著者

黒澤 佳子

出版者

法政大学 (Hosei University)

巻号頁・発行日

2023

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type:Thesis

著者

黄 逸雋

出版者

法政大学 (Hosei University)

巻号頁・発行日

2023

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type:Thesis

著者

山本 健太郎

出版者

法政大学 (Hosei University)

巻号頁・発行日

2023

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type:Thesis

著者

田口 瑞穂 川村 教一 澤口 隆

出版者

防災教育学会

雑誌

防災教育学研究 (ISSN:24359556)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.67-74, 2022 (Released:2023-11-07)

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日本国内の国公私立大学8 大学の大学1 年生720 人を対象とした自然災害に関する認識についてのアンケート調査結果を再分析した。高校生時代の地理A および地学基礎の学習歴と自然 災害に関する意識の関係では、地理A の履修者の方が地学基礎選択者よりも、地震、津波、洪 水について意識が高かった。教科書における自然災害に関する記述量を比較したところ、地学基 礎よりも地理A の方が多かった。地理A 履修者の自然災害に対する怖さの意識の差は、高校時 代の自然災害に関する学習量の多さと関係がある。

著者

宇田川 将文

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.77, no.12, pp.788-795, 2022-12-05 (Released:2022-12-05)

参考文献数

35

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物質を構成するマクロな個数の電子状態が膨大な重ね合わせを起こしたらどのような物性が生じるだろうか? この問に答を与えるのが量子スピン液体の研究である.20世紀の終わりに発見された磁性体であるスピンアイスは,それ自体魅力的な性質を備えた物質であるとともに,量子スピン液体の魅力をも垣間見せる.スピンアイスは,その磁気構造が氷(H2O)における水素原子配置と同等のルールで記述されるために,「アイス」の名で呼ばれる.氷は見かけ上,熱力学第三法則を破って絶対零度近傍でも有限のエントロピーを保持することは有名であるが,スピンアイスはほぼ同量の残留エントロピーを示し,その基底状態は系を構成するスピンの数に対して指数関数的に増大する莫大な個数の縮退をもつ.量子スピン液体の典型例――量子スピンアイス――はこのマクロに縮退したスピンアイスの量子力学的な重ね合わせ,すなわちシュレディンガーの猫ならぬ,「シュレディンガーの氷」である.逆にスピンアイスは,量子スピン液体が完成する前の前触れ,重ね合わせが生じる前の,高温のスピン液体と位置づけることができる(奇妙に聞こえるが「アイス」が「液体」よりも温度が高いのだ).量子スピン液体の示す著しい特徴として,分数化という現象が挙げられる.分数化とは電荷やスピンなど,系を構成する基本的な量子数がより小さい単位に分裂して独立した粒子として振る舞う現象を指す.分数化は量子力学の本質である重ね合わせの原理の裏返しとも言えるだろう.スピンはそれ自体ひとつの実体に見えるけれども,別の環境下では,もっと基本的な何者かの重ね合わせとしてより自然に振る舞う.分数化して生じる粒子の振る舞いは強結合のゲージ理論によって記述される.量子スピンアイスを記述するゲージ理論は驚くべきことに,我々の世界の基本法則に現れる量子電磁気学(QED)である.しかしながら我々の知るQEDとはやや異なる.光は遅い.スピンが分裂して生じる磁気モノポールは,我々のQEDには(今のところ)存在しない.大きい微細構造定数,同符号の電荷に引力が働く電磁気学など,量子スピンアイスは「あり得たかもしれないこの世界」の様々な可能性を物質中に実現して我々に提示する.量子スピンアイスを含む,量子スピン液体相が現実の物質で実際に実現しているかどうかは,長年の研究にもかかわらず,まだ定かとは言えない.量子スピン液体の探索には高温のスピンアイスがよい道標となるだろう.まだ存在が不確かな量子スピン液体とは異なり,スピンアイスは残留エントロピーをはじめとする確固とした実験結果により,Dy2Ti2O7やHo2Ti2O7などの物質で実現していることが知られている.量子スピン液体の兆候を捉えるために鍵となるのが,高温のスピンアイスから出発して,降温とともにいち早く量子性を獲得する磁気モノポールの探索である.強結合のゲージ理論に従う磁気モノポールの振る舞いを捉えることは容易ではないが,物理特性を鋭く見抜く理論手法の開発によりそのダイナミクスが精度よく記述され,量子スピン液体の探索という長年の問題が解決に向けて大きく前進することが期待される.

