著者
草間 朋子 中川 健朗 吉澤 康雄
出版者
日本保健物理学会
雑誌
保健物理 (ISSN:03676110)
巻号頁・発行日
vol.20, no.4, pp.399-406, 1985 (Released:2010-02-25)
参考文献数
24
被引用文献数
1

The concept of population dose is of importance and of interest at the point of radiation protection of puplic. We devided it into two categories, source-related population dose and individual-related population dose, and estimated each population dose of Japan. We surveyed all sources that caused exposure to Japanese population. A number of sources, both naturally-occuring and man-made, contributed to population exposure. According to source-related dose assessment, average annual effective dose equivalent was about 3.3mSv, and about half of which, i. e. 1.6mSv, was given from medical exposure. And from the results of individual-related dose assessment we proposed the allocation of the annual dose limit of public for each controllable source, that is, 2.5mSv/yr to nuclear faculties, 1.0mSv/yr to miscellaneous sources, 1.5mSv/yr to probablistic exposure.
著者
上西 浩司
巻号頁・発行日
2009 (Released:2009-04-01)

【研究目的】本研究では、日本の大学における教務担当職員の新たな役割の実際を調査・分析し、当該役割の一般化を試みる。【研究方法】2007年の上西・中井・齋藤の調査からは、教務担当職員の継続従事年数が長いか、関連部門内を異動する機関・組織において「ゼネラリスト志向」ではなく専門性についての萌芽があると仮定できた。このため、当該機関・組織の教務事務責任者に対して業務内容、知識・技能等にっいて、教員との役割分担を視野にいれたインタビューを実施する。【研究成果】教務担当職員の継続従事年数が長いか、関連部門内を異動する機関・組織の教務事務責任者からは、1)大学教育改革にはベテランの教務担当職員が必要である、2)ベテランの教務担当職員とは、卒業要件等照合、関係法令確認、教務データ管理、講義室等施設・設備管理等の業務に熟知していて、それを卒なくこなし、後輩に指導ができる人である、3)教務担当課長に教務経験のない者がなるのは関連知識・スキルがないためむずかしく、なった場合、本人が大変苦労し、大学にとっても研修コストや業務低下等のリスクが増すと指摘された。このことからは、当該教務事務責任者は大学職員の「専門」の一分野として教務事務をとらえているということができる。つまり、教務担当職員が従来行ってきた教員支援業務としての教務事務について、大学職員の「専門」の一分野として捉えなおし、教職協働における教務担当職員の"新たな"役割と位置づけることができるのではなかろうか。今後は、「専門」としての教務事務の確立のため、体系的に編まれた教務事務の標準テキストの作成が必要となるう。
著者
吉崎 誠
巻号頁・発行日
2007 (Released:2007-04-01)

(1)研究目的:本研究は、マネージメントのあり方を視野に収めて、国立大学法人化後の大学経営に求められるようになった戦略計画(中期目標・中期計画)の形成のプロセスのあり方と、それを実践するマネジャー職の役割について検証するものである。(2)研究方法:このために、戦略計画の構造・内容に係る先行研究を整理するとともに、本研究の底本となった"Strategic Planning for Public and Nonprofit Organizations-Rev.ed."(1995;Jossey-Bass)の著者であるJohn M.Bryson(Professor,University of Minnesota)に、大学組織における戦略計画の構造、策定過程などについてインタビューを行った。また、米国の主要な大学の戦略計画をWebから得るとともに、ミネソタ大学、オレゴン州立大学を訪問し、戦略計画の形成過程、マネジャーの係わり等に関して、トップマネジャー(副学長)やミドルマネジャー(学部長)、これらを支援するInstitutional Research Officeの所長などの担当者へのインタビューを試みた。また、日本同様に、最近大学の法人化に踏み切った台湾の国立臺灣大学、真理大学、開南大学を訪問し、トップマネジャー(学長、副学長)およびミドルマネジャー(学部長など)へのインタビューを行い、大学における戦略計画に係わる情報を収集した。(3)研究成果:戦略計画は、いまや大学におけるマネージメントを語る上での共通のツールとなっていると言っても過言ではない。それは、プランニングされたビジョン・戦略・計画などを組織の内外に対する最も重要なコミュニケーションとなっている。これら戦略計画は、アメリカの大学では、トップダウンとボトムアップのミックス型で形成されている。タスクフォースを形成し、内部環境分析・外部環境分析を行い、多くの構成員が数年をかけ議論し策定に至っている。また、いい提案は他のタスクフォースに紹介し、各タスクフォースの意見に傾聴するなどProvost(副学長)の果たした役割が大きいが窺われた。他方、戦略計画の導入に日の浅い日本および台湾の大学における戦略計画は、トップダウン的な手法により策定している傾向にあり、戦略計画にも進化のフェーズがあることが見てとれた。今後の課題としては、日本の大学において戦略計画(中期目標・中期計画)を経営にいかに浸透させるか、またマネジャーの果たす役割などについて、引き続き検証していきたい。
著者
山下 泰裕
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.854, pp.41-43, 1996-08-26

