著者

藤井 義晴

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.7, pp.471-478, 1990-07-25 (Released:2009-05-25)

参考文献数

37

被引用文献数

4 1

著者

井手 広康 奥田 隆史

雑誌

第79回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, no.1, pp.483-484, 2017-03-16

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昭和50年代に日本で全自動麻雀卓が登場し,麻雀荘を中心に広く普及することになった.この全自動麻雀卓とは,本来はプレイヤが手で行っていた“牌をかき混ぜて牌山に積み上げる動作”を自動で行う麻雀卓のことを指す.しかし,全自動麻雀卓の牌の撹拌手法には一定の規則性があるため,これが要因となり牌に偏りが生じている可能性がある.そのため本研究では,牌の撹拌手法から全自動麻雀卓をモデル化し,マルチエージェント・シミュレーションを用いて牌の撹拌率について検証した.その結果,全自動麻雀卓内部の牌を回転させるドラム空間に空回転(吸込み口が牌を取得しない回転)を加えることによって,牌の撹拌率を大幅に改善できることが分かった.

著者

千代原 亮一

出版者

日本情報経営学会

雑誌

日本情報経営学会誌 (ISSN:18822614)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.88-98, 2010-03-05 (Released:2017-08-07)

参考文献数

18

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In Korea, with the rapid spread of the Internet, "cyber violence" has been a social problem such as the spread of a falsehood, revealing of a real name and personal information on the Net. The suicide of a famous actress in October 2008 caused by cyber violence led the Korean government to propose "a cyber contempt charge" that imposed a severe punishment of a slander on the Internet. In this paper, based on the investigation of socio-cultural background of cyber violence in Korea and the trend of law development by the Korean government, the author examines the propriety of the cyber contempt charge. Furthermore, on the basis of consideration of the recent court cases of libel on the Internet in Japan, the author proposes a recommendation of the method for protecting the freedom of speech on the Net from the viewpoint of "information ethics".

著者

五ノ井 健 小川 寛貴

出版者

早稲田大学大学院政治学研究科

雑誌

早稲田政治公法研究 (ISSN:02862492)

巻号頁・発行日

vol.115, pp.1-16, 2018-08-20

著者

矢田 浩紀 安部 博史 大達 亮 岩永 靖 山根 俊恵

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.47-54, 2016 (Released:2016-01-30)

参考文献数

42

被引用文献数

3

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We studied the characteristics of psychiatric social workers (PSWs) and present research on job-related stress among them; we also provide insights into the future of such research. In recent years, studies on job-related stress among PSWs have been gaining interest. In particular, stress associated with the repeated revisions of related laws has increased. Subsequently, it was found that occupational stress in PSWs differs qualitatively and quantitatively depending on educational history, years of experience, and service department. However, no scale captures the specific characteristics of job-related stress among PSWs. Moreover, the development of a mental health care program for PSWs seems difficult. To develop a mental health care program that caters specifically to this group, future research should focus on developing a scale that determines the specific characteristics of job-related stress among PSWs, which should be evaluated on the basis of each PSW’s educational history, years of experience, and service department.

著者

石田 文雄 内山 紀子 土生 英彦 矢野 喜正 内山 勉 中村 かおる

出版者

医学書院

雑誌

臨床眼科 (ISSN:03705579)

巻号頁・発行日

vol.60, no.10, pp.1799-1803, 2006-10-15

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要約 目的:色覚異常対応とされるチョークで黒板に書いた文字の先天色覚異常者による視認性と色名認知性の報告。対象と方法:1型2色覚4名,2型2色覚5名,正常色覚5名を対象とした。年齢は19~52歳であり,矯正視力は良好であった。通常の白文字のなかに色文字を混在させ,濃緑の黒板に書いた5×5cmのローマ字列から指定する色の位置を抽出させ,色名を答えさせた。色文字には,色覚異常対応,蛍光,通常の色チョークを用いた。結果:正常色覚者はすべて正答した。2色覚者は白文字と色文字との判別が困難であった。色名呼称では,色覚異常対応と蛍光チョークは黄以外では従来型のチョークよりも誤答率が高かった。色覚異常対応チョークの赤は色覚異常者すべてが色名を誤答した。結論:先天色覚異常者にとって,色覚異常対応チョークと蛍光チョークの有用性はない。色チョークは白と黄に限定すべきである。

著者

栖原 学

出版者

Hokkaido University(北海道大学)

巻号頁・発行日

2016-03-24

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496p.

