1 0 0 0 東京都知事選挙における投票行動の研究
1 0 0 0 OA 食道・胃静脈瘤治療
- 著者
- 吉田 寛 真々田 裕宏 谷合 信彦 山下 精彦 田尻 孝
- 出版者
- 日本医科大学医学会
- 雑誌
- 日本医科大学医学会雑誌 (ISSN:13498975)
- 巻号頁・発行日
- vol.1, no.4, pp.161-167, 2005 (Released:2005-11-09)
- 参考文献数
- 67
Bleeding from esophagogastric varices is a catastrophic complication of chronic liver disease. We have been attempted surgery, embolization, and endoscopic treatment for the treatment of esophagogastric varices. Endoscopic injection sclerotherapy (EIS) is an established treatment for esophageal varices. EIS is associated with a high incidence of local and systemic complications. Endoscopic variceal ligation (EVL) is increasingly used because of its safety and simplicity and because no sclerosant is used. Nevertheless, EVL is not always effective, and early recurrences have been reported. Furthermore, most patients with esophageal varices treated endoscopically require treatment for recurrent varices. We invented that EVL performed three times at bimonthly intervals. EVL performed at bimonthly intervals for the treatment of esophageal varices attained a higher complete eradication rate, a lower recurrence rate, and a lower additional treatment rate. It is generally believed that bleeding from gastric varices is more severe than bleeding from esophageal varices, but bleeding from gastric varices occurs less commonly than from esophageal varices. The endoscopic risk factors for bleeding from esophageal varices include presence of raised red markings, cherry-red spots, blue color, and large size. However the risk factors for bleeding from gastric varices have yet to be characterized. Once gastric variceal hemorrhage did occur, bleeding from these varices was successfully stopped in all cases. Therefore, prophylactic treatment of gastric varices is not recommended.
1 0 0 0 OA 中高年陸上競技選手のスポーツ価値意識に関する研究(1)
- 著者
- 逢坂 十美 藤原 健固
- 出版者
- 社団法人日本体育学会
- 雑誌
- 日本体育学会大会号
- 巻号頁・発行日
- no.47, 1996-08-25