重量級3階級でメダルが取れず,「日本のお家芸惨敗」と言われた。選手のけがを防げなかったこと,層の薄さは反省点だと認めるも,事実無根のマスコミの報道には「怒りを通り越して呆れた」と言う。アトランタ・オリンピックでの柔道男子チームの目標は,金メダル3個,出場7選手全員のメダル獲得でした。
著者
松尾正直 著
出版者
大文館
巻号頁・発行日
1917
著者
小谷 善行
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.33, pp.505-506, 1986-10-01

Prologを学生に教えるとき、教えにくいところのひとつがカットオペレータである。これを日本語でわかりやすく読み下すことを試みている。Prologのプログラムの説明には論理的説明と手順的説明の2通りがある。論理的説明によれば理解は著しく速い。しかしカットオペレータがあると、その部分は手順的説明をするのか普通であり、それが教えにくい点であった。本稿ではカットオペレータを含むPrologプログラムを、なるべく適切に日本語で読み下すにはどうすればよいかついて論じる。この結果は次の点に寄与すると考える。(1)Prologプログラムの説明の多くの部分を論理的説明ですますことができる。(2)日本語Prologの言語仕様の設計の知見を得る。
著者
野村 大成 中島 裕夫 本行 忠志 杉山 治夫 梁 治子
巻号頁・発行日
2000 (Released:2000-04-01)

1.ヒト臓器・組織の長期継代維持:手術、検査後の残余ヒト甲状腺組織、骨髄細胞の譲渡を受け、改良SCID(重度複合免疫不全)マウスに移植、長期維持し、放射線照射を行った。2.放射線誘発ヒト甲状腺障害:頭頚部癌患者(約60才)由来ヒト正常甲状腺では、照射線量の増加とともに濾胞の消失と壊死がみられた。k-ras,p53,c-kit,β-catenin,RET遺伝子の変異は、非照射、10-20Gy照射では認められず、24-65Gy照射で、11例中6例にp53,c-kitの突然変異が誘発された。(1)若年者高感受性:Graves病若年患者(20才)由来の甲状腺100片を移植し、^<137>Csガンマ線(1Gy)を毎週照射した。病理的変化に加え、ヒト甲状腺ホルモン分泌は、9Gy以上照射で有意に低下した。^<131>I(0.5MBq)投与群でも同じであった。遺伝子変異は、6-16Gy照射で、p53およびc-kitに突然変異が計27.3%に発生した。^<131>Iを投与した20例では、1例にのみβ-catenin遺伝子の突然変異が誘発された。(2)線量率効果:^<137>Csガンマ線を高線量率(1.1Gy/min)照射で18例中6例にc-kit、p53遺伝子の突然変異が検出されたのに対し、低線量率(0.4mGy/min)照射群14例には、突然変異は全く検出されなかった。また、GeneChipを用い、8500個の遺伝子の発現異常についても、線量率効果が認められた。(3)核分裂放射線:原子炉中性子線0.2Gy照射で、多くの遺伝子の発現異常が検出された。3.放射線誘発骨髄障害と治療:^<137>Csガンマ線2Gyを照射した改良SCIDマウスにヒト正常骨髄細胞を移植することにより長期生存(不死)を得た。ヒト骨髄移植1ヶ月後に^<137>Csγ線0Gy、0.5Gy、1.0Gy、2.0Gyを照射し、マウス骨髄中ヒトCD3陽性細胞は、それぞれ38.0、32.3、25.4、2.7%と減少した。CD20、CD33陽性細胞も同じ傾向を示した。
著者
野村 大成 藤堂 剛 斉藤 直 本行 忠志 中島 裕夫 杉山 治夫
巻号頁・発行日
1995 (Released:1996-04-01)

