い海成粘土の一次圧密終期と二次圧密量について検討した. 一次圧密終期に収束がやや遅れるのは, 圧密過程で圧密係数が変化 (減少) するためと考えた. 二次圧密量は僅かで実務上はほとんど無視できるとしている. 将来沈下は長期観測による沈下速度で管理する手法が有効であるとし, 残留沈下を推定する手法の提案とその実用性を述べた.
著者
大和田 直希 鈴木 智也
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第34回 (2020)
巻号頁・発行日
pp.2L4GS1305, 2020 (Released:2020-06-19)

本研究では新しいアセットクラスである暗号資産に着眼し,共和分ペアトレード戦略の有用性を検証した.暗号資産は通貨間の相関関係が強く,互いに共和分関係にある可能性が高い.もし通貨ペアが共和分の関係にあれば,ペアの価格差は定常過程となり平均回帰性を有する.そこで価格差が均衡水準から乖離した時,相対的に割高な通貨を売り,割安な通貨を買う.そして乖離が元の水準に回帰した後に反対売買により収益を得る.この共和分ペアトレードが暗号資産市場においてどの程度機能するか検証すべく,実際の暗号資産データを用いて投資シミュレーションを実施した.さらに共和分関係が壊れるリスクを考慮し,分散投資によって収益を安定化できることを確認した.
著者
福田 友美子 森本 行雄 四日市 章
出版者
Japan Audiological Society
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.229-235, 1994-06-30 (Released:2010-04-30)
参考文献数
3
被引用文献数
1

現在の日本社会における聴覚障害者のコミュニケーション手段の使用に関して, 先天性の重度聴覚障害者の集団を対象にして, 郵便によるアンケート調査を行った。 3740通の質問紙を発送したのに対して回答数は1696通で, 回答率は45%であった。 その結果次のことがわかった。1. コミュニケーションの相手によって, 異なったコミュニケーション手段を用いていた。2. 音声言語でのコミュニケーションが要求される場面では, 筆談を用いているものが多かった。3. コミュニケーションの手段として, 手話が最も有効であり, 続いて指文字・読話・補聴器の順に有効性が高いという判断がなされていた。4. 先天性の聴覚障害者であっても, 情報補償の方法として, 手話だけでなく文字による補償への希望も同様に多かった。
出版者
国立国会図書館
巻号頁・発行日
no.(219), 2018-08
著者
田村 行弘 真木 俊夫 嶋村 保洋 西垣 進 直井 家壽太
出版者
Japanese Society for Food Hygiene and Safety
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.20, no.3, pp.173-180, 1979-06-05 (Released:2010-03-01)
参考文献数
22
被引用文献数
9 9

In 1977, there was an outbreak of photosensitivity dermatitis by among persons who had ingested a certain brand of chlorella tablets. At least 23 patients were identified in and around the Tokyo metropolitan area.The unconsumed chlorella tablets collected from these patients invariably induced photosensitivity dermatitis in mice. These chlorella tablets contained large amounts of pheophorbide and its ester, which are well-known phototoxic pigments derived from chlorophyll, while chlorella tablets from another maker, which contained less than a tenth as much pheophorbide induced no photosensitivity lesion in mice.Furthermore, a linear dose response relationship was observed between the severity of photosensitivity dermatitis in experimental animals and the content of pheophorbide in chlorella administered. However, the reaction induced by pheophorbide extracted from the suspect chlorella was weaker than that induced by the original chlorella sample.It was confimed that ethanol, used in forming granules of chlorella before pelleting, activates chlorophyllase, which in turn hydrolyzes chlorophyll naturally contained in chlorella into pheophorbide and its ester.We concluded that the photosensitivity dermatitis was caused by the chlorella tablets, which had been treated with ethanol. We believe that pheophorbide and its ester found in large amount in these tablets, have played a major role in inducing the photosensitivity dermatitis.
著者
正木 太朗
出版者
公益社団法人 日本皮膚科学会
雑誌
日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)
巻号頁・発行日
vol.127, no.13, pp.2785-2789, 2017-12-20 (Released:2017-12-20)
参考文献数
16

