著者
安平 哲太郎
出版者
情報知識学会
雑誌
情報知識学会誌 (ISSN:09171436)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.259-270, 2010-05-28 (Released:2011-06-25)

現代の様々な社会変革に伴う混乱を出来るだけ回避し得る教訓を得るために、同じ時代の要求の中にあり、変革においても共通した構造を持ちながら、混乱の度合いにおいて格段の違いのある明治維新とフランス革命とを比較した。その結果、認識の変革期には新旧両体制の人達とも矛盾した体制を超えて広く情報を収集し体制の問題点を認識する事、社会制度の変革が始まる前には実現可能な向かうべき世界の具体的モデル、その世界に順応する為の心構え、社会制度の変革中および以降では政治を超えて政治に道義を与えそこからの逸脱を許さない力の存在等が混乱を回避する為の重要な教訓である事を指摘した。そして、これらの教訓を現代に適用する場合には、その教訓に現代までの歴史的経験を加味すべき事、世界的規模の社会変革に対しては、全体の体制が矛盾している事に気づくための情報と変革後の実現可能な具体的モデルとをどうやって探すかという事が課題である事を論じた。
著者
宮内 哲
出版者
一般社団法人 日本臨床神経生理学会
雑誌
臨床神経生理学 (ISSN:13457101)
巻号頁・発行日
vol.44, no.1, pp.20-27, 2016-02-01 (Released:2017-03-01)
参考文献数
24

Hans Bergerがヒトの脳波の発見者であり, α波とβ波の名付け親であることはよく知られている。しかしそれ以上のことを知っている人は少ない。Bergerは脳と心の関連を解明するために脳血流を計測し, 脳温を計測し, そしてついに脳波を発見した。しかしそれは同時に, 脳波がアーチファクトかもしれないというBerger自身の, そして他の研究者からの疑念を晴らすための長くて困難な道への入口にすぎなかった。そして当時のドイツを席巻していたナチスとの関係に苦しみながら, ようやく栄光を掴んだにもかかわらず, 意に反して脳波研究をやめなくてはならなかった。Bergerの研究と生涯, 当時の社会や脳研究の実態を調べれば調べるほど, 単に脳波を発見した精神科医ではなく, まともな増幅器や記録装置がなかった時代に, 脳と心の関連を脳活動計測によって研究しようと苦闘した20世紀初頭の生理心理学者としての姿が浮かび上がってくる。その姿を三回に分けて紹介する。その1では, 脳波の研究を始める前にBergerが行った研究, それらの研究と脳波の研究との関連について述べる。その2では, Bergerが行った脳波の研究の詳細と, 脳波が当時の神経生理学に受け入れられなかった理由について考察する。その3では, 脳波が神経生理学や臨床医学に受け入れられていった過程と, その後のBerger, 特にナチスとの関係, 自殺の原因などについて述べる。
著者
加藤 将 渥美 達也 小池 隆夫
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.99, no.10, pp.2401-2406, 2010 (Released:2013-04-10)
参考文献数
9

全身性エリテマトーデスの治療は従来からステロイド薬による非特異的な治療が中心であったが,近年,免疫抑制薬や生物学的製剤を用い,効果的で副作用の少ない治療が試みられている.全身性エリテマトーデスの関節炎の特徴は「非破壊性関節炎」と表現され,関節リウマチの「破壊性関節炎」とは多くの点で対照的である.このような対照的な病態を理解することは関節炎全般の診療をより深いものにすると考えられる.
著者
小野 有五
出版者
日本第四紀学会
雑誌
第四紀研究 (ISSN:04182642)
巻号頁・発行日
vol.55, no.3, pp.71-91, 2016-06-01 (Released:2016-08-03)
参考文献数
114

1990年,日本のなかでもっとも生存が脅かされている絶滅危機種,シマフクロウとの出会いを契機に,第四紀学の純粋な科学者であった研究者が研究者=活動者に変化していった過程を述べ,政策決定など社会との関係において科学者を区分したPielkeの四類型に基づいてそれを分析した.その結果,政策決定には関わろうとしない“純粋な科学者”や“科学の仲介者”から,自らをステイクホルダーとして政策決定に参与しようとする“論点主張者”,さらには“複数の政策の誠実な周旋者”に筆者自身の立ち位置が変化していったことが,千歳川放水路問題,二酸化炭素濃度の増加問題,高レベル放射性廃棄物の地層処分問題,原発問題の4つの環境問題において明らかとなった.原発問題については,特にその安全性に直接関わる活断層研究との関連を調べた結果,日本第四紀学会の複数の会員が,原発を規制する政府の委員会において,原発周辺の活断層の評価だけでなく,活断層の定義にも決定的な役割を演じていたことが明らかになった.このような事実は,とりわけ,2011年3月11日の福島第一原発の過酷事故以来,現在の日本社会における日本第四紀学会の重要性と責任の大きさを強く示唆している.日本第四紀学会は,3.11以前からの長年にわたる学会員と活断層評価との関わりについても明らかにするとともに,原発の安全性に関わる活断層やそのほかの自然のハザードについて,広くまた掘り下げた議論を行い,社会に対して日本第四紀学会としての“意見の束”を届けるべきであろう.
著者
藤田 敏彦
出版者
日本動物分類学会
雑誌
タクサ:日本動物分類学会誌 (ISSN:13422367)
巻号頁・発行日
vol.45, pp.4-15, 2018-08-31 (Released:2018-08-31)
参考文献数
47

