著者

今泉 隆裕

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.82, no.4, pp.1210-1212, 2009-03-30

著者

髙坂 康雅

出版者

和光大学現代人間学部

雑誌

和光大学現代人間学部紀要 (ISSN:18827292)

巻号頁・発行日

no.6, pp.23-34, 2013-03

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本研究の目的は、ある時点において恋人がいる青年(大学生)を対象として調査を実施し、その対象者に対し全3回の縦断的な追跡調査を実施することにより、アイデンティティ及び「恋愛関係の影響」が恋愛関係の継続/終了の予測可能性を、明らかにすることであった。第2回調査の時点の恋愛関係の継続/終了、及び第3回調査時点での恋愛関係の継続/終了を独立変数に、アイデンティティや「恋愛関係の影響」について比較したところ、「恋愛関係の影響」の「他者評価の上昇」が短期的な恋愛関係の継続/終了を予測することが明らかになった。またアイデンティティの感覚や「恋愛関係の影響」の「充足的気分」も、短期的な恋愛関係の継続/終了を予測する可能性が示された。

著者

相羽 美幸 松井 豊

出版者

筑波大学心理学系

雑誌

筑波大学心理学研究 = Tsukuba psychological research (ISSN:09158952)

巻号頁・発行日

no.45, pp.21-31, 2013

著者

高野 忠

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.7-13, 1994-01-25

参考文献数

7

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ボイジャーは21世紀に太陽系を離れても地上に深宇宙を伝え続けてくる

著者

CODATA-ICSTI Task Group on Data Citation Standards and Practices

出版者

CODATA

雑誌

Data Science Journal (ISSN:16831470)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.CIDCR1-CIDCR75, 2013 (Released:2013-09-13)

参考文献数

185

被引用文献数

56

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The use of published digital data, like the use of digitally published literature, depends upon the ability to identify, authenticate, locate, access, and interpret them. Data citations provide necessary support for these functions, as well as other functions such as attribution of credit and establishment of provenance. References to data, however, present challenges not encountered in references to literature. For example, how can one specify a particular subset of data in the absence of familiar conventions such as page numbers or chapters? The traditions and good practices for maintaining the scholarly record by proper references to a work are well established and understood in regard to journal articles and other literature, but attributing credit by bibliographic references to data are not yet so broadly implemented. This report discusses the current state of data citation practices, its supporting infrastructure, a set of guiding principles for implementing data citation, challenges to implementation of good data citation practices, and open research questions.

著者

佐藤 理史 加納 隼人 西村 翔平 駒谷 和範

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告自然言語処理(NL)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.5, pp.1-9, 2013-07-11

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大学入試センター試験 『国語』 の現代文で出題される,いわゆる 「傍線部問題」 を解く方法を定式化し,実装した.実装した方法は,「評論」 の 「傍線部問題」 の半数を正しく解くことができた.We have formalized and implemented a method for solving questions about underlined segments in contemporary Japanese language, National Center Test for University Admissions. The method can solve a half of these questions in "critical essay" correctly.

著者

吉野 啓子 永井 真由美

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. [音楽情報科学]

巻号頁・発行日

vol.2013, no.28, 2013-08-24

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「初音ミク」 誕生が産んだ CGM ムーブメントをエンターテインメントの方向に伸ばした 「Project DIVA」 シリーズ.そして Project DIVA シリーズの販促イベントとして実施した所,世界にインパクトを与えた 「ミクの日感謝祭」.本講演では Project DIVA (アーケード) を構成する技術とその歴史,「ミクの日感謝祭」 に代表される 3D ライブのテクニカルな部分を紹介する.

著者

剣持秀紀

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告音楽情報科学(MUS)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.26, pp.1-1, 2013-08-24

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歌声合成技術は楽曲制作に幅広く用いられるようになってきている.また特に若い層を中心に,そのような楽曲 (いわゆる 「ボカロ曲」 ) を愛聴する人々も多い.なぜ人間の歌声でなく,合成された歌声が使われ,聴かれるのかについて考えてみたい.併せて歌声合成技術 VOCALOID の現在の仕組み (システム) について解説し,その将来の展開について述べる.