顔面や手背などの日光曝露部に限局した皮疹を認めた場合,まず光線過敏症が疑われる.降圧薬などの薬剤を内服していないか,発症時期や家族歴などを問診することにより種々の疾患が鑑別される.病院における検査で非常に大切なのが,UVA,UVBや可視光による光線テストであり,遺伝子検査を含めた血液検査を参考にしながら診断につなげていく.治療としては遮光が大切であるが,皮膚科医が積極的に病態の作用波長を探していくことが,誤った遮光指導や,患者本人による過度な遮光を防ぎ,患者のQOL低下を防ぐことにつながる.
著者
趙 星銀
出版者
明治学院大学国際学部
雑誌
明治学院大学国際学研究 = Meiji Gakuin review International & regional studies (ISSN:0918984X)
巻号頁・発行日
vol.57, pp.49-68, 2020-10-31

戦後日本の言説空間の中で展開されてきた「世代」をめぐる議論は思想史研究において様々な角度から検討されている。だが各世代の特質や主張に対する分析から一歩離れて,とりわけ戦後初期の言説空間において「世代」が社会理解の道具として注目された理由についての研究はまだ不十分である。本稿は1950年代を中心に,「戦前派」「戦中派」「戦後派」といった「世代」の名の下で展開された議論の相互作用を分析しながら,世代論が活発化した要因を当時の政治思想における課題と関連付けて検討する。具体的には,敗戦による既存の価値体系の崩壊を背景に,「個人」と「国家」との関係を再構築していく試みの中で,「私」と「国民」との間の溝を埋めるものとして世代的な共同性が自覚され,歴史と政治を語る際の説得力ある主語として注目されていく過程を分析する。
著者
沢田 輝 磯﨑 行雄 坂田 周平
出版者
一般社団法人 日本地質学会
雑誌
地質学雑誌 (ISSN:00167630)
巻号頁・発行日
vol.126, no.10, pp.551-561, 2020-10-15 (Released:2021-01-15)
参考文献数
49
被引用文献数
5

東京都日の出町坂本地域の蛇紋岩メランジュ露頭に伴って産する高圧型変斑れい岩および花崗岩類中のジルコンのU-Pb年代を測定した.高圧型変斑れい岩原岩の火成年代は約490Ma(カンブリア紀フロンギアン世~オルドビス紀前期)で,四国や九州の黒瀬川帯に産する類似岩石から報告された年代とよく一致する.花崗岩類の火成年代は約440Maで,約2,400-500Maの年代を持つジルコンも含まれている.本研究の年代測定から,当地域の岩石類は黒瀬川帯の構成要素であり,同帯の東方延長が東京都西部に存在することが再確認された.同地域からの古生代前期高圧型変斑れい岩および花崗岩類の産出は,当時,現在の九州から関東にかけての800km以上におよぶ弧-海溝系が発達していたことを示唆する.
著者
小林 敬一
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.68, no.4, pp.401-414, 2020-12-30 (Released:2021-01-16)
参考文献数
57
被引用文献数
1 2

近年,教授による学習が効果的な理由を説明する様々な考えが提案されてきた。本論文では,その学習効果の背後にどのような心的過程が仮定されているかという観点から,それらの説明を次の5つの仮説に整理した。(a)知識構成仮説:教授・教授準備が知識構築や生成的処理を促進することで学習効果を生み出す。(b)動機づけ仮説:教師役を務めることが学習内容の知識構成的な処理を動機づける。(c)説明生成仮説:説明産出の行為やその準備が知識構成を促す。(d)メタ認知仮説:教授的説明の産出や生徒役との相互作用がメタ認知的モニタリングを介して知識構成を促進する。(e)検索練習仮説:説明産出に伴う検索練習が学習効果を生み出す。さらに,先行研究の知見を批判的に検討した結果,知識構成仮説とメタ認知仮説を肯定する証拠は多少揃っているが,残り3つの仮説については証拠がほとんどないか知見が分かれていることが示唆された。最後に,教授による学習研究の課題と展望を述べた。
著者
中村 元
出版者
密教研究会
雑誌
密教文化 (ISSN:02869837)
巻号頁・発行日
vol.1965, no.71-72, pp.105-121, 1965-04-01 (Released:2010-03-12)