著者

佐藤 稔 日高 水穂

出版者

秋田大学

雑誌

秋田大学教育文化学部研究紀要. 人文科学・社会科学 (ISSN:1348527X)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.9-17, 1999-03

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This is a preliminary report of the language change among the people in Ogata village in Akita prefecture.Ogata village was created by land reclamation in 1966 as a national project, and its residents were from all overJapan (About half are from Akita prefecture, and the other half are from other areas of Japan. ) Since the people of the second generation are now in the leading roles of the community, the community has developedtheir own variety of Japanese. In this short article, we present an outline of the community and report the resultsof the preliminary survey.

著者

増田 元三郎

出版者

日本口腔科学会事務局

雑誌

日本口腔科学会雑誌 (ISSN:00290297)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.p355-359, 1982-07

被引用文献数

8

著者

水口 仁 千住 孝俊

出版者

横浜国立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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「酸化物半導体の熱励起を利用した完全分解」に関して、以下に示す4項目の検討を行った。1.ディーゼル排気ガスに含まれるトルエン、ベンゼン、黒色粒状物質(PM)の完全分解。2.各種の酸化チタンのキャラクタリゼーションと最適酸化チタンの探索。3."酸素過剰下における完全分解"から発想を転換し、"酸素欠乏状態"でメタノールならびにメタンの部分分解による水素生成を達成。4.VOC等への応用を考慮すると、酸化物半導体の支持体への担持が要素技術となるので、粉体を電気泳動電着法により発熱体への担持する手法、ならびにアルミナボール上にチタンやスズが被覆された金属ボールの直接酸化で担持する手法を確立した。項目1のディーゼル排気ガスの完全分解はディーゼルエンジン対策のみならず、一般の有害ガス、悪臭等の浄化に極めて重要な技術となる。我々は流動床タイプの分解システムを使って、排気ガスの成分であるトルエン、ベンゼンの完全分解、ならびにPMの完全分解を達成した。この研究成果を実用化に結びつけるには、現行の粉体システムから粉体を支持体へ担持する方法が要素技術となると考え、項目4の担持方法の検討に入った。項目2のスクリーニングで選び出した最適酸化チタン(ST-01:石原産業(株))を泳動電着法でNi-Cr線のような発熱体に直接担持することに成功した。この担持法の優れた点は酸化チタンの熱励起に必要な発熱体がシステムに内蔵されていることである。さらに、最適な酸化チタンの特性を損なうことなく担持出来ることも大きな特徴である。また、TiあるいはSnを被覆したアルミナボールの直接酸化のメリットは、酸化物半導体層を簡便な手法で調製できることである。更なるメリットは本ボールを最蜜充填で配置しても常に26%の空隙率が確保でき、目詰まり等の心配がないことである。本研究で検討した担持化の手法は項目2で述べたメタノールやメタンの部分分解により水素を生成する際のシステムにも適用することができる。

著者

桜井 修次 城 攻

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会北海道支部研究報告集. 構造系

巻号頁・発行日

no.60, pp.81-84, 1987-03-23

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我が国では、約160の官署が地上気象観測を行っている他、約1300の地域気象観測網(アメダス)があるが、これら以外の未観測地点について、国土数値情報に基づく地形特性を用いて気温や降水量などの気象データを推定する研究が、気象庁や各方面で最近盛んに行われている。設計用雪荷重を算定する上で、未観測地点の積雪深を適切に推定することは極めて重要である。積雪深と各種地形因子との関係式を扱った研究としては、石原や前田の報告があるが、地形因子の計測は地図上での読み取り作業によっている。国土数値情報を用いたものでは柴田らの報告があるが、対象領域が新潟県西半分であり全国をカバーしているものではない。建設省総合技術開発プロジェクト「雪に強い都市作りに関する総合技術の開発」建築構造部会では、国土数値情報による地形因子をべースに全国土において1)未観測地点の年最大積雪深の50年期待値(以下S_<50>と記す)の推定に必要な重回帰式の作成。2)1km四方メッシュにおけるS_<50>の推定。特に市区町村行政機関所在地におけるS_<50>一覧の作成。3)2km四方のS_<50>メッシュマップの作成。を主たる開発目標としてきた。筆者らは、本プロジェクトにおいて北海道地域を担当しており、本報その1では1)について、本報その2では2)、3)についての研究成果を報告する。

著者

松井 克浩

出版者

新潟大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は、被災と復興の過程における近隣関係の再評価や外部の民間やNPOなどの多様な諸主体との連携が、被災地内の種々の社会関係に影響を与え、関係の対自化を促し、それを更新していく様を新潟県内での事例研究および質問紙調査によって具体的に明らかにした。そこに東日本大震災を含む災害被災地の復興、さらには中山間地の再生の新たな可能性の端緒を見出すことができた。