著者

細谷 広美

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.77, no.4, pp.566-587, 2013-03-31

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冷戦の終結以降、国際社会では人権の尊重とデモクラシーに対する説明責任(accountability)が国家に要求される傾向が強まっている。しかしながら、人権やデモクラシーは元来西欧で生まれた概念であり、グローバル化の進展にともない、多様な歴史や文化的背景をもつ地域に人権概念が適用されるようになることで、地域のコンテクストやそれぞれの文化にみられる人権概念との間の相違が顕在化してきている。このようなことから近年、人権概念の普遍性を問う議論が生まれている。本稿は紛争後の移行期正義とかかわり真実委員会が設置されたペルーを事例として扱う。ペルーでは1980年に毛沢東系の集団「ペルー共産党-輝ける道」(PCP-SL)が武装闘争を開始したことで、国家機関(政府軍、警察、自警団)と反政府組織による住民の大規模な虐殺が展開した。2003年に提出された真実和解委員会(真実和解委員会は真実委員会として総称される)の最終報告書によると、1980年から2000年の死者及び行方不明者数は、独立後最大の約7万人に及び、このうち75%が先住民言語の話者であった。また死者及び行方不明者のうち40%が、国内で最も貧しく先住民人口が多い県の一つである山岳部のアヤクチョ県に集中していた。このようなことから、本稿では文化、人種・民族的多様性と不平等を抱える社会における紛争と平和構築のプロセスを、人権や市民権をめぐる議論を視野に入れつつ、先住民と紛争及び真実委員会の関係に焦点をあてて分析した。そして、紛争時及び紛争後の平和構築のプロセスにおいて、国際社会の人権レジームと国家が接合される一方、国内の特定集団がこのプロセスから排除される可能性があることを明らかにした。さらに、「真実」や「和解」の意味も紛争の性質や社会の特質によって多様であることを論じた。以上のことから、人権や人間の安全保障を適用するうえでは、合わせて当該社会における「人間」の意味や範囲を検証する必要性があることを指摘した。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.907, pp.124-128, 1997-09-15

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サンフランシスコ空港から車で10分。サウス・サンフランシスコにある旅行会社、PSトラベルの女性社長シェリー・シルバさんが、航空券の手配で顧客と電話で応対している。 顧客 「あすの火曜日、急にボストンに出張に行くことになった。サンフランシスコからの往復チケットを手配してくれ。帰りは次の金曜日だ」 シルバ 「オーケー。今、コンピューターに入力しました。はい。

著者

伊勢田 哲治

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.61-78, 1995-11-15 (Released:2009-05-29)

参考文献数

15

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There have been interesting debates between Hilary Putnam and his critics on his argument against metaphysical realism. The purpose of this paper is to analyze the nature of the debates and to defend Putnam's position in several important points. There are two types of criticism, one is to defend the correspondence theory of truth, and the other is to defend metaphysical realism without the correspondence theory of truth. Putnam seems to be able to answer these criticism effectively. Of course this isn't exhaustive survey, but I think this limited survey is enough to indicate the remaining problems.

著者

海軍有終会 編

出版者

海軍有終会

巻号頁・発行日

1941

著者

朴澤 泰男

出版者

THE JAPAN SOCIETY OF EDUCATIONAL SOCIOLOGY

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.91, pp.51-71, 2012

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本稿では男子の大学進学率の地域格差,すなわち都道府県間の差が構造的に生ずるメカニズムを説明することを目的に,人的資本理論の枠組みに基づいて,都道府県別データと,高校生及びその保護者を対象とする質問紙調査の分析を行った。<BR> 分析の結果,得られた知見は以下の通りである。第一に,大卒と高卒の男子一般労働者の平均時給を県別に推計したところ,その相対賃金(大卒/高卒)が大きい県ほど大学進学率が低い。20~24歳の男子の相対賃金は,男子大卒労働需要(出身県の20~24歳の大卒就業者数を高卒就業者数で除して定義)と負の相関関係にある。<BR> 第二に,男子大卒労働需要を用いて,県単位の大学進学率の回帰分析を行った。その結果,大卒労働需要の大きい県ほど地方在住者の県外進学率や,進学率全体が高いことがわかった。なお県外と県内の進学率は負の相関関係にあるため,収容率は大学進学率全体にはほとんど関連性がない。<BR> 第三に,高校生調査を用いた分析でも同様の結果が得られた。大学進学希望の有無に関する二項ロジスティック回帰分析を行うと,個人間で異なる家計所得や学力を統制してもなお,大卒労働需要の多い県に住む男子ほど,大学進学希望を(地方在住者の場合,県外進学希望も)持つ見込みが高いことが確かめられた

