著者

山根 秀介 YAMANE Syusuke

出版者

中部哲学会

雑誌

中部哲学会年報 (ISSN:13439138)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.61-74, 2018-04-30

著者

Shumpei Iwao Yumi Kato

出版者

Global Business Research Center

雑誌

Annals of Business Administrative Science (ISSN:13474464)

巻号頁・発行日

vol.18, no.6, pp.251-262, 2019-12-15 (Released:2019-12-15)

参考文献数

18

被引用文献数

1 3

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The keiretsu, or long-term stable business network that exists between Toyota and its suppliers, seems to demonstrate exceptional resilience in the face of natural disasters. Toyota shares production knowledge among the firms in its keiretsu through long-term kaizen-based inter-company learning activities (jishuken). In this regard, we have confirmed that (A) in times of normal operations, jishuken adopt a flat structure of interpersonal connections among firms that facilitates mutual trust. From case studies, we also found that (B) in times of disaster response, the structure “switches” to a hierarchical one with a clearly delineated leadership to bring knowledge and human resources into play.

著者

橋村 斉 原田 佳澄 舘 友基 木村 圭佑 櫻井 宏明

出版者

日本理学療法士協会

雑誌

第6回日本地域理学療法学会学術大会

巻号頁・発行日

2019-10-25

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【はじめに】 地域包括ケア推進のために在宅医療・介護の推進が必要であり、各地で自助・互助の強化、社会参加の促進が取り組まれている。その中で、療法士が社会参加の促進を行うためには、療法士自身が近隣の地域活動を把握している必要がある。当院では、利用者が地域の中でその人らしく生きがいを持って取り組めるような地域活動を提案するために、松阪市内の地域活動について電子地図を用いて情報収集・記録しており、リハビリテーション科の職員が常時確認できるように管理している。今回は、その活動内容を報告する。【地域活動の情報収集・管理】 松阪市内の公民館・集会場などの場所と活動内容・開催日について、市のホームページや地域包括支援センターの生活支援コーディネーターより情報収集を行った。また、公共交通機関について、市内を運行するバス停の位置をホームページ上で調査した。収集した情報を一括で管理し、各々の位置関係を把握するため、電子地図(Google My Maps)上にまとめた。これにより、利用者の自宅周辺で開催されている地域活動が視覚的に判別できるようになった。さらに、市役所に各公民館の内部環境調査を依頼し、建物内各所の部屋の構造・段差の高さ・手すりの有無などを把握することができた。これらの情報により、移動距離や段差昇降の必要性など、地域活動へ参加するために達成すべき課題が明確になり、利用者と共有できるようになった。【地域活動の見学と環境調査】 当院利用者が多く居住する地区を中心に、一部の公民館に赴いて活動内容や現地環境を調査した。活動内容は大きく分けて趣味系・運動系の2種類があった。趣味系の活動は全体的に自由に休憩が取れ、自分のペースで活動ができる様子であったが、運動系は総じて実施時間が長く、求められる身体機能が高い印象であった。また、市内には80ヶ所以上の公民館があるが、バリアフリー構造の建物は1ヶ所のみであった。その他の公民館は築50年以上が経過しており、内部構造は和室が多く段差が多数で、トイレも和式が多くを占め、身体機能の低下した高齢者にとっては利用しにくい環境であった。 【展望・課題】 上記ツールを使用し、現在までに介護保険利用者6名に対して地域活動の紹介・参加に結び付けることができ、現在も電子地図の活用事例を増やし、入院患者への適応拡大を図っている。今後は、当院のホームページ上に電子地図を公開し、当院以外の医療従事者にも活用してもらうことで意見を収集し、電子地図に掲載する情報の見直しを行っていく。【倫理的配慮、説明と同意】本研究に関しては、事前に当院の倫理委員会にて承認を受けて実施している。

著者

松木 明知

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.10, no.5, pp.427-433, 1990-09-15 (Released:2008-12-11)

参考文献数

7

著者

熊倉 啓之

出版者

静岡大学教育学部

雑誌

静岡大学教育学部研究報告. 教科教育学篇 (ISSN:0286732X)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.35-50, 2007-03

著者

山中 智省

出版者

横浜国立大学国語・日本語教育学会

雑誌

横浜国大国語研究 (ISSN:02881489)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.10-26, 2010-03-20

著者

羽渕一代編

出版者

恒星社厚生閣

巻号頁・発行日

2008

著者

東洋大学

出版者

東洋大学創立百年史編纂委員会

雑誌

東洋大学百年史 通史編Ⅰ

巻号頁・発行日

1993-09-20

著者

安田 幸世

出版者

明治大学学芸員養成課程

雑誌

Museum study (ISSN:09155856)

巻号頁・発行日

no.30, pp.27-37, 2019-03-26

著者

(明) 王圻 纂集

巻号頁・発行日

vol.[7], 1609

著者

松田 清

出版者

京都大学附属図書館

雑誌

静脩 (ISSN:05824478)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.5-8, 1990-10

著者

林 喬義

出版者

日本細菌学会

雑誌

日本細菌学雑誌 (ISSN:00214930)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.81-84, 1984-03-25 (Released:2009-02-19)

参考文献数

22

著者

大友 香穂里 下村 義弘

出版者

日本生理人類学会

雑誌

日本生理人類学会誌 (ISSN:13423215)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.143-147, 2018 (Released:2019-01-17)

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Thermal stimulation around the eyelids is known to accelerate the recovery from fatigue due to visual display terminal (VDT) operation and temporarily reduce accommodation; however, the region of the eye to which thermal stimulation should be applied to effectively restore visual fatigue remained unknown. Identifying this region will lead to a proposal of a device with a smaller heating area and unique shape. Therefore, in this study, subjective assessment and objective measurement were performed to investigate the effect of differences in the region of thermal stimulation on recovery from visual fatigue. The results of the investigation suggested that thermal stimulation to the medial angle of the eye produced larger effects on the brain and fatigue recovery than did stimulation to the external canthus.