1 0 0 0 OA プルーストによる同性愛の偽装
- 著者
- 増尾 弘美
- 出版者
- 筑波大学文藝・言語学系
- 雑誌
- 文藝言語研究. 文藝篇 (ISSN:03877523)
- 巻号頁・発行日
- vol.53, pp.27-51, 2008-03-31
1 0 0 0 高高齢アスリートの身体能力とライフスタイル―第2次継続研究―
本研究は、1999年に1回目の測定を行った超高齢エリートアスリートに対し、2001、2002及び2003年と測定を継続し、身体活動能力はどこまで維持できるかを検証することを目的として実施した。被験者は全国各種マスターズ大会や世界ベテランズ大会等で活躍している80歳以上(一部女性は70代を含む)の超高齢エリートアスリート33名(男性18名、女性15名)及びコントロール31名(男性9名、女性22名)、合計64名であった。測定項目は全身持久力、等速性下肢筋力、筋横断面積、骨密度、文部省新体力テストおよびライフスタイルに関する調査であった。その結果、この5年間で、文部省新体力テスト(高齢者用)においては、男性は筋力・柔軟性敏捷性は10%以内の低下率であったが、歩行能力は-20%以上、バランス能(開眼片足立ち)は-50%以上と最も高い低下率を示した。女性も同様の傾向であったが、低下率は男惟よりも小さく体力がよく保たれていた。等速性筋力では、男女とも高速(180deg/sec)における膝関節屈曲筋力の低下が著明で、これは筋横断面積において大腿四頭筋よりも屈筋であるハムストリングの低下率が大きいことと符合していた。VO2maxは20-25ml/kg/minで、5年間で約-20%を示し,男女とも同様の傾向を示した。骨密度の減少は数%に止まった。また、調査から多くのシニアエリートアスリートは、80歳代でも週2-3回、1回1-2時間の練習またはトレーニングを行い、年間数回の国内・国際大会に出場し、常に積極的に前向きに生きている様子が伺えた。これらの被験者の中には50歳代・60歳代になってからスポーツを始めた者も多く、高齢化社会にあって「スポーツも生きがいに足るものである」こと示す、よい参考例になるものであると考えらる。
本研究の目的は、これまで国内外で展開されている自治体レベルの生涯スポーツキャンペーンの事例を集約・評価すると共に、これらの情報を元に筆者らが自治体においてスポーツ潜在層を対象としたキャンペーン事業を直接支援するアクションリサーチを展開し、その効果を実証的立場から縦断的に評価しながら、今後の生涯スポーツ振興キャンペーンの計画化・実践・および評価法についての具体的な提案とモデルを構築することにある。分析の枠組として、キャンペーン後のスポーツ実施頻度に影響する要因を前提・実現・強化要因の分類に基づき,縦断的手法を用いて明らかにした。長ヶ原ら(2002)が行った「健康日本21地方計画における身体活動目標を達成するための条件指標と測定尺度の開発に関する研究」において使用された条件指標ならびに測定尺度をベースラインデータとし、キャンペーンを実施期間中の2004年に、初回調査(2002年)において同意を得た1,239名に対し郵送法による同じ内容の質問紙調査を実施した。2004年時のスポーツ実施頻度を従属変数として、まず2002年時点の年齢、健康状態、スポーツ実施頻度をコントロール変数として投入し、第2段階で同じく2002年時点の前提・実現・強化要因それぞれを投入する階層的重回帰分析を行った。その結果、実現要因の「スポーツ実施の資源認知(β=.125)」ならびに強化要因の「便益効果認知(β=.132)」に上昇率ならびに影響度の有意性が確認された。したがって、スポーツ参加の欲求を実現する機会や資源、場所等の環境的要因および運動・スポーツに関する好ましい身体的・心理的効果を認知させることに着目した運動・スポーツプロモーション戦略が、将来的なスポーツ実施頻度に影響を与えることが示唆され、これらの要因に着目した成人を対象とするスポーツ振興キャンペーンの妥当性が実証された。