著者

友田 泰正

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.185-195, 1970-10-10

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The problem of this article is to determine the regional differences in college enrollment ratio and to explore the determinants of these differences. The determination of the college enrollment ratio in each prefecture is not easy because the data on the exact number of re-enrollment and on the statistical universe in each prefecture are not available. In this article, I tried to determine the college enrollment (and application) ratio by including the number of re-enrollment as far as the data are available and by defining the junior high school graduates of 1964 (and 1965) as a statistical universe. There is a large variability in application ratio from 43% of Tokyo to 11% of Aomori. Generally, highly urbanized prefectures such as Tokyo, Kanagawa, Aichi, Nara, Kyoto, Hyogo, Kagawa, and Hiroshima are high in the ratio. There is also a variability in the college enrollment ratio from 39% of Tokyo to 11% of Aomori. In order to explore the determinants of these regional differences, the following six factors were employed as independent variables: (a) proportion of administrative, managerial, and professional workers; (b) proportion of non-agricultural workers; (c) proportion of senior high school or college graduates; (d) per capita income; (e) proportion of urban population; (f) dispersion of college campuses. Pearson's Product Moment Correlation Coefficients were computed. Results showed very high correlation coefficients: for instance, for four-year college application ratio, 0.9132 with (c); 0.9012 with (a); 0.8835 with (d); 0.8668 with (b).

著者

藤原夏人

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

no.257, 2013-09

著者

川崎 和男

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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本研究は、医工連携に対してデザインでの実務性をより具体的にすることを目的に、3D-Printerの方式である光造形STL法と熱溶解積層法FDM法式の造形機を用いて、医工デザイン技術=3D-Printingをめざし開発研究を行った。医工デザインによる人工臓器の基礎形態、その造形化を国内初として取り組んだ。

著者

奥村 隆 オクムラ タカシ Takashi Okumura

雑誌

応用社会学研究 = The journal of applied sociology

巻号頁・発行日

vol.55, pp.59-78, 2013

著者

植松 忠博

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.174, no.3, pp.1-16, 1996-09 (Released:2007-06-25)

著者

唐木 英明

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 : FOLIA PHARMACOLOGICA JAPONICA (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.130, no.4, pp.275-280, 2007-10-01

参考文献数

19

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知識人の趣味であった科学が,19世紀以後,社会の問題解決という目的を持つようになり,研究者の数が増えて科学者集団が生まれ,集団内の成功が社会における成功につながった.これは必然的に科学の不正につながり,その社会的影響が無視できなくなった.これに加えて,国立大学の法人化と産学連携の推進により,これまでは主に企業研究者の問題であった利益相反も多くの研究者の問題になりつつある.不正の発見はピアレビューと追試による検証で行われるが,ピアレビューは性善説に準拠するために,意図的な不正を見抜く力はない.また検証はその結果が出るまでには長い時間がかかり,その間に他の研究者や社会が損失を被ることがある.内部告発も有効ではあるが,慎重な取り扱いが必要である.科学の不正は,一般社会における不正と同じく,いつでも起こりうる.不正を防止するためには科学者集団が科学の品質を保証するシステムを構築するとともに,研究者が功利主義ではなく義務論に基づいて行動し,一般社会に通用する透明性と説明責任を果たすことが何より重要であり,そのために一般道徳に加えて科学者倫理の教育を強化することが必要である.<br>

著者

内務省社会局 編

出版者

内務省社会局

巻号頁・発行日

vol.上, 1926