著者
岸 太郎 岩田 仲生
出版者
日本生物学的精神医学会
雑誌
日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.47-51, 2010 (Released:2017-02-15)
参考文献数
38

覚醒剤をはじめとした「違法薬物の氾濫」という状態は社会的な大問題となっている。本稿では覚醒剤に焦点をあて,覚醒剤使用障害・依存・精神病性障害に関する遺伝学的研究についてまとめる。双生児研究によると,物質誘発性依存症は遺伝率が 60 %から 70 %と高いことが示されており,物質誘発性精神障害の遺伝学的研究が世界中で盛んに行われている。しかしながら,サンプルの収集が困難なため,日本では,Japanese Genetics Initiative for Drug Abuse(JGIDA)という多施設共同の研究グループがサンプルの集約と研究を推進してきた。我々も JGIDA の一員として遺伝学的研究を行っている。本稿では,JGIDA が中心となって行った日本人覚醒剤依存・精神病の遺伝学的研究についてまとめる。
著者
佐藤 篤史 竹林 崇
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.38, no.2, pp.230-237, 2019-04-15 (Released:2019-04-15)
参考文献数
13

脳卒中後手指伸展が出現しない事例に,実生活の麻痺手使用を促す目的で,カペナースプリント改良型を用いたCI療法を行った.方法は,先行研究で報告されたスパイダースプリントを併用し,亜急性期からCI療法を実施した.しかし,事例が日常生活における装具の使用を拒否したため,カペナースプリント改良型を開発し,使用した.介入前後で,Fugl-Meyer Assessment,Wolf Motor Function Test,Motor Activity Logが臨床上意味のある最小変化量を超えて改善した.さらに,福祉用具満足度評価は,スパイダースプリントよりもカペナースプリント改良型が良好であった.カペナースプリント改良型は,CI療法において有用な装具である可能性を認めた.
著者
大橋 政仁 近藤 和貴
出版者
政治哲学研究会
雑誌
政治哲学 (ISSN:24324337)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.61-77, 2019 (Released:2019-04-10)

本訳は、2017年4月にNew England Political Science Association Annual Meetingで報告された、Susan M. Shell教授(ボストン・カレッジ)“Gerhard Krüger and Leo Strauss: the Kant motif”の全訳である。翻訳を許可してくださった、シェル教授に感謝したい。また日本語訳にあたっては、近藤が前半部の下訳を担当し、それ以外の個所の訳出、さらに最終的な訳語・文体の統一は大橋が担当した。
著者
蓑原 美奈恵 伊藤 宜則 大谷 元彦 佐々木 隆一郎 青木 國雄
出版者
The Japanese Society for Hygiene
雑誌
日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)
巻号頁・発行日
vol.43, no.2, pp.607-615, 1988-06-05 (Released:2009-02-17)
参考文献数
21
被引用文献数
7 2

一地域住民38歳∼84歳の924名のうち,味質脱失者19名を除いた905名を対象とし,滴下法を用いて味覚検査を行った。味質は甘味:精製白糖,塩味:塩化ナトリウム,酸味:酒石酸,苦味:塩酸キニーネの4種に限定し,以下の結果をえた。味覚識別能は4基本味質のいずれも,女性が男性より敏感に識別していた。また,男女とも味覚識別能検査値は,70歳代で最も鈍化し,80歳代ではやや敏感になる傾向など,加齢による変化を認めた。また,総入歯群と義歯なし群や部分入歯群とを比較したが,義歯の状態による味覚識別能に対する影響は認めなかった。喫煙による味覚識別能の影響は,喫煙量(本/日)の増加にともない,男女とも味覚識別能が鈍くなる傾向にあり,味覚識別能における性差は無くなった。塩味,酸味の識別能は喫煙量の増加にともない,男性が女性より敏感に識別し,性差が逆転したが,喫煙量の増加に従い鈍化する傾向は一致した。さらに,味覚識別能に影響を認めた性,年齢を考慮した多変量解析を行った結果,喫煙量の増加にともない味覚識別能は鈍くなる量-反応関係が明らかとなった。その影響の強さは,苦味,酸味,塩味,甘味の順であった。
著者
青木 好美 片山 はるみ
出版者
公益社団法人 日本看護科学学会
雑誌
日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)
巻号頁・発行日
vol.37, pp.55-64, 2017 (Released:2017-10-07)
参考文献数
31
被引用文献数
4

