著者
峯木 眞知子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.68, no.6, pp.297-302, 2017 (Released:2017-06-20)
参考文献数
22
被引用文献数
1
著者
佐々木 能章
出版者
日本哲学会
雑誌
哲学 (ISSN:03873358)
巻号頁・発行日
vol.1985, no.35, pp.119-129, 1985-05-01 (Released:2009-07-23)
著者
容 應萸
出版者
一般財団法人 アジア政経学会
雑誌
アジア研究 (ISSN:00449237)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.37-60, 2016-04-30 (Released:2016-05-17)
参考文献数
81

Some Americans such as Samuel Robbins Brown, Birdsey G. Northrop, and John Hopkins Twichell in late 19th century New England had early contacts with both Chinese and Japanese students. These discoveries led the author to consider the necessity of further pursuing study into (1) the activities of missionaries and intellectuals who had contacts with both Japanese and Chinese students aspiring to learn from the west, and (2) the contacts and relationships between Japanese and Chinese overseas students. This paper firstly clarifies the background and footsteps regarding relationships between Americans and Japanese/Chinese overseas students, then examines whether Japanese and Chinese students themselves built up interactions and friendships through their network of American acquaintances, schools and local communities, and finally makes comparisons from family backgrounds to careers of 21 Japanese and 21 Chinese students studying at Yale University in the period 1870–1887. The students of these two countries were studied because their similar experiences as overseas students may provide important insights to why Japan and China took different paths in their modernization, a topic the author has had continuous academic interest in. This paper also intends, as the first step in a comparative study of modernization processes in Japan and China, to find out whether Japanese and Chinese students studying at Yale University in the same period set off from similar starting points. In conclusion, the ground was set for communication between Japanese and Chinese students in second-half 19th century New England, but deeper interaction and solidarity did not seem to have grown between them. Moreover, although China fell far behind Japan in modernization, both countries had overseas students who had the same western training under the same environment at the start.
著者
濱西 伸治 青木 良浩 和田 仁
出版者
宮城工業高等専門学校
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2007

まず,ヒトから計測可能な三種類の聴覚由来の生体反応を剣道の練習前後で測定した.その結果,DPOAEレベルは剣道の練習前後では有意な変化は見られなかった一方で,剣道の練習は,感覚細胞よりも脳の中枢により大きな影響を及ぼしていることが示唆された.また,FEM解析ソフトを用いて,面の打突部に打撃を与えたときの応力分布を解析した.その結果,打撃によって耳部よりも,頭頂部でのダメージが大きくなることが示唆された.

5 0 0 0 OA 傾城三国誌

著者
墨川亭雪麿 作
出版者
佐野屋喜兵衛
巻号頁・発行日
vol.一, 1830
著者
渡邊 洋子
出版者
日本医学教育学会
雑誌
医学教育 (ISSN:03869644)
巻号頁・発行日
vol.38, no.3, pp.151-160, 2007-06-25 (Released:2011-02-07)
参考文献数
6
被引用文献数
17

1) 成人教育においては, 学習者と教育者には「学ぶ/おしえる」関係が成立しており, 両者は「最も望ましい効果的な学習の実現」に向けて, 学ぶ主体・学習援助の主体として協働する.2) 成人学習者は, 「自己概念」「学習の経験」「学習へのレディネス」「学習への指向性」「学習への動機付け」のおのおのにおいて子どもとは異なる特徴を有する.3) 自己主導型学習は, アンドラゴジー (「成人の学習援助の技術と科学」) にもとづく学習モデルであり, 学習者は, 自らの学習プランを能動的・相互的に作成し自ら実践することを期待される.4) 日本の生涯学習はおおむね, 「他者決定型学習」「自己主導型学習」「自己決定・相互変革型学習」の3つのタイプ (段階) に大別でき, おのおのにおいて異なる複数の教育者の役割が求められる.5) 専門職の現場や養成のプロセスにおいては, 学習者と教育者の間に「対等性」「共感性」「協同性」「相互性」「啓発性」などの価値が, 自覚的に共有される必要があると考えられる.
著者
石塚 真由美
出版者
日本毒性学会
雑誌
日本毒性学会学術年会 第45回日本毒性学会学術年会
巻号頁・発行日
pp.S5-3, 2018 (Released:2018-08-10)