1. 異なる線量率(0.57Gy/分〜0.0002Gy/分)で発生腫瘍の異なる2系統のマウスC3H/HeJ,C57BL/6Jに、6週齢より7日間隔で4回Co-60ガンマ線を照射(総線量2Gy,6.8Gy)し、腫瘍発生における線量-線量率効果係数(DDREF)を求めた。その結果、(1) 低線量率照射により、全腫瘍および固型腫瘍発生の遅延(両系統2および6.8Gy)と白血病発生に顕著な線量率効果が認められた。DDREFは6.8Gy照射で20〜40、2Gy照射で約2であった。(2) 固型腫瘍については、全固型腫瘍発生率でみるとC57BLマウスで線量率効果を認めるが、C3HマウスではDDREFは1に近かった。しかし、卵巣腫瘍が高発するため、卵巣腫瘍およびC57BL/6Jマウスに自然発生する細網肉腫を除外したが、傾向は変わらなかった。臓器別にみると、肺、乳腺、下垂体腫瘍に線量率効果が認められ、DDREFは2〜3(両系統)であった。2. X線、^<60>Coγ線、^<252>Cf中性子線による胎児死、奇形、がん、突然変異の同一個体検出をPTHTF_1法を用い行った。X線では、いずれも明確な線量率効果を認めた。また、^<252>Cfによる突然変異とがん発生のRBEは、^<60>Coγ線とX線に対し、いずれも6〜9であった。3. DNA二重鎖切断欠損培養細胞と野生型培養細胞を用いた、^<60>Coγ線による細胞致死効果の線量率効果は、大部分が二重鎖切断の修復によるものだが、一部それ以外のプロセスがある。4. 微量放射能によるヒトでの遺伝子変異の調査:チェルノブイリ事故による放射能被曝者(放射性物質除去作業者、汚染地域住民など)の血液採取し、白血病早期発見のため、WT1遺伝子発現の定量と分子レベルでの遺伝子変異の高感度検出法の開発を行った。
著者
深海 菊絵
出版者
くにたち人類学会
雑誌
くにたち人類学研究 (ISSN:18809375)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.1-20, 2010-05-01

本論の目的は、米国におけるポリアモリー実践の事例から、「愛」や「親密性」に関わる事象を主題とする90年代以降の人類学的研究の分析枠組みを再考し、今後の研究に必要な視座を提示することである。近年の愛や親密性を主題とする研究は、社会規範との関連でそれらを論じる傾向が際立っている。これらの研究は、親密な関係が築かれる舞台の権力構造を明らかにしてきた。しかし、自律的主体が想定されているため、偶発的で予測不可能な他者との関係性を当事者たちがいかに生きているのか、という点を捉えきれない。そこで本論では、バトラーの「≪対格≫の私」論、田中の誘惑論を手掛かりに、先行研究が看過してきた領域に光を当ててみたい。本論では、主体形成の能動的側面だけでなく受動的側面に着眼することにより、自律的主体ともみえるポリアモリー実践者たちが自らの意志を越えて他者とつながるあり様を考察していく。
著者
原水 民樹
出版者
徳島大学
雑誌
言語文化研究 (ISSN:13405632)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.A1-A25, 1997-02-20

6 0 0 0 OA 海上権力史論

著者
エー・テー・マハン 著
出版者
東邦協会
巻号頁・発行日
vol.上, 1896