目的:希死念慮を持っている可能性がある自殺未遂患者にケアを提供する救急業務に従事する看護師の現状を明らかにすることを目的とした.方法:全国の救命救急センターのうち32施設に勤務する看護師764名を対象に無記名自記式質問紙調査を実施した.結果:有効回答者は302名であり,そのうち206名(68.2%)の看護師が希死念慮を確認した経験があった.197名の看護師から得られた自由記述を質的記述的分析したところ,「希死念慮を確認することに支障となること」の設問に対する記述から【自殺未遂患者に対するケアについての知識不足・能力不足】【再自殺・自傷への心配や懸念】【確認しにくい環境】【患者の身体的・精神的問題】という4つのカテゴリが抽出された.結論:救急業務に従事する看護師が自殺未遂患者に対してケア遂行を促進するためには,看護師の知識の向上,ケアするための環境調整,看護師のサポートの充実の3点が必要であることが明らかになった.
著者
川越 敏司
出版者
行動経済学会
雑誌
行動経済学 (ISSN:21853568)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.15-25, 2019-01-18 (Released:2019-01-19)
参考文献数
30

実験経済学においては被験者の選好統制を行うために報酬を支払うが,これまで使用されてきた様々な報酬支払法のどれにも問題があり,これらの問題を回避するには1回限りの実験を行う必要があることを提案する.
著者
島村 恭則
出版者
国立歴史民俗博物館
雑誌
国立歴史民俗博物館研究報告 (ISSN:02867400)
巻号頁・発行日
vol.103, pp.325-348, 2003-03

本論文では、都市民俗学の立場から、喫茶店、とりわけそこで行なわれるモーニング(朝食を、自宅ではなく、喫茶店のモーニングセット〈モーニングサービス〉でとる習慣)という事象に注目し、記述と問題点の整理を行なった。本論中で行ないえた指摘は、およそ次のとおりである。(1)モーニングが行なわれる理由は、①労力の軽減、②単身者の便宜、③コミュニケーション、のうちのどれか、あるいはそれらの複合に求められる。(2)日本におけるモーニングは、豊橋以西の、中京圏、阪神圏、中四国のそれぞれ都市部、とりわけ工業地帯の下町的な地域に分布しているものと見ることができる。(3)モーニングは、一九六〇年代後半から行なわれるようになっていると見られる。その場合、喫茶店経営者側は、出勤前のサラリーマンへのサービスを意図してモーニングセット/サービスを開始したのであったが、これが地域で受容される際には、地の生活者、とりわけ女性たちの井戸端会議の場としての機能を果たすようになっている。(4)アジア的視野で眺めた場合、都市社会においては、朝食を外食するほうが一般的だといってよいくらいの状況が展開されており、日本のモーニングには、アジア都市社会に共通する生活文化としての性格が存在するといっても過言ではない。(5)モーニングの場は、他者と他者とが場を共有しながら、そこでさまざまな言葉を交わす公共圏であるが、そこで語られるのは、決して論理的に整理された明晰な言葉ではない。むしろ、モーニングの場は、そうした論理的な言葉で形成される「市民的公共圏」からは排除される言説あるいは人々が交流する場として存在するのであり、この空間は市民的公共圏に対する「もう一つの公共圏」として位置づけることができる。In the study of folklore, i.e., in the study of urban folklore, there is a growing accumulation of studies on various types of living space that exist in the city. However, there have not yet been any folklore studies made on the subject of the coffee house. The coffee house is, needless to say, a place to eat and drink, but from the point of view of folklore studies, it can be pointed out that there is more to the coffee house than its role in providing a place for eating and drinking.This paper focuses on the coffee house, especially on the phenomenon of the "morning set" (the habit of eating the "morning set" at a coffee house instead of having breakfast at home), defining the phenomenon and arranging the issues. The comments made in the paper are as follows.1) The reasons that people have a "morning set" are one or more of the following: a) to save effort, b) because it is convenient for single people, and c) for communication.2) The "morning set" in Japan can be seen in urban areas west of Toyohashi, i.e., in cities in the Chukyo (Nagoya), Hanshin (Osaka and Kobe), or Chushikoku (Chugoku and Shikoku) regions, particularly in the old downtown areas of industrial zones.3) The "morning set" is thought to have come into existence in the late 1960s. At that time, the coffee house owners had begun providing the "morning set" or "morning service" for salaried workers who stopped by on their way to work; however, as the idea was accepted into the community it began to serve as a meeting place for the people, especially women, of the community to get together and talk.4) If we look at the whole of Asia, in urban society it is almost more widespread to take breakfast outside the home, and it can be said that the Japanese "morning set" contains an aspect of life and culture that is universal all across Asian urban communities.5) The venue of the "morning set" is a communal space where strangers share the same space and exchange words with each other, but the words that are exchanged there are never theoretically sound, clearly defined logical arguments. Rather, in the case of the "morning", the coffee house exists as a place to meet people and exchange opinions that are excluded from the "citizens' communal space" which is made up of logical arguments. Therefore, one might regard the "morning set" venue as "another communal space" as compared to the "citizen's space".
著者
掛谷 英紀 大南 勝
出版者
日本知能情報ファジィ学会
雑誌
知能と情報 (ISSN:13477986)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.617-625, 2019-04-15 (Released:2019-04-15)
参考文献数
21