本研究では、19世紀の世界をリードした西欧の中でもとりわけ重要だった大英帝国の人々が行った旅や探険とその記録としての旅行記について、アジアに関するものに絞り、歴史地理学的観点を主軸に据えつつ、歴史学者や言語学者の参画も得て多面的に研究し、そのことを通して、未開拓のこの分野の研究の新たな地平を切り開く一歩にした。また、その成果を地理学のみならず歴史学や文学の世界にも提示して学問分野の枠組みを越えることの有効性を具体的に提示し、かつそれを一般社会にも還元することを試みた。このため、I英国人旅行家の旅と旅行記に関する研究、II英国人の旅と旅行記に関するフィールドワーク的研究、III旅のルートの地図・衛星画像上での復原、IV19世紀のアジアを描く英国人の旅行記文献目録編纂という枠組みで研究を進めた。Iでは、このような研究の出発点となるテキストの翻訳に力点を置く研究と、それ以外の理論的研究に分け、前者については最も重要かつ代表的な作品と目されるJourneys in Persia and Kurdistanについてそれを行い、後者については、最重要人物であるイザベラ・バードやその他の人々の日本・ペルシャ・チベット・シベリアへの旅と旅行記を対象に研究した。IIについては、イザベラ・バードの第IV期の作品であるJourneys in Persia and Kurdistanと、第V期の作品であるKorea & Her NeighboursおよびThe Yangtze Valley and Beyondを対象とし、このような研究が不可欠であり、旅行記の新しい読み方になることを明示した。またツイン・タイム・トラベル(Twin Time Travel)という新しい旅の形の重要性を提示し、社会的関心を惹起した。IIIでは縮尺10万分の1という従来例のない精度でバードの揚子江流域の旅のルートを復原すると共に、この種の研究に衛星画像の分析を生かすことができる可能性を西アジアについて示した。また今後の研究に必須の財産となる目録を編纂した(IV)。
本年度は先行研究に基づき滋賀県と徳島県の事例についてヒアリングとサーベイによる分析を実施した。新幹線新駅建設反対を訴えた嘉田氏が2006年7月に滋賀県知事に当選した。知事選挙の分析では、有権者の投票行動で9割の有権者が新駅建設に反対しており、嘉田氏への投票に影響を及ぼしていた。しかしそれだけでなく、官僚支配への忌避観もまた影響を及ぼしていた。徳島や長野も含めて、官僚支配への嫌悪を規定要因として公共事業などのきっかけ要因が地方政治の転換をもたらしている。徳島も可動堰建設問題を契機として2002年に住民投票派の大田知事が誕生したが、大田県政は11ヶ月しかもたなかった。なぜなのか。その一つは、底辺民主主義を実行する手段が住民投票から知事選挙へ変わったことにより、そのことを徹底して問うことが困難になったことである。すなわち運動と知事が乖離し、知事を通じて運動の要求を議会において実行することの難しさが生じた(多数派の野党、知事と議会の関係に運動が介入しづらい、など)。さらに、可動堰建設反対運動の支持者におけるNPC(ニュー・ポリティカル・カルチャー)的特性、すなわち文化的にはリベラルだが財政的には保守的な性格が(だからこそ無駄な公共事業に反対する)11ヶ月の間に可動堰問題を決着できなかった大田知事への不満として現れ、2003年の出直し選挙において支持者の間に亀裂を生み出し、また政治の停滞を訴え改革派知事として経営感覚を打ち出す官僚出身の対立候補への共感を生み出してしまうという構図も現れた。公共事業をきっかけに市民運動が知事選で勝利する滋賀や2002年の徳島、2003年の徳島のように改革派知事の事例において、そこで問われているのは55年体制における自民党システム(樺島,2004)への反発であり、どちらにおいても何らかの手段で(無駄な事業の中止や効率的実施)行政領域の縮小を訴えることで勝利を収めていることがみてとれるのである。
1 0 0 0 脱政党時代の地方政治における民主主義の再編
研究期間全体を通じて、申請書に記載した知事選や総選挙に関するサーベイ調査に加えて聞き取り調査も実施し、以下のようなデータが得られた。(1)投票行動に関するデータ。徳島、高知(2004年)、東京(2005年)、長野・滋賀(2006年)、東京(2007年)。(2)政治に関わる行為者に対する聞き取り。徳島(150件)、滋賀(40件)、高知・長野(各10件)。こうしたデータの解析のうち、徳島調査については成果を刊行し、他の都県については予備的な分析を発表し本格的な解析に着手するところである。そうした段階で当初の仮説の当否とその後の発展は、以下のとおりである。(1)政治的亀裂構造の再編に伴い、テクノクラシー-底辺民主主義-ポピュリズムという3つの供給様式が生じるという仮説は、調査地以外の宮崎・大阪といった事例をみても妥当かつ有効であることが検証された。