著者

菅野 文夫 KANNO Fumio

出版者

岩手大学教育学部社会科教育科

雑誌

岩手大学文化論叢 (ISSN:09123571)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.49-61, 1995-12-25

著者

梶 光一

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.125-134, 2018 (Released:2018-07-31)

参考文献数

38

被引用文献数

4

著者

櫻井 義秀

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.63-81, 2002-06-29 (Released:2009-11-16)

参考文献数

24

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本稿では,人権・自己決定権という世俗的理念がどのようにして宗教制度の領域に介入するようになっていったのか,その時代背景や社会的要因を現代の『カルト』問題や,『宗教被害』をめぐる裁判を通して記述していきたい。現代の『カルト』問題は,特定宗教や宗教の暴力的側面に関わる問題に留まらない。教団の特殊な勧誘・教化行為や宗教活動一般を社会がどのように許容するのかという問題としても出現している。カルトによるマインド・コントロールというクレイムは,信者の宗教的自己決定権が侵害されているという評価的な理解であり,脱会カウンセリングにおいて,信者を教団から家族へ引き戻すための実践理論でもある。布教が『その人のために』というパターナリズムで行われているのと同様に,カルト批判もパターナリズム的立場をとる。教団・信者側,反カルト側・元信者側がそれぞれ,宗教的自己決定権を主張し,相手をその侵害者として批判するのである。統一教会元信者による『青春を返せ』訴訟は,自己決定権の回復を求めた訴訟と位置付けられる。判決では,統一教会による正体を隠すやり方,伝道されたものを欺罔・威迫する方法が違法とされ,原告勝訴となった。この判決は宗教問題に法的介入が可能であることを示した点において画期的であったし,現代宗教の社会的位置付けを司法が宣言したという意味でも,今後,宗教界・宗教研究に大きな影響を与えることになろう。

著者

宮崎 佑介

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.167-176, 2018 (Released:2018-07-23)

参考文献数

44

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今後の市民科学の在り方を議論する上での意見として、科学、研究、市民の概念を整理し、論考した。日本語の「研究」は新規性を重視しない定義づけがなされている一方で、英語の「research」には新規性の有ることがその定義となっている点についての差異が認められた。また、東アジア(日本を含む)では成人のみを市民と捉えることが一般的である可能性がある一方で、西洋では乳幼児から市民として捉え始める場合が多いことを指摘した。次に、佐々木ほか(2016)によって定義された市民科学の概念を、魚類に関する事例にあてはめ、科学への貢献の可能性と課題の抽出を試みた。以上の検討を踏まえ、今後の日本の市民科学が欧米のcitizen science に近いものを目指す必要があることと、同時に日本の独自性を追及していくことの価値を述べた。

著者

神田 千里

出版者

東洋大学

雑誌

東洋大学文学部紀要. 史学科篇 = Bulletin of Toyo University, Department of History, the Faculty of Literature (ISSN:03859495)

巻号頁・発行日

no.41, pp.49-76, 2015

著者

牧野千春

出版者

国立国会図書館

雑誌

調査と情報 (ISSN:13492098)

巻号頁・発行日

no.1012, 2018-08-28

著者

谷本 道哉

出版者

東京大学

巻号頁・発行日

2006

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博士論文

著者

下代 昇平 谷本 道哉

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集 第68回(2017) (ISSN:24241946)

巻号頁・発行日

pp.128_1, 2017 (Released:2018-02-15)

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背景・目的:近年運動において、体幹の剛体化は、四肢の土台としての働き、下肢から上肢への力の伝達等の観点から注目されている。体幹を剛体化させるトレーニング(TR)としてプランクなどの体幹TRが注目されており、実施の際には腹圧の上昇を伴うことが重要といわれている。本研究では体幹TRをはじめ、各種運動時の腹圧を調べることを目的とした。なお、腹腔の構造上、腹圧の上昇は体幹を伸展させるトルクが生じる。この観点からの検証、考察も行うこととした。方法:プランク・バックブリッジ等の体幹TR、スクワット・ベンチプレス等の各種筋力TR、ジャンプ・投打動作等のダイナミックな競技動作を実施し、運動中の腹圧を肛門よりカテーテル式圧力計を挿入して測定した。結果:腹圧の上昇の程度は「体幹TR(3~10%)<<筋力TR(7~47%程度)<ダイナミックな競技動作(38~61%:いずれもバルサルバを100%とする)」であり、体幹TRは小さい値であった。また、体幹伸展トルクを生じるような動作において特に腹圧が高まる様子は観察されなかった。

著者

木下 真志

出版者

JAPANESE POLITICAL SCIENCE ASSOCIATION

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.1_109-1_142, 2008 (Released:2012-12-28)

参考文献数

104

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Recently, there are many articles with which SDPJ is dealt. The aim of this article is to investigate the formation process of the proposition “kouzou-kaikaku” (the reform plan of SDPJ) and to verify how the plan had held place in SDPJ at that moment. Especially I will focus on the rising and fall of the faction “Eda-Ha” which was represented by Eda Saburou (one of the influential reformers in SDPJ). It would have intended to reform SDPJ in large measure in 1960's. But in spite of its passion, the reform faced the various oppositions by the major (left) factions within SDPJ. As the consequence, Eda-Ha failed to reform SDPJ.   We can see many reasons why the theory “kouzou-kaikaku” has lost its position in SDPJ. Up to this time, it is said that the decline of Eda-Ha with the intention of the reform caused to the decline of SDPJ. I present other reason of the decline from the alternative points of view.   By doing so, I intend to contribute further development of the studies on SDPJ.