著者

福浦 友香

出版者

一般社団法人 日本デジタルゲーム学会

雑誌

日本デジタルゲーム学会 夏季研究発表大会 予稿集 2022 夏季研究発表大会 (ISSN:27584801)

巻号頁・発行日

pp.36-41, 2022 (Released:2023-02-24)

参考文献数

55

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ゲームの中で写真撮影を行う「インゲームフォトグラフィー」という活動がある。プレイヤーにとってのインゲームフォトグラフィーの役割を明らかにすることが本研究の目的である。本研究では、写真AI を具体的事例として、写真AI によるインゲームフォトグラフィーはゲームにおける観光写真として機能しているのかについて考察を行う。そのために写真AI によるインゲームフォトグラフィーがどのような特徴を持ち、観光写真の内容と類似する点があるのか、ということを整理していく。

著者

Kyoko Yamamoto Yasuhiro Komatsu Hiroyuki Yamamoto Hiroko Izumo Kyo Sanoyama Masami Monden Kyoko Takeda Fumiko Nakahara Katsumi Yoshida

出版者

Tohoku University Medical Press

雑誌

The Tohoku Journal of Experimental Medicine (ISSN:00408727)

巻号頁・発行日

vol.225, no.3, pp.195-202, 2011 (Released:2011-10-19)

参考文献数

27

被引用文献数

6 6

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Diabetes and chronic kidney disease (CKD) which are risk facters of cardiovascular disease, are increasing global public health problems. Microalbuminuria is an early sign of progressive cardiovascular and renal disease in individuals with or without diabetes. Screening for microalbuminuria and early treatment are recommended for patients with increased cardiovascular and renal risk factors. However, the procedure used to measure urinary albumin is expensive. Alternatively, the measurement of total urinary protein is simple and inexpensive. Thus, we aimed to establish a method that could predict the presence of microalbuminuria by measuring the total protein-to-creatinine ratio. Spot urine samples were obtained from 150 patients with diabetes mellitus, and the total protein-to-creatinine ratio and the albumin-to-creatinine ratio (ACR) were measured. There was a significant positive correlation between the protein-to-creatinine ratio and the ACR (r = 0.95). The presence of albuminuria (both micro- and macroalbuminuria) could be predicted from the value of the protein-to-creatinine ratio in more than 90% of patients. A receiver-operating characteristic curve analysis revealed that the protein-to-creatinine ratio had a sensitivity and a specificity of 90.8% and 91.9%, respectively, for the detection of albuminuria and a cutoff value of 0.091 g/g creatinine. These results suggest that screening for microalbuminuria can be replaced by the detection of the protein-to-creatinine ratio, which may be cost-effective for patients with cardiovascular risks as well as for the general population.

著者

Ryosuke Honda Yasuhisa Nakao Yuya Masuda Kiyotaka Ohshima Shota Koike Tamami Kono Akiyoshi Ogimoto

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

pp.CJ-23-0844, (Released:2024-01-06)

参考文献数

1

著者

高木 昌宏

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.579, 1991-10-20 (Released:2017-07-13)

著者

藤田 桃子 保坂 健太郎 長澤 栄史 小山 明人 糟谷 大河 工藤 伸一 遠藤 直樹

出版者

日本菌学会

雑誌

日本菌学会大会講演要旨集 日本菌学会第66回大会

巻号頁・発行日

pp.52, 2022 (Released:2023-01-10)

著者

堂免 隆浩

出版者

一般社団法人 日本計画行政学会

雑誌

計画行政 (ISSN:03872513)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.21-26, 2023-11-15 (Released:2023-12-27)

参考文献数

12

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The evidence addressed in Evidence-Based Policy Making (EBPM) in Japan tends to be biased towards quantitative data. However, the principles of EBPM suggest that evidence derived from qualitative studies should be utilized alongside quantitative research in EBPM. The use of qualitative research in the field of policy research allows for a thorough exploration of the potential for qualitative evidence utilization, which has largely been overlooked in EBPM. This article clarifies the following points: Firstly, qualitative evidence can be utilized as a basis for presenting one of the candidate agendas. Secondly, in the preliminary assessment of policymaking aimed at addressing social issues with a small number of cases, it is necessary to utilize qualitative evidence. Thirdly, it is important to assess uncertainty in qualitative evidence. Finally, this article demonstrates that in qualitative research following statistical methods, the criteria for evaluating uncertainty include ‘Credibility’ and ‘Transferability’, and that ‘Theoretical Saturation’ and ‘Applicability’ can be used as evaluation criteria for qualitative research based on the Grounded Theory Approach.

著者

大須賀 公一

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.487-493, 1994-06-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

8

被引用文献数

2

著者

馬場 景子 中野 典子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成17年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.33, 2005 (Released:2005-09-13)

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山芋(自然薯)は、日本にある在来種の代表的なものである。しかし儀礼食として捉えられることが、今までほとんどなかった。馬場・中野は、山芋がとろろ飯として調理され、正月に食べられることに着目し調査を行なってきた。 調査から、正月に食べられるとろろ飯には、日常的に食べられるとろろ飯とは異なり、ハレの食としてとろろ飯を食べる文化的な理由が明らかになってきた。正月のとろろ飯の食習の特長の一つは、地域により、付加された意味が異なっている点である。民衆を中心に行なわれてきた行事一般に言えることであるが、中心から周辺に伝播されるに従い、本来の意味が失われ、伝播の途中から別の意味が含まれることがある。正月のとろろ飯食習は、まさにこの文化伝播の代表的な例である。 しかしこの食習は単に一地域の行事食ではなく、東日本を中心に正月の行事を関わりの深い行事食として分布傾向は、東北地方、甲信越、中部にはこの食習慣が多く分布している。東高西低の分布を示している。 本発表では、次の三点に焦点をあてる。(1)分布状況(日本での分布)(2)付随する行事(3)節句としての正月料理このことを考察することにより、正月のとろろ飯研究の重要性を示唆していく。