(2)新たな政治的亀裂として院内-院外があるという見通しを得られたため、それを徳島の事例で検証したところ有効であることが確認できた。すなわち、院内=保革問わずすべての既成勢力は、既得権益に関わる争点が生じたときに対応できず、院外=既成勢力とは関係の薄い一般有権者の代弁者(住民運動や知事個人など)が現れたときに対抗しえない。(3)(2)の結果として、議会=政党を迂回した政治的意思決定がなされる「中抜きの構造」がもたらされる。(1)で述べた3つの新たな供給様式は中抜きの構造に親和的であるが、テクノクラシーが地方自治の脱政治化を目的とするのに対し、底辺民主主義とポピュリズムは再政治家をもたらす。このうち底辺民主主義は強い正統性を持つが、決定単位を分散化することで決定コストの上昇をもたらす点で、より効率の良いテクノクラシーに敗北することが、徳島調査の結論となる。
1 0 0 0 捜査法医学演習-1-生体鑑定--性転換手術事件
- 著者
- 内藤 道興
- 出版者
- 立花書房
- 雑誌
- 警察学論集 (ISSN:02876345)
- 巻号頁・発行日
- vol.24, no.8, pp.144-160, 1971-08
1 0 0 0 生体磁気計測システム(<特集>生体と磁気に関する最近の研究)
(研究1)在宅ケアの質の測定はアウトカム評価に焦点が当てられているが、神経疾患を持つ在宅ケア患者へのケアの効果評価には、長期間のアウトカム指標を開発する必要がある。そこでケアの効果評価に活用する指標を開発し各種妥当性を検証した。指標開発のための追跡調査を2回実施。べースライン:5年間に大学病院神経内科を退院した463名(指標開発の対象者)。初回調査年から2年後フォローアップ:201名(妥当性検証)。開発手順は日常生活行動を遂行する困難度を基に5因子構造の指標項目を構成。構造方程式モデリング(SEM)と一般線形モデルから構成概念及び予測妥当性を検証した。臨床的関連性から指標の利用可能性評価。指標は25項目から成る5指標で構成。SEMから各指標の上位に総合的アウトカム指標を仮定した二次因子モデルのパス係数、適合度指標ともに受入基準を満たした。各指標は、疾病障害対処困難・不安指標、家族介護負担・Strain指標、運動機能不全指標、身体症状発現指標、地域医療・ソーシャルネットワーク利用阻害指標、と解釈。指標が2年後のHRQOLに及ぼす影響を、多重指標モデルで検証。5指標全てが有意に2年後のHRQOLに影響を与えていたが、第1指標と第3指標からのパス係数の値が大きかった。2年間における指標の改善の有無がHRQOLに与える影響をみると、各指標が影響を及ぼしている側面は異なっていた。身体機能と役割機能のドメインの改善群と非改善群間の差が大きかった。指標の改善率は26-40%、安定率は54-70%。第1と第3指標は在宅療養におけるHRQOLの多くの側面に関与することが示され、指標によるアセスメント結果を基に、在宅ケア患者の心理社会的問題の抽出とサービスの改善や新システムの構築に寄与できると考えられた。(研究2)追跡期間中の症状と機能レベルの変化が健康関連QOLに及ぼす影響をSEMによるパスモデルで解析し、先行研究の仮説を検証するべく各種臨床変数とHRQOLのリンケージを試みた。この結果は、Diseases→Symptoms→Change in physical disabilities→General health perception→HRQOLの順序で影響が及ぼされる階層的なパスモデル構造を見出した。
実験手技が担当確立したとはいっても、処置中には出血死のマウスもある程度あった。合計49匹の成熟雄ICR mouse(下顎頭切除15匹、下顎頭切除後に耳介軟骨移植31匹、顎関節部を開放しもとにもどしたもの3匹)を処置後136日から187日まで飼育し屠殺した。その後両側の顎関節部を取りだし、通法通り組織標本を作製し、組織学的検索、免疫組織化学的検索とした。咬合状態をみると明らかに咬合異常を生じた症例は5例あり、4匹は死亡時に確認したものである。毎日マウスを観察していないため、咬合異常を生じた症例数はさらに数は多いのではないかと推測する。本年度は少なくとも下顎頭の欠損(すなわち咬合高径の減少)は明らかに咬合異常を起しうることを明確に示した。H-E染色による組織学的検査では、下顎頭切除例では、一般の骨折端とほぼ同様に治癒する。耳介軟骨移植例では、下顎運動のため移植軟骨は外側方に移動し、下顎頭欠損部に一致して存在していないことが多い。