著者

岡田 里佳 猪又 直子 種子島 智彦 生長 奈緒子 白田 阿美子 野村 有希 池田 信昭 相原 道子

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.60, no.9-10, pp.1362, 2011-10-10 (Released:2017-02-10)

著者

森 久史 藤野 謙司 栗田 健 千野 靖正 齋藤 尚文 野田 雅史 駒井 浩 小原 久

出版者

公益社団法人 日本金属学会

雑誌

まてりあ (ISSN:13402625)

巻号頁・発行日

vol.52, no.10, pp.484-490, 2013 (Released:2013-10-10)

参考文献数

6

被引用文献数

11 12

著者

山口 明日香

出版者

社会経済史学会

雑誌

社会経済史学 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.76, no.4, pp.547-570, 2011-02-25 (Released:2017-07-18)

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本稿の目的は,産業化における木材利用の視点から,とくに産業資材としての木材に注目し,国有鉄道による枕木の調達・利用方法を明らかにすることである。近代日本の産業化の過程において木材は,エネルギー,資材,原料として利用され,木材の需要構造の変化や供給不足などに対応して,長期的な木材所要量の確保は各産業にとって克服すべき課題となった。1870年代以降,鉄道網の拡張に伴い枕木需要は拡大し,国有鉄道は1909年度分の枕木購入に際し「一般競争入札」から「随意契約」に調達方法を変更した。さらに国有鉄道は,1930年度に予算不足により枕木買入単価を引き下げて所要量を確保するため,調達方法を「指名競争入札」に変更したが,1933年度には「益金」が増加して予算不足が解決され,また木材市場が回復したために再び「随意契約」に戻した。こうした調達方法の変更を通じて国有鉄道は木材市場や予算の変化に柔軟に対応したが,単年度主義の予算制約から長期的な枕木確保の対応策をとれなかった。国有鉄道は,使用樹種の拡大や防腐枕木の利用により枕木不足を解消しようとしたが,とくに1930年代後半以降,枕木不足は深刻化した。

著者

篠原 一 安東 仁兵衛 又木 京子

出版者

現代の理論社

雑誌

現代の理論

巻号頁・発行日

vol.24, no.12, pp.p5-33, 1987-12

著者

新井 眞人

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.66-86, 1993-10-15 (Released:2011-03-18)

参考文献数

42

被引用文献数

1

著者

島津 彰

出版者

北翔大学北方圏学術情報センター

雑誌

北翔大学北方圏学術情報センター年報 = Bulletin of the Northern Regions Academic Information Center, Hokusho University (ISSN:21853096)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.63-72, 2016

著者

木野 佳音 阿部 彩子 大石 龍太 齋藤 冬樹 吉森 正和

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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大気中二酸化炭素濃度の増加に伴う地球温暖化が特に極域で大きく現れることは極域気温増幅としてよく知られており、南半球高緯度においては、気候モデルを用いた研究によって温暖化要因の分析がされている (Lu and Cai, 2009)。また、南極氷床コアを用いた最新の研究では、地球の軌道要素である地軸の傾きや離心率の周期変動と現地気温の変動について、詳細な位相関係の議論が行われている (Uemura et al., 2018)。そこで、本研究では気候モデルMIROCを用いて、地球軌道要素が変化したときの南半球高緯度温暖化がどのようになるか大気中二酸化炭素濃度増加の場合と比較を行い、気候フィードバックの違いを調べた。大気大循環モデルに海洋混合層モデルを結合したMIROC(Hasumi and Emori, 2004)を用いて、地軸の傾きを過去にあり得る最大値とした実験、離心率を過去にあり得る最大値でかつ近日点に冬至がくるとした実験を行い、南半球高緯度の気候変化を解析した。さらに、地表面での放射収支解析 (Lu and Cai, 2009) を行った。結果として、南極氷床が存在する南極大陸上の温暖化は、地球軌道要素が変化する場合、日射が雲に遮られない晴天域の短波放射の変化によって主に決められていた。このことは、長波放射による強い加熱が温暖化をもたらす大気中二酸化炭素濃度増加の場合と対照的だった。また、南大洋上の温暖化の定性的な季節性は、放射強制力にかかわらず共通していて、夏にほとんど温暖化がみられず、秋から冬にかけて強い温暖化がみられた。放射収支解析から、この季節性をもたらす要因は、北半球高緯度の場合と共通しており、夏に海洋に吸収されたエネルギーが 冬に大気へ放出されることであるとわかった。また、定量的には、秋から冬の温暖化の強度が異なった。これには、特に春から初夏にかけての放射強制力の違いが海氷融解に与える影響が、重要であることがわかった。今後は、大気循環や降水分布の解析も行っていく。また、海洋大循環も考慮したモデルの結果も解析する予定である。