本論文では,国会会議録を機械学習することで,短命に終わる議員・大臣の発言の特徴を分析する.短命議員については,マスコミ報道の追い風に乗って大量当選したいわゆる「チルドレン議員」を対象に,一期で終わってしまった人物と,その後議員を続けることができた人物の間に,国会質問でどのような違いが見られるかを分析する.短命大臣については,大臣就任後舌禍や不祥事によって辞任した人物と,長期間大臣を務め上げた人物の間に,国会答弁でどのような違いが見られるかを分析する.機械学習には最大エントロピー法による学習と,判別分析の考え方を応用して特徴抽出を行うナイーブ・ベイズ法による学習をそれぞれ実装し,その分類性能を比較する.分析の結果,短命議員の質問には,尊敬語・謙譲語などの丁寧な表現が少ないこと,損得勘定に関する表現の使用が多いことが分かった.また,短命大臣の答弁には,国会の場にふさわしくない砕けた表現が多用されるほか,高い理想や自身の頑張りを主張する発言が多い傾向が見出された.
著者
上松 恵理子
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.60, no.5, pp.386-388, 2019-04-15

2019年2月,柴山昌彦文部科学大臣は携帯電話やスマートフォンの小中学校への持ち込みを原則禁止していた方針を見直す方向で検討すると述べた.この方針転換は小中学校現場にとってだけでなく,社会全体に衝撃を持って受けとめられた.これは,すでに小学生でもスマートフォンの所有率が上がっていること,これから起こりうる震災などの緊急災害時の連絡手段として有用だということを踏まえてのことだ.世論には賛否両論がある一方,先進国では学習に小学校低学年からBYOD(Bring your own device)で使うという事例もある.スマートフォンを持たせるならば,早急なリテラシー教育が必須となるであろう.
著者
Kaori Sakurada Tsuneo Konta Masafumi Watanabe Kenichi Ishizawa Yoshiyuki Ueno Hidetoshi Yamashita Takamasa Kayama
出版者
Japan Epidemiological Association
雑誌
Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)
巻号頁・発行日
pp.JE20180249, (Released:2019-04-06)
参考文献数
23
被引用文献数
30