移植軟骨は耳介軟骨の性質を保有していた。免疫染色ではTransforming growth factor-βは顎関節関節腔表層細胞は下顎頭、下顎関節窩ともに陽性で、下層の軟骨は一般的に陰性である。移植耳介軟骨細胞も陽性細胞はわずかで、一般的に陰性である。fibroblast growth factor-2は下顎頭、下顎関節窩いづれも関節腔に近い間葉細胞、より下層の軟骨細胞も陽性であるが、表層に近い細胞群に活性は強い。移植軟骨は陽性のものと陰性のものが混在した。bone morphogenetic proteinは顎関節の関節腔の間葉細胞、軟骨細胞いづれにも陰性であり、移植軟骨は同様に陰性であった。Laminin染色においては、関節腔側にある細胞群も、それより下層の軟骨細胞ともに陰性反応を示した。移植軟骨細胞は一般的には陰性である。
1 0 0 0 DD法を用いた口腔扁平上皮癌細胞の浸潤転移関連遺伝子の検索
舌原発低分化型扁平上皮癌細胞SASから得られた高浸潤と低浸潤性の細胞を用いた.蛍光Differential Display法とRT-PCR法により確認されたcDNA断片で浸潤性に差のある癌細胞間で発現しているmRNAの差異を検索し,2つの部分的塩基配列決定がなされた遺伝子を分離した.【材料と方法】ヒト舌原発巣から樹立されたSAS細胞から得られた高浸潤性クローンSAS-H1と低浸潤性クローンSAS-L1を用いた.方法は,高浸潤と低浸潤性細胞間で発現している差異のあるmRNAを,タカラのローダミン蛍光differential display kitを用いて検索した.すなわち,高浸潤と低浸潤性細胞間で発現している差異のあるバンドを切り出し,回収したcDNA断片をPCRで再増幅した.全ての断片は再増幅後も単一バンドで示された.cDNA断片は末端平滑化クローニングベクター組み込んだ.部分的cDNA断片の塩基配列決定はABI Genetic Analyzer 310シークエンサーを用いて行った.これらの塩基配列がなされたものを,DNAデーターベース(BLAST)によるホモロジー検索を行った.【結果】高浸潤と低浸潤性のSAS細胞を用いて対応するプライマーを用いてRT-PCRを行い,続けてmRNA differential displayを施行しLIEG-1とHIEG-1を確認された.Differential Display法で観察された発現パターンをRT-PCRで再現性を確認した.LIEG-1は低浸潤性細胞SAS-L1で強く発現していた.一方,HIEG-1は高浸潤性細胞SAS-H1で強く発現していた.低浸潤性で強く発現するcDNA断片LIEG-1は1番染色体に存在するRP5-926E3のヒトDNAに100%一致する結果が得られた.HIEG-1の塩基配列は,遺伝子銀行/EMBL DNAデーターベースで検索したが相同性のある既存の遺伝子は得られなかった.LIEG-1とHIEG-1の2つの遺伝子については,遺伝子全長のクローニングを実施中である.
1.HVJの細胞融合活性を担う2種類の糖タンパク質であるFとHANAのcDNAの採取と、全塩基組成の決定が行われた。2.cDNAを含むプラスミドを細胞に注入して、その発現が観察された。先ずSV40oriを含むプラスミドをCOS細胞に電気刺激で注入すると、充分量のF或はHANAの発現を見ることができた。COS細胞はプラスミドの増幅と共に次第に死減するため、一般の細胞を用いると、ほとんど発現が見られず、実験を先に進めることが不可能となった。このため、cDNAをアクチンプロモーターを含むプラスミドに組換え、一般の培養細胞での発現が検定された。現在のところ、確かに発現は見られるが、期待した発現量にいたらず、検討が引き続き行われている段階である。3.HVJによる細胞相互の融合は、1ケのHVJ粒子の外膜が、2ケの細胞膜と同時に融合するために可能になるのではなくて、(1)HVJの糖タンパクによって、細胞膜に障害がおこり、(2)外部のCaイオンが細胞内に流入して細胞膜内タンパク粒子の細胞質側のドメインと、その裏打ち系との結合が解除され、(3)膜内タンパクが細胞膜脂質層を自由に動けるようになり、(4)膜内タンパク粒子の均一な分布がくずれ、(5)裸の脂質層が露出し、(6)その部位で融合がおこることが示された。この現象は、多分生体膜融合の典型的なモデルであろう。4.HVJのFタンパクの活性化のためには、細胞内でF_0型で合成された分子がタンパク分解酵素でF_1とF_2に限定分解される必要がある。この限定分解を認識するアミノ酸配列とウイルスの毒性との相関がパラミクソ群で明らかなので、この知見を土台にして、ミクソウイルス、レトロウイルスの毒性の推定が行われた。
