著者

片山 悠樹

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.95, pp.25-46, 2014

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<p> 本稿の目的は「ものづくり」言説が工業教育にいかに受容されたのか,また「ものづくり」言説にどのような理念や価値が付与されてきたのか,その経緯を分析することである。<BR> 現在,多くの工業高校では教育目標として「ものづくり」が掲げられており,「ものづくり」教育は高い評価を受けている。工業教育≒「ものづくり」という認識は教師たちに共有されているといえる。ところが,こうした認識は最近まで自明ではなかった。というのも,かつて教師たちは「ものづくり」に批判的であったためである。なぜ現在の教師の認識と,過去の認識に違いが生じているのか。本稿では工業教育で「ものづくり」がいつ「自明」となり,その背後要因には何があるのかを明らかにする。<BR> 1970年から1980年代,工業高校の社会的地位は低下していたものの,教師は「科学的/批判的能力」の養成を重視し,「技能教育」に否定的であった。だが,1980年代後半以降,工業教育の専門性はさらに弱体化し,多くの教師は工業教育の専門性を教える自信を失っていく。<BR> このような状況のなか,工学教育の再考のため,教師は地域の中小企業との連携を模索しはじめる。1990年代後半,「ものづくり」の受容は中小企業の密集地帯で顕著にみられたが,2000年代に入ると,「ものづくり」言説に「教育的」価値が付与されることで,他の地域にも浸透していく。こうした過程を通して,工業教育のなかで「ものづくり」の「自明化」が進展したと推察される。</p>

著者

佐野 一将

出版者

横浜国立大学国語・日本語教育学会

雑誌

横浜国大国語研究 (ISSN:02881489)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.114-126, 2019-03-20

著者

仲嶺 真 上條 菜美子

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.90, no.2, pp.147-155, 2019 (Released:2019-06-27)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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This paper reviewed articles published in the Japanese Journal of Psychology pertaining to the development of a new psychological scale and ascertained whether these articles supported the necessity to develop a new scale. In a period of 15 years, there were 112 articles related to the development of a scale found in the Japanese Journal of Psychology. Only about 30% (38 articles) describe the necessity related to the originality of the new scale. In addition, about 40% (48 articles) do not describe the definitions of the constructs. Based on these results, the following two points are proposed: the importance of specifying the definition of the new construct; and clarifying similarities and differences between the new scale and the existing scales.

著者

仲嶺 真 上條 菜美子

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.90.17233, (Released:2019-05-20)

参考文献数

26

被引用文献数

3 1

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This paper reviewed articles published in the Japanese Journal of Psychology pertaining to the development of a new psychological scale and ascertained whether these articles supported the necessity to develop a new scale. In a period of 15 years, there were 112 articles related to the development of a scale found in the Japanese Journal of Psychology. Only about 30% (38 articles) describe the necessity related to the originality of the new scale. In addition, about 40% (48 articles) do not describe the definitions of the constructs. Based on these results, the following two points are proposed: the importance of specifying the definition of the new construct; and clarifying similarities and differences between the new scale and the existing scales.

著者

Munehiro YOSHIDA Kyoden YASUMOTO Kimikazu IWAMI Hiroyuki TASHIRO

出版者

Japan Society for Bioscience, Biotechnology, and Agrochemistry

雑誌

Agricultural and Biological Chemistry (ISSN:00021369)

巻号頁・発行日

vol.45, no.7, pp.1681-1688, 1981 (Released:2006-03-27)

参考文献数

29

被引用文献数

6

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A major proportion of selenium in bovine milk was found in fluorornetric analysis to be associated with the casein fraction, largely in alkali-labile form, and the rest with the whey fraction mostly in free selenite form. This uneven distribution of milk selenium seems to provide an explanation for selenium deficiency in purified caseins. The activity of glutathione peroxidase, a selenoprotein, in the liver of growing male rats fed ad libitum low-selenium diets containing either vitamin-free casein or Torula yeast 0.065 ±0.012 or 0.015 ±0.004μg Se/g diet, respectively) for 3 weeks decreased to 4 to 6% of that of the control rats fed a commercial stock diet (0.185±0.092fig Se/g diet). Selenium status was evaluated by three different parameters for the rats assigned under pair-feeding regimen to those vitamin-free casein-based diets which were supplemented with graded levels of selenium as sodium selenite. The hepatic levels of the thiobarbituric acid-reactive substance, an indication of lipid peroxidation, decreased to control level with selenium supplementation per g diet of 0. 1 μg and over. The hepatic glutathione peroxidase activity reached a plateau above a 0. 1 μg/g diet of selenium supplementation, whereas the erythrocyte enzyme activity increased with increasing levels of supplementary selenium. These results support the notion that semi-purified diets containing vitamin-free casein as a prime protein source would not satisfy the selenium requirement of growing animals unless deliberately supplemented with additional selenium.