The Echinodermata is, in terms of species, one of the largest of animal phyla. They are distributed exclusively and widely in the marine environment, where they occupy important biological and environmental roles. Despite their relevance, relatively few scientists have studied echinoderms in Japan. I have comprehensively surveyed the echinoderm fauna of Japan and adjacent regions, and have discovered diverse and intriguing taxa. My research on these species has utilized diverse approaches, including taxonomy, phylogeny, ecology, morphology and paleontology. I have also initiated educational and outreach activities intended to encourage the study of echinoderm biology and natural history, including an annual scientific meeting emphasizing echinoderm research in Japan. Thanks to collaboration with students in my laboratory, scientific colleagues and “citizen scientists” including fans of echinoderms, we have seen a significant increase in Japanese echinoderm research.
著者
西川 輝昭
出版者
日本動物分類学会
雑誌
タクサ:日本動物分類学会誌 (ISSN:13422367)
巻号頁・発行日
vol.45, pp.33-47, 2018-08-31 (Released:2018-08-31)
参考文献数
49

The history of the nomenclatural type concept and the principle of typification are outlined following examination of articles, recommendations and appendices in editions (and Japanese versions) of the International Code of Zoological Nomenclature (ICZN), the Règles Internationales de la Nomenclature zoologique, and the antecedent Stricklandian and Blanchard Codes. For family-group names, typification first appeared as a recommendation of the Stricklandian Code in 1843, subsequently becoming a criterion for availability following publication of the Blanchard Code in 1889. Typification of genus-group names also followed publication of the Stricklandian Code, being considered a criterion for availability since 1930. In species-group names, however, the explicit fixation of name-bearing types (holotypes and syntypes) has been included in the appendices of the Règles since 1913, being a recommendation in the first to third editions of the ICZN, and now (fourth edition), a criterion of availability of names published after 1999. Reasons are considered why the principle of typification was applied as a criterion for availability for species-group names far later than for family- and genus-group ones. The institution and development of public specimen registration systems in the UK and USA are also discussed.
著者
田中 颯 生野 賢司
出版者
日本動物分類学会
雑誌
タクサ:日本動物分類学会誌 (ISSN:13422367)
巻号頁・発行日
vol.45, pp.28-32, 2018-08-31 (Released:2018-08-31)
参考文献数
32

This paper summarizes the previous amendments of the 4th edition of the International Code of Zoological Nomenclature and presents the Japanese version of the latest provisional amendment and the explanatory note published by the International Commission on Zoological Nomenclature in March 2017. In the latest provisional amendment, four recommendations were added to Article 73 and one term, “specimen, preserved”, was added to the Glossary concerning the establishment of a new species-group taxon without a preserved name-bearing type. Additionally, we review the background of this provisional amendment. All zoologists should pay careful attention to this amendment in order to advance zoological sciences and their reproducibility.
著者
大久保 賢一 渡邉 健治
出版者
一般社団法人 アジアヒューマンサービス学会
雑誌
Journal of Inclusive Education (ISSN:21899185)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.34-52, 2018 (Released:2018-08-30)
参考文献数
11

本研究においては、公立小学校の知的障害特別支援学級と自閉症・情緒障害特別支援学級の担任教員を対象として、担任教員が認識している特別支援学級に関わる現状と推移、そして通常学級支援を目的とする弾力的対応の実態について質問紙法による調査を行った。その結果、対象教員の大部分が、在籍児童数、仕事量ともに増加していると認識していることが明らかとなった。また、通常学級に対する自らの支援の必要性は、大多数の特別支援学級担任教員によって認識されており、頻度の差はあるものの7割から8割の者が実際に弾力的対応を実施しており、通常学級担任教員への支援としては「担任教員に対する助言」や「児童の実態把握」が多く、通常学級在籍児童への支援としては「授業中における児童に対する学業面や行動面での個別的支援」が多かった。しかしながら、付加的な時間を必要とする対応、通常学級の児童集団から個別的に切り離して場を設定することを必要とする対応、そして実施の際に保護者や本人の同意を得ることが必要な対応については実施率が低かった。
著者
宮崎 佑介
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
保全生態学研究 (ISSN:13424327)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.167-176, 2018 (Released:2018-07-23)
参考文献数
44