本年度は、米国現地調査、都市民族誌の最先端の蓄積のレビュー、フィールドワークの方法論の整理、ならびに都市民族誌の翻訳作業を平行して進めてきた。現地調査では、米国不法移民の労働世界と生活世界に迫るために日雇い労働者の一人としてストリートで仕事待ちをしてきた。具体的には、カリフォルニア・サンフランシスコ北部の郊外都市の路上で日々仕事待ちを続ける米国滞在資格をもたない主にメキシコ、グアテマラ、エルサルバトル、ニカラグア出身の男性達と一緒に、平均して、一日3時間、ときには、朝9時から5時まで8時間ストリートで仕事を待ち続け、ときには、賃金交渉人として、また、自身もこれまでに、引越し手伝い、物品搬送・搬入、ペンキ塗り(補佐)、屋根清掃、庭清掃、水道業、などの日雇い労働をしてきた。このようなフィールドワークの手法は、従来の参与観察法[Participant Observation]から観察参与法[Observant Participation]への認識論的・方法論的革新として位置づけることができる。これらの調査結果をもとに、昨年度までの国内での若年滞留層の社会的排除に関する研究との日米比較へと今後展開していく。都市民族誌の現代的到達点については、初期シカゴ学派都市社会学の都市民族誌の系譜から「バークレー学派」への展開について系譜を整理してきた。方法論においても、従来のフィールドワークから「リフレクシブ・フィールドワーク」の構築に向けて認識論に関する文献を読み込んできている。さらに、現代都市民族誌の代表的著作である、ロイック・ヴァカンの『身体と魂』とイライジャ・アンダーソンの『ストリートのコード』の2作の翻訳作業も計画的に進めてきた。これらの成果は、今後国内外の学会で報告される。
1 0 0 0 GNEP構想の問題点とこれに代わる選択肢としてのトリウム発電炉
- 著者
- 豊田 正敏
- 雑誌
- 日本原子力学会誌 = Journal of the Atomic Energy Society of Japan (ISSN:00047120)
- 巻号頁・発行日
- vol.49, no.6, pp.438-439, 2007-06-30
- 被引用文献数
- 1
1 0 0 0 GMRESとSORを中心とする線形・非線形反復アルゴリズムの数理
本研究は,当初偏微分方程式解法の主力をなすGMRESとSOR解法を中心としてその数学的基礎付けを与えることを目指したが,以前から研究を進めてきた線形・非線形SOR解法の理解が一段と進み,最近になってかなり満足すべき成果が与えられた.この解法について得られた結果の大要は次の通りである.1. 非対称行列を係数とする線形方程式に対する収束定理としてOstrowski-Reichの定理,Householder-Johnの定理,Newmanの定理,Ortega-Plemmonsの定理等が知られているが,これらはすべてSteinの定理から導くことができることを明らかにした.これにより,従来複雑であったOstrowski-Riechの定理の証明に見通しの貞い別証明を与えることができた.近く取りまとめてどこかに発表したいと考えている。2. 非線形SOR解法の収束定理としてはBrewster-Kannanの結果が知られているが,それは反復が収束するパラメータ{ω_k},0<ω_k<2の列が存在することを主張するにすぎず,ω_kの具体的な選び方には触れていない.我々は,偏微分方程式の離散化と関連した定理としてOstrowski-Riechの定理の一般化に成功した.この定理は大域収束性を保証するが,SSOR,USSOR,ad HocSOR等にも適用可能なものである.また,この手法はD-K法のSOR型加速にも使える.さらに,近年滑らかでない方程式への関心が高まっており,この分野で多くの業績をあげている陳小君(島根大学)を研究分担者として追加し,Uzawa法と平滑化Newton法の数理についても研究した.Uzawa法は一種のGauss-Seidel的反復であるが,その数理について現在見通しの良いまとまった解説はない.本研究で得られた成果をもとに引き続き研究を行い,見通しの良い理論構築を目指し,今後どこかに発表することを考えたい.