著者

村山 綾 三浦 麻子

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.90.17234, (Released:2019-05-20)

参考文献数

32

被引用文献数

1 12

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The purpose of this study was to investigate the validity of the Japanese version (Kanai, 2013) of the Moral Foundation Questionnaire (MFQ; Graham, Nosek, Haidt, Iyer, Koleva, & Ditto, 2011). In Study 1, we tested the internal validity of the MFQ using data collected from 855 participants, following the procedure by Graham et al. (2011). Analyses revealed that the five-factor model showed the best fit among any other model. In addition, a higher score in In-group, Authority, and Purity was related weakly but significantly to conservative political identity. In Study 2, we tested test-retest reliability as well as the relationships between the MFQ and ideologies, using data collected from 470 participants. The test-retest reliability was relatively low, compared to Graham et al. (2011). The relationships between the MFQ and ideologies were consistent overall with the Moral Foundations Theory. However, we also found several inconsistent results such as a higher score in Purity resulting in agreeing more with a liberal opinion. Usage of the Japanese version of the MFQ in empirical studies was discussed.

著者

藤田 光寛

出版者

密教研究会

雑誌

密教文化 (ISSN:02869837)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.191, pp.L152-L136, 1995-06-25 (Released:2010-03-12)

著者

柳原 伸洋

出版者

東海大学文学部

雑誌

東海大学紀要. 文学部 (ISSN:05636760)

巻号頁・発行日

vol.103, pp.83-93, 2015

著者

伊藤 修一

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.74, no.10, pp.585-598, 2001-10-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

33

被引用文献数

2 5

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本稿では,千葉ニュータウンの戸建住宅に転入した世帯の,夫婦の居住地選択への関わり方の解明を試みた.対象世帯の多くは,「夫が外で働き,妻が家庭で家事や育児」を行う,典型的な郊外居住の核家族世帯である.これらの世帯は,住宅取得が困難な1990年代前後に転居を決定し,住宅の質や価格の面で公的分譲主を信頼していた.用いた住宅情報は,公的物件の情報が得やすい媒体に偏り,公的物件供給の地域的な偏りも住宅探索範囲を限定している.また,夫婦それぞれの居住地選択の基準は性別役割分業に影響を受けており,転居後も継続就業する妻のいる世帯では,妻の就業地の近くに候補地を設定するなど,住宅探索範囲が就業状況によって異なる.ただし,現住地の選択には抽選が制約となっており,選択結果に対する不満は予算の都合により生じている場合が多い.

著者

吉田 裕

出版者

日本の戦争責任資料センタ-

雑誌

戦争責任研究 (ISSN:13437348)

巻号頁・発行日

no.26, pp.63-67, 1999

著者

林 能成

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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地震災害軽減において、地震予知への社会的な期待は極めて大きい。公的機関による大規模な地殻活動の観測を根拠にするものから、民間による根拠不明な予言レベルのものまで、多くの地震予知がかなり昔から試みられているが、現実には予知率、的中率、警報期間の3つ全てを実用レベルで実現しているものはない(泊, 2015)。国として進められてきた東海地震の予知と大震法に基づく社会規制という体制は、ターゲットとする地震を南海トラフ全体に広げる検討の中で後退し、2017年11月から「南海トラフ地震に関連する情報(臨時)」による控え目な対応へと変更された。現在、市民、企業、行政などで行動指針の策定が試みられているが、事前に出される可能性がある情報についての予知率や的中率に関する共通認識が得られているとは言い難く、非常に厳格な社会規制や対応が真面目に検討される場面が少なくない。また地震研究者の間でも、地震予知の実現可能性についての認識には幅があり、大地震に先行する現象がそもそも存在しないと考える者もあれば、観測や判定に関する知見が不足していると考える者もいるなど多様性がある。そこで地震前予測情報についての地震研究者の総合的な認識を明らかにするためのアンケート調査を行なった。アンケートでは地震の事前予測ができる、できないという単純な聞き方ではなく、地震予測情報を発表に至るまでのプロセスを以下の4段階に分解したのが特徴である。4段階とは、(1)地震に先行する現象の有無、(2)その現象の観測可能性、(3)観測された事象を異常と判定できる可能性、(4)異常と判定された場合に社会に向けて発表できるか否かで、各研究者の認識を0%から100%まで10%きざみの数値で回答を求めた。さらに、地震前に情報が出された場合に、市民が制限のある生活に耐えらられる期間に地震が起こる確率(的中率)についても、同様に0%から100%まで10%きざみの数値で回答を求めた。ほとんどの研究者はこれらの数字を判断する上で明確な科学的根拠を持っているわけではないが、地震に関する調査・研究を長年進めてきた経験に基づく相場観を聞いた形である。対象とした研究者は日本地震学会の理事、代議員、合計129名で、このうちの90名から回答を得た。地震学会の代議員は会員による選挙で選出されるため、同分野の中で一定の見識を持っている研究者が選ばれていると考えることができる。アンケートへの回答は2018年の日本地震学会秋季大会の会場において対面で依頼することを基本とし、それが不可能だった人にはメールによって回答を求めた。暫定的な集計結果では、情報を発表に至るまでの4段階いずれにおいても0%から100%まで回答には幅があり、地震学者の中でも地震の事前発生予測に多様な認識があることが明らかになった。各段階の平均値は(1)「現象の有無」47%、(2)「観測の可否」47%、(3)「判定の可否」28%、(4)「発表の可否」41%となり、判定を難しいと考える研究者が多い傾向にある。しかし、全ての回答が平均値に近い研究者は少なく、専門分野やこれまでの研究経験によって、4段階のどこが難しいと考えるかには明瞭な違いが見られた。観測に基づく地震の事前予測を行い、その警報を社会に発表するためには、この4段階全てを成功させる必要がある。そこで各研究者の4段階の回答全てをかけ合わせた数字を求めたところ平均値は6%という値になった。これは市民や行政が期待している値よりも低い(たとえば、静岡新聞, 2018)。また情報が発表された時に、地震が起きる確率(的中率)の平均値は22%であった。当日の発表では平均値だけではわからない、回答のばらつきも踏まえた解析結果を示す。多くの専門家は科学的誠実さにもとづいて「実用的な地震予知ができる可能性は低い」とこれまで述べてきたが、その真意は必ずしも社会には伝わってこなかった。受け止める側では、「低い=0ではない」=「0でないなら対策を決めなければならない」=「想定される地震の被害は大きいので厳重な警戒が必要」となり、地震が発生しなかった場合を考慮しない厳重な対応策を選択しがちであった。この種の情報を使いこなすためには、市民感覚に比べて極めて低い予知率、的中率で、さらに長い警報期間を前提にした、無理のない対応策の検討が求められる。