著者

馬場 景子 中野 典子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成18年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.3, 2006 (Released:2006-09-07)

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〔目的と背景〕正月に食べられるとろろ飯は、餅の形・年取りの魚と同様に日本の東西文化の指標になる可能性を明らかにした。日本の民俗学研究では、在来種である山芋に関しての調査が行われてこなかった。そのことが儀礼食としての山芋調査が行われなかった理由の一つである。先行調査により山芋が儀礼食であることを想定し、山芋の調理法の一つであると考えられるとろろ飯に注目した調査を行ってきた。その結果、正月に食されるとろろ飯は、正月の儀礼食であることを明らかにした。さらに東日本を中心に分布していることも明らかにしてきた。本発表では、この儀礼食の東西分岐の分布集積地が愛知県知多半島であることの可能性を示唆する。〔方法〕資料調査、アンケート調査〔結果〕調査により、正月のとろろ飯は儀礼食としての役割を果たしていることが明らかになった。さらに東西文化の食の一つとなる可能性が高いとの推論を出すことができた。愛知県の知多半島での調査結果を示し、分布状況から、伝播起点を想定する。

出版者

The Biogeographical Society of Japan

雑誌

Biogeography (ISSN:13450662)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.45-54, 2023-09-20 (Released:2023-12-12)

著者

坂田 陽子

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.183-189, 2020 (Released:2022-12-20)

参考文献数

22

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デジタル化が進む中で,実際に体験しなくてもデジタル機器やコンテンツから様々な情報を得て,その知識を実体験に生かすことができるようになった。では様々な知識が未熟な時期の子どもはデジタルデバイスから知識を得て,それらの知的な概念を形成できるのであろうか。本稿ではペット型ロボットとかかわることで幼児は生物概念を獲得できるか検討した。研究紹介1では,ロボットに静動の2条件を設けた結果,幼児は静止の場合は無生物,自動の場合は生物ととらえる行動が見られた。研究紹介2では,幼児が1ヶ月間ロボットを生き物の代わりとして疑似的に飼育したところ,初期は生物として接する発話や行動が多く見られたが,2週間で飽きてロボットにかかわらなくなり,生物に関する教育的教示の効果も見られなかった。2つの研究から,ロボットと子どもの接する時間が短時間で,また「動き」の有無が一瞬で入れ替わるような場合はロボットの「動き」は生物を感じさせる。一方,長時間になるとその「動き」はかえって単調で生物を感じさせなくなると考えられた。「動き」が必ずしも生物概念の獲得の一助となるわけではなく,ロボットの動きの質を検討することが重要であると結論付けられた。

著者

長谷 亜蘭

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.90, no.1, pp.72_2-73, 2024-01-05 (Released:2024-01-05)

著者

山崎 大河 仲達 俊介 忻 欣

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測自動制御学会論文集 (ISSN:04534654)

巻号頁・発行日

vol.49, no.12, pp.1172-1178, 2013 (Released:2013-12-21)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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The three-dimensional plot of the time sequences of the elevation angles of the thigh, shank, and foot during human walking has been reported to lie close to a plane, called the planar law showing the intersegmental coordination. For evaluating such coordination, the elevation angle has been regarded as an important coordinate system. However, there exist many other coordinate systems for describing the limb configuration. Even for the same data, the difference of the coordinate system may change the degree of planarity, and also affect the evaluation of the coordination. Here we aim to study the effect of the coordinate system on the planar law. We measure lower limb kinematics during steady walking on a treadmill with various speeds. Then we compare the degrees of planarity of the measured data described in various coordinate systems generated from the measured angles between the vertical and the thigh, the thigh and the shank, and the shank and the foot, and the linear transformations described by regular-three-dimensional matrices composed of elements { 0, 1, -1 }. The result shows that the different coordinate system can lead to a wide range of the planarity, and there exist many coordinate systems yielding higher or lower planarity than the elevation angles. Additionally, we elucidate the mathematical aspects of the planarity that depends on the coordinate systems. It is concluded that the planar law does not necessarily imply the importance of the information described by the elevation angles.

著者

Daniel McKAY 池田 久代

出版者

ニュージーランド学会

雑誌

ニュージーランド研究 (ISSN:18815197)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.43-57, 2021 (Released:2024-01-05)

著者

末﨑 比呂義

出版者

ニュージーランド学会

雑誌

ニュージーランド研究 (ISSN:18815197)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.27-42, 2021 (Released:2024-01-05)