今後の市民科学の在り方を議論する上での意見として、科学、研究、市民の概念を整理し、論考した。日本語の「研究」は新規性を重視しない定義づけがなされている一方で、英語の「research」には新規性の有ることがその定義となっている点についての差異が認められた。また、東アジア(日本を含む)では成人のみを市民と捉えることが一般的である可能性がある一方で、西洋では乳幼児から市民として捉え始める場合が多いことを指摘した。次に、佐々木ほか(2016)によって定義された市民科学の概念を、魚類に関する事例にあてはめ、科学への貢献の可能性と課題の抽出を試みた。以上の検討を踏まえ、今後の日本の市民科学が欧米のcitizen science に近いものを目指す必要があることと、同時に日本の独自性を追及していくことの価値を述べた。
著者
下代 昇平 谷本 道哉
出版者
一般社団法人 日本体育学会
巻号頁・発行日
pp.128_1, 2017 (Released:2018-02-15)

背景・目的:近年運動において、体幹の剛体化は、四肢の土台としての働き、下肢から上肢への力の伝達等の観点から注目されている。体幹を剛体化させるトレーニング(TR)としてプランクなどの体幹TRが注目されており、実施の際には腹圧の上昇を伴うことが重要といわれている。本研究では体幹TRをはじめ、各種運動時の腹圧を調べることを目的とした。なお、腹腔の構造上、腹圧の上昇は体幹を伸展させるトルクが生じる。この観点からの検証、考察も行うこととした。方法:プランク・バックブリッジ等の体幹TR、スクワット・ベンチプレス等の各種筋力TR、ジャンプ・投打動作等のダイナミックな競技動作を実施し、運動中の腹圧を肛門よりカテーテル式圧力計を挿入して測定した。結果:腹圧の上昇の程度は「体幹TR(3~10%)<<筋力TR(7~47%程度)<ダイナミックな競技動作(38~61%:いずれもバルサルバを100%とする)」であり、体幹TRは小さい値であった。また、体幹伸展トルクを生じるような動作において特に腹圧が高まる様子は観察されなかった。
著者
田島 知郎 石井 明子 石津 和洋 葉梨 智子 近藤 泰理
出版者
特定非営利活動法人 日本乳癌検診学会
雑誌
日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.105-112, 2007-03-30 (Released:2008-07-25)
参考文献数
25

ロシアと中国での大規模臨床試験で, 乳房自己検査 (BSE) が無効と結論されたとの理解が広がり, わが国でも戸惑いが続いている。乳癌死リスク低下効果が検証できなかったとされる両研究であるが, BSE発見乳癌はコントロール群よりも早期の傾向で, また指摘すべき問題点が他にもある。まずBSE発見乳癌のサイズであるが, ロシアの研究ではT1以下がわずかであったのに対し, 中国の研究では48.8%で, この両方を一括解釈して, わが国に持ち込むことには疑問がある。また中国の研究では, BSE群とコントロール群との間に背景因子の違い, あるいは試験介入による健康状態への影響による総死亡数の差が約10%もあり, 両群比較の妥当性が問われる。さらに両研究の著者はマンモグラフィの優位性, BSE推奨だけで済まない医療側の責任, BSE普及と精検の費用などの問題も提起しており, 結果的にもBSE自体というよりも乳癌検診のあり方やBSE教示法の方が研究の主な目的であったとも言えよう。これまでの多数の非無作為試験の結果からも, BSE発見乳癌は早期の傾向で, 確実な技法の実践による予後改善が期待される。わが国には視触診, マンモグラフィ, 超音波を検診対象の全女性に, 質を保証して提供できるだけの設備, 専門医, 専門技師がまだ不足している一方で, BSEのメリットを最大限に生かせる素地があり, 乳癌啓発の入り口であり, 他の検査を補完する役割も果たすBSEを手放せない。
著者
芦澤 淳 藤本 泰文
出版者
公益財団法人 宮城県伊豆沼・内沼環境保全財団
雑誌
伊豆沼・内沼研究報告 (ISSN:18819559)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.27-40, 2012 (Released:2017-11-10)
参考文献数
26
被引用文献数
4

2010年5月から9月に,小型のため池において,カニ籠,手網,塩ビ管を用いてアメリカザリガニを捕獲した.捕獲個体数から生息個体数を推定した結果,調査開始時における2009年以前に新規加入した個体(以下,大型個体)の生息個体数は,1,886個体と推定された.2010年に新規加入した個体(以下,小型個体)の生息個体数は,3,192個体と推定された.週2回程度の捕獲作業を4箇月半繰り返した結果,大型個体と小型個体は,それぞれ1,885個体,3,176個体捕獲された.調査終了時における大型個体と小型個体の生息個体数は,それぞれ1個体,16個体と推定され,生息個体数を低密度に抑制することができた.ため池内の捕獲とともに,周辺地域からの侵入個体を捕獲した結果,ため池の流入部及び周縁部で,合計1,050個体が捕獲された.以上の結果から,小型のため池においてカニ籠,手網,塩ビ管を用いてアメリカザリガニの個体数抑制が可能であった.ただし,ため池の周辺にアメリカザリガニが生息している場合,侵入防止対策や周辺地域も含めた防除を行なう必要があった.