1 0 0 0 理論計算機科学における数理論理学の応用
- 著者
- 小野 寛晰 青戸 等人 鹿島 亮 石原 哉 外山 芳人 WOLTER Frank 酒井 正彦
- 出版者
- 北陸先端科学技術大学院大学
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 1996
本研究の目標は、計算機科学に現われる数理論理学の問題を理論と応用の両面から解明しようとするものである。本年度に得られた成果のうちの主要なものを以下にあげる。1.代数的手法による縮約のない部分構造論理の一般論の展開(小野)2.部分構造論理におけるMaksimovaの変数分離の原理の研究(小野)3.直感主義的様相論理の研究(青戸、小野)4.項書き換え系における停止性および合流性に関する研究と関数型プログラム言語への応用(外山、青戸)5.弱い含意命題論理に対する証明論(鹿島)6.構成的数学の展開(石原)1)の縮約規則をもたない論理の一般論については、小野はその成果をポーランド、スウェーデン、スペイン、ドイツで発表した。また北陸先端科学技術大学院大学において、オーストラリアのM.Bunder博士、R.Gore博士およびアメリカのA.Scedrov教授とそれぞれ部分構造論理に関する共同研究をおこなった。2)については、いくつかの部分構造論理に対しMaksimovaの原理を証明論的手法により証明した。このようなアプローチはこの研究が始めてである。3)の直観主義様相論理については、青戸がその有限モデル性についての興味深い結果を示した。4)の項書き換え系とその応用については、外山と青戸が精力的に研究をおこない、優れた成果をおさめている。弱い含意論理におけるcut elimination theoremについては鹿島が、また構成的数学については石原がいくつかの成果をあげた。
1 0 0 0 スルメイカ漁業支援システム開発のための基礎的研究
本年度は、以下の2項目について行った.1.スルメイカ漁業の環境影響評価手法の開発スルメイカ漁業は、夜間に集魚灯を使用する漁法である.この集魚灯には、光量規制が行われているが、発電のための使用重油量や排出二酸化炭素量について明らかとなっていない.そこで、スルメイカ漁業が周辺環境に与える影響を評価する第一段階として、夜間可視衛星画像と現場レーダー観測から、北海道南西海域におけるスルメイカ漁業の使用重油量と排出二酸化炭素量の算出を行った.その結果、2003年7月23日の北海道南西海域には、約315隻のスルメイカ漁船が漁業活動を行っており、使用重油量は、約189.000リットル、排出二酸化炭素量は、約509.9トンであった.また、同様の方法を用いて、7月の北海道南西海域における排出二酸化炭素量を算出した結果、約21400トンであった.これは、2001年度二酸化炭素量運輸部門の約0.03%を占めており、スルメイカ漁船が排出する二酸化炭素量は決して少なくない結果を示した.今後、スルメイカ資源の持続的利用と周辺環境への影響を考慮に入れた漁業開発が必要である.2.海色衛星データに基づく日本海におけるクロロフィルa分布の時空間特性日本海におけるスルメイカ漁場の予測を行う第一段階として、生態系の底辺に位置する植物プランクトンに含まれるクロロフィルa分布の時空間特性を海色衛星Orbview2/SeaWiFSデータを用いて調査した.従来、植物プランクトンの動態を明らかにする方法として、生態系モデルと海流モデルとを組み合わせて研究が行われてきた.しかしながら、それらは決定論的な方法であることから、モデル結果の解釈には慎重な議論が必要不可欠である.そこで、本研究では、それらの方法論とは異なる時系列解析を応用した時空間統計モデルを開発し、適用した.時空間統計モデルは、時点t毎に任意の空間上の点の変動が真北より45度毎の異なる4つの方位毎の線形結合によって表現されるものとみなしてモデルを定義した.その結果、春季ブルームのような変化の激しい時期の再現が難しいことが示唆された.逆に、変化の顕著でない時期の再現は概ね成功し、今後、春季ブルーム期の再現を可能にするモデルの開発が課題として残った.