Background: Positive and negative psychological factors are associated with mortality and cardiovascular disease. This study prospectively investigated associations between daily frequency of laughter, and mortality and cardiovascular disease in a community-based population.Methods: This study included 17,152 subjects ≥40 years old who participated in an annual health check in Yamagata Prefecture. Self-reported daily frequency of laughter was grouped into 3 categories (≥1/week; ≥1/month but <1/week; <1/month). Associations between daily frequency of laughter and increase in all-cause mortality and cardiovascular disease incidence were determined using Cox proportional hazards modeling.Results: During follow-up (median, 5.4 years), 257 subjects died and 138 subjects experienced cardiovascular events. Kaplan-Meier analysis revealed that all-cause mortality and cardiovascular disease incidence were significantly higher among subjects with a low frequency of laughter (log-rank P<0.01). Cox proportional hazard model analysis adjusted for age, gender, hypertension, smoking, and alcohol drinking status showed that risk of all-cause mortality was significantly higher in subjects who laughed <1/month than in subjects who laughed ≥1/week (hazard ratio (HR) 1.95, 95% confidence interval (CI), 1.16-3.09). Similarly, risk of cardiovascular events was higher in subjects who laughed ≥1/month but < 1/week than in subjects who laughed ≥1/week (HR 1.62, 95% CI, 1.07-2.40).Conclusion: Daily frequency of laughter represents an independent risk factor for all-cause mortality and cardiovascular disease in a Japanese general population.
著者
原 巧輔 金澤 芳廣 林 昭次 佐藤 たまき
出版者
大阪市立自然史博物館
雑誌
大阪市立自然史博物館研究報告 = Bulletin of the Osaka Museum of Natural History (ISSN:00786675)
巻号頁・発行日
vol.72, pp.61-79, 2018-03-31

香川県さぬき市多和兼割の上部白亜系・和泉層群引田累層から発掘され,大阪市立自然史博物館に寄贈された爬虫類11点,板鰓類12点の化石の記載を行った.大型のカメの縁板骨5点には,鱗板溝が存在しない,内縁が著しく発達する,内縁が波打つ,という形質が認められることから,原始的なオサガメ類Mesodermochelys undulatusと同定された.また板鰓類には2目4科4属( Chlamydoselachus sp., Hexanchus microdon, Paranomotodon angustidens, Protolamna sp.) のサメが含まれている.このうちP. angustidens は和泉層群では初記録となり,更に日本産の本属の中では歯牙高が最大であった.
著者
東 賢一
出版者
一般社団法人 室内環境学会
雑誌
室内環境 (ISSN:18820395)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.113-120, 2018 (Released:2018-08-01)
参考文献数
35
被引用文献数
3 1

1970年に制定された建築物衛生法の二酸化炭素の環境衛生管理基準は,1000 ppmを超えると倦怠感,頭痛,耳鳴り,息苦しさ等の症状が増加することや,疲労度が著しく上昇することに基づき定められたものである。二酸化炭素に関する近年の複数のエビデンスが,500~5000 ppmの範囲における二酸化炭素濃度の上昇と生理学的変化(血液中の二酸化炭素分圧や心拍数の上昇等)を確認している。また,1000 ppm程度の低濃度域におけるシックビルディング症候群(SBS)関連症状については,多くの疫学研究で報告されている。ヒトにおける生理学的変化は二酸化炭素によるものと考えられるが,低濃度域におけるSBS症状については,他の汚染物質との混合曝露による影響の可能性が高いと考えられる。近年,1000 ppm程度の二酸化炭素に短時間曝露した際の二酸化炭素そのものによる生産性(意思決定能力や問題解決能力等)への影響が示唆されており,このような影響は社会経済への影響が懸念されることから,慎重な対応が必要であると考えられる。建物内の二酸化炭素の室内濃度を1000 ppm以下に抑えることで,SBS症状や生産性への影響を防止できる。大気中の二酸化炭素濃度が上昇し続けているが,地球温暖化のみならず,室内の二酸化炭素濃度の維持管理のためにも大気中二酸化炭素濃度の低減に関する早急な対策が必要である。