著者

蛸島 直

出版者

愛知学院大学人間文化研究所

雑誌

人間文化 : 愛知学院大学人間文化研究所紀要 (ISSN:09108424)

巻号頁・発行日

no.33, pp.194-164, 2018-09

著者

金城朝永 著

出版者

成光館書店

巻号頁・発行日

1934

著者

トリプレット カティヤ

出版者

神戸女子大学古典芸能研究センター

雑誌

神戸女子大学古典芸能研究センター紀要 (ISSN:18829821)

巻号頁・発行日

no.12, pp.31-46, 2018-06

著者

林 大輔

出版者

愛知淑徳大学人間情報学部

雑誌

愛知淑徳大学論集. 人間情報学部篇 (ISSN:21859655)

巻号頁・発行日

no.9, pp.49-62, 2019-03-20

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原著

著者

三ツ松 誠

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.92, no.2, pp.183-205, 2018-09-30 (Released:2018-12-30)

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平田国学が明治維新に与えた影響の如何という古典的な問いにつき、現在の研究状況をサーベイする。要点を三点にまとめると以下の通り。第一点。戦後の平田国学研究には、戦時下の顕彰運動の反動で、ナショナリスティックな側面を取り上げることを回避して、霊的世界の探究者としての篤胤に注目する傾向があった。しかし政治運動に関わった人々の主体形成に篤胤国学が影響したことは否定しがたい。第二点。近年の国立歴史民俗博物館における平田篤胤関係資料の調査の進展によって、篤胤やその家族、門人たちに関する豊饒な研究素材が学界に提供され、大きく研究水準が引き上げられた。古い議論にはそのままでは通用しない部分が生じている。第三点。明治初年における平田国学の挫折、という通俗的理解には注意すべきである。津和野派や薩摩派の国学者も篤胤から影響を受けているのだから、平田直門の失脚だけでは維新政権での篤胤学の影響力の消滅は意味しない。

著者

ARIZONO Masayo

雑誌

明治学院大学社会学部付属研究所研究所年報 = Bulletin of Institute of Sociology and Social Work, Meiji Gakuin University (ISSN:09114831)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.117-122, 2019-03-20

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【研究論文/Articles】

著者

松本 和馬

出版者

日本森林学会

雑誌

森林科学 (ISSN:09171908)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.53-60, 2004-02-01 (Released:2018-06-14)

著者

山田 潤治

出版者

大正大学

雑誌

大正大學研究紀要. 人間學部・文學部 = Memoirs of Taisho University. The School of Human Studies, the School of Literature (ISSN:2186246X)

巻号頁・発行日

vol.95, pp.172-154, 2010-02

著者

柳橋 博之

出版者

法制史学会

雑誌

法制史研究 (ISSN:04412508)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.258-260, 2011-03-30 (Released:2017-05-02)