著者

田島 知郎 石井 明子 石津 和洋 葉梨 智子 近藤 泰理

出版者

特定非営利活動法人 日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.105-112, 2007-03-30 (Released:2008-07-25)

参考文献数

25

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ロシアと中国での大規模臨床試験で, 乳房自己検査 (BSE) が無効と結論されたとの理解が広がり, わが国でも戸惑いが続いている。乳癌死リスク低下効果が検証できなかったとされる両研究であるが, BSE発見乳癌はコントロール群よりも早期の傾向で, また指摘すべき問題点が他にもある。まずBSE発見乳癌のサイズであるが, ロシアの研究ではT1以下がわずかであったのに対し, 中国の研究では48.8%で, この両方を一括解釈して, わが国に持ち込むことには疑問がある。また中国の研究では, BSE群とコントロール群との間に背景因子の違い, あるいは試験介入による健康状態への影響による総死亡数の差が約10%もあり, 両群比較の妥当性が問われる。さらに両研究の著者はマンモグラフィの優位性, BSE推奨だけで済まない医療側の責任, BSE普及と精検の費用などの問題も提起しており, 結果的にもBSE自体というよりも乳癌検診のあり方やBSE教示法の方が研究の主な目的であったとも言えよう。これまでの多数の非無作為試験の結果からも, BSE発見乳癌は早期の傾向で, 確実な技法の実践による予後改善が期待される。わが国には視触診, マンモグラフィ, 超音波を検診対象の全女性に, 質を保証して提供できるだけの設備, 専門医, 専門技師がまだ不足している一方で, BSEのメリットを最大限に生かせる素地があり, 乳癌啓発の入り口であり, 他の検査を補完する役割も果たすBSEを手放せない。

著者

芦澤 淳 藤本 泰文

出版者

公益財団法人 宮城県伊豆沼・内沼環境保全財団

雑誌

伊豆沼・内沼研究報告 (ISSN:18819559)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.27-40, 2012 (Released:2017-11-10)

参考文献数

26

被引用文献数

4

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2010年5月から9月に,小型のため池において,カニ籠,手網,塩ビ管を用いてアメリカザリガニを捕獲した.捕獲個体数から生息個体数を推定した結果,調査開始時における2009年以前に新規加入した個体(以下,大型個体)の生息個体数は,1,886個体と推定された.2010年に新規加入した個体(以下,小型個体)の生息個体数は,3,192個体と推定された.週2回程度の捕獲作業を4箇月半繰り返した結果,大型個体と小型個体は,それぞれ1,885個体,3,176個体捕獲された.調査終了時における大型個体と小型個体の生息個体数は,それぞれ1個体,16個体と推定され,生息個体数を低密度に抑制することができた.ため池内の捕獲とともに,周辺地域からの侵入個体を捕獲した結果,ため池の流入部及び周縁部で,合計1,050個体が捕獲された.以上の結果から,小型のため池においてカニ籠,手網,塩ビ管を用いてアメリカザリガニの個体数抑制が可能であった.ただし,ため池の周辺にアメリカザリガニが生息している場合,侵入防止対策や周辺地域も含めた防除を行なう必要があった.

著者

近藤 敦

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.14, no.12, pp.12_20-12_30, 2009-12-01 (Released:2010-12-06)

参考文献数

43

被引用文献数

1 1

著者

新海 明 新海 栄一

出版者

Arachnological Society of Japan

雑誌

Acta Arachnologica (ISSN:00015202)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.149-154, 2002 (Released:2007-03-29)

参考文献数

17

被引用文献数

3 5

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ムツトゲイセキグモは日本にいる稀産の2種のナゲナワグモ類のうちのひとつである. 本報告は, 野外におけるムツトゲイセキグモの生活史, 若令幼体がもちいる餌捕獲法, および本種のメス成体や亜成体がもちいる「投げ縄」網の作成行動についてのはじあての観察記録である. ムツトゲイセキグモは年一世代の多回 (3-6回) 産卵のクモであり, ふ化した幼体は卵のう内でそのまま越冬した. 若令幼体とオスは投げ縄を使わず, 葉の縁で狩りをしていると考えられた. 亜成体と成体のメスは蛾を捕獲するために投げ縄を使用した. 投げ縄作成行動は, 投げ縄を第1脚のかわりに第2脚でもつ以外はナゲナワグモ属のものとまったく同一だった. ときどき, 2個の粘球がついた投げ縄を作ることがあった.