ネオニコチノイド系殺虫剤(ネオニコチノイド)は、現在世界で広範囲に使用されている農薬の一つである。ネオニコチノイドは浸透性であり、根や葉面、実に施用すると、植物全体に行き渡り、殺虫効果が必要とされる成長期の葉や実の表面だけでなく収穫期の可食部にも移行し残留する。そのため水洗により取り除くことができず、摂食によりネオニコチノイド大部分が体内に取り込まれ、生物活性のある原体または一次代謝物として排泄される。ネオニコチノイドに関し、哺乳類を含む脊椎動物に対する曝露影響については未だ議論が続いている。これまでの動物を用いた投与実験の結果では、ネオニコチノイドの高濃度曝露はニコチン性アセチルコリン受容体刺激によりニコチン中毒様症状をきたすが、少量では無症状で、持続曝露による中毒や胎内曝露による発達神経障害の危険性は無いとされてきた。しかし、2012年にネオニコチノイドが哺乳類の神経細胞に対しても毒性を有する事が見いだされ、その後、NOAELレベルの曝露量で、高等脊椎動物の行動や生殖器系に毒性が生じる可能性が報告された。一方で、現在、ヒトがどのようなネオニコチノイドにどの程度日常的に暴露されているのか、正確に分析したデータは少ない。そこで本研究では、ネオニコチノイドによる感受性が高いと考えられる小児(3歳~6歳)から尿を採取し、尿中のネオニコチノイドおよびその代謝物を測定することで、曝露評価を行う事を目的とした。分析した結果、thiaclopridは検出頻度が30%程度であり、濃度は<LOD~0.13µg/Lであった。この頻度と濃度は、dinotefuran(頻度、48~56%;濃度、<LOD ~ 72µg/L)やN-dm-acetamiprid(頻度、83~94%;濃度<LOD ~18.7µg/L)など今回検出された他のネオニコチノイドに比べて低い値であった。次に、尿中濃度から曝露量を推定した結果、分析対象とした全ネオニコチノイドの曝露量は最大640µg/日であり、中でもdinotefuranの曝露量は最大450µg/日に達した。一方、これらの曝露量はADIに比べ数%程度であった。
著者
舩原 大輔
出版者
一般社団法人 溶接学会
雑誌
溶接学会誌 (ISSN:00214787)
巻号頁・発行日
vol.78, no.3, pp.201-205, 2009 (Released:2014-02-12)
参考文献数
5
著者
吉田 容子
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.69, no.4, pp.242-262, 1996-04-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
65
被引用文献数
5

本稿は,欧米において近年議論が活発になってきたフェミニズム地理学に触れるものである.フェミニズム地理学は,現実世界のあらゆる局面において生じる性差に起因した不平等的・抑圧的関係を疑問視し,このような関係がいかに社会空間に反映され,強化されていくのかを把握する学問である. 本稿では,1970年代中頃から現在までのフェミニごム地理学の展開過程をフェミニズム理論の流れと関連づけながら整理するとともに,今日の人文・社会科学全体で盛んに議論されているポストモダニズムやポストフォーディズムとの間で共有する論点についても,関連諸文献をもとにまとめた.また,フェミニズム地理学が抱える問題点にも言及した.
著者
川口 大朗 向 哲嗣 宮川 五葉
出版者
首都大学東京小笠原研究委員会
雑誌
小笠原研究年報 (ISSN:03879844)
巻号頁・発行日
no.39, pp.69-72, 2016-05-31

小笠原諸島固有のラン科植物シマツレサギソウは、父島列島(父島、兄島、弟島)と母島列島(母島、向島)に分布している。母島列島では近年減少傾向が見られ、列島全体で20~30 個体しか確認できていない。今回の調査により、食害による更新阻害の可能性が示唆され、保全対策が必要な状況が確認された。
著者
奥山 睦 高橋 和勧 村瀬 博昭 前野 隆司
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年春季全国研究発表大会
巻号頁・発行日
pp.237-240, 2017 (Released:2017-05-31)

近年、映画による地域活性化が注目を浴びている。主たる議論としては、交流人口拡大のための観光領域、地域アイデンティティー形成のためのコミュニティ領域に集約されることが多い。 映画『未来シャッター』は、中小地域間連携による産官学金、市民の協力により、大田区を拠点とするNPO法人ワップフィルムが企画・製作した。本作は、従来型の地域映画と異なり、鑑賞後の対話を通して、鑑賞者、主催者、制作者、出演者等が各々の立場を越境し、新たなアクションへ繋げていっている。本研究は、本作の構造を明らかにし、協創力を創発して価値の再創造を行うためのファクターを洗い出し、複雑・大規模化する社会課題解決の新たな一方策を提示する。