著者

伊藤 守 杉原 名穂子 松井 克浩 渡辺 登 北山 雅昭 北澤 裕 大石 裕 中村 潔

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1998

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本研究から、住民一人ひとりの主体的参加と民主的でオープンな討議を通じた巻町「住民投票」が偶発的な、突発的な「出来事」ではない、ということが明らかになった。巻町の行政が長年原発建設計画を積極的に受け止めて支持し、不安を抱えながら町民も一定の期待を抱いた背景に、60年代から70年代にかけて形成された巻町特有の社会経済的構造が存在した。「住民投票」という自己決定のプロセスが実現できた背景には、この社会経済的構造の漸進的な変容がある。第1に、公共投資依存の経済、ならびに外部資本導入による大規模開発型の経済そのものが行き詰まる一方で、町民の間に自らの地域の特徴を生かした内発的発展、維持可能な発展をめざす意識と実践が徐々にではあれ生まれてきた。第2に、80年以降に移住してきた社会層が区会や集落の枠組みと折り合いをつけながらも、これまでよりもより積極的で主体的に自己主張する層として巻町に根付いたことである。「自然」「伝統」「育児と福祉」「安全」をキーワードとした従来の関係を超え出る新たなネットワークと活動が生まれ、その活動を通じて上記の内発的発展、維持可能な発展をめざす経済的活動を支える広範な意識と態度が生まれたのである。こうしだ歴史的変容が、町民に旧来の意思決定システムに対する不満と批判の意識を抱かせ、自らの意思表明の場としての「住民投票」を可能にしたといえる。

著者

雨宮 昭一 井上 拓也 斎藤 義則 帯刀 治 熊沢 紀之 河野 直践

出版者

茨城大学

雑誌

地域連携推進研究費

巻号頁・発行日

2000

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この研究の目的は、東海村臨界事故を地域社会における原子力事故危機管理の問題として総合研究するとともに、地域社会の学校教育や市民教育で活用されるべき原子力事故防災教材を開発することである。そこで参加メンバー各自が意思決定・影響評価・損害軽減・被害救済の4グループに分かれるとともに、人文社会系のメンバーはおもに総合研究を、また自然科学系のメンバーはおもに教材作成を担当した。またこの研究は、東海村および常陽地域研究センターと連携して実施された。人文社会系の研究実績としては、(1)茨城大学地域総合研究所を地域住民にとっての原子力事故情報データベースとするために、各種機関がまとめた臨界事故関連資料、海外諸国の地方政府が作成した原子力防災マニュアルなど、原子力事故や原子力問題に関する各種資料を収集した。また(2)東海村を初めとする11市町村の住民を対象にアンケート調査を実施し、原子力事故防災に関する住民の意識を分析した。そして(3)メンバー各自が、基本的には別掲した論題で、個別研究のための資料の収集・集計・分析を実施し、報告を作成した。自然科学系の研究実績としては、(1)学生や一般市民への防災意識の浸透を目的として、臨界事故の要因とその影響に関する考察、JCO事故以上の事故が起こった場合の化学的処理の方法、屋内退避や避難が必要な事故が起こった場合の対応などにつき、全4巻(各巻30分〜40分程度)の防災ビデオを作成した。また(2)一般市民や学生を対象に、「原子力施設と地域社会」と題する公開講座を実施した。また(3)モスクワ大学化学部との情報交換・研究交流を実施し、放射性物質拡散防止のための化学処理方法をはじめてわが国の土壌で試験検討した。そしてメンバー各自が、基本的には別掲のテーマ・分担に従って、個別研究のための資料の収集・集計・分析を実施し、報告を作成した。

著者

上原 邦昭

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1997

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デジタル映像を対象とする検索システムが従来のデータベースシステムと大きく異なる点は,(1)検索のための効果的な内容記述方式を開発する必要があること.(2)映像コンテンツ自身による分類や構造化が必要なこと,(3)利用者の主観,視点,嗜好などを反映した感性的な検索や,映像のストーリやキーワードによる高度な意味的な検索が求められていることなどである.本年度は,前年度に開発した階層的内容記述形式を用いて,柔軟なストーリ検索が可能な知的映像検索システムを開発した.知的映像検索システムは,階層構造の上位レイヤに記述されたストーリを用いたストーリ検索機能,特定の人物の行動,場所,時相に注目した個別属性検索機能,ストーリに対応する映像をすべて表示させるか,もしくは部分的な映像を表示させる選択的映像表示機能,余分な挿話を省略して映像のダイジェストを作成する映像ダイジェスト機能などを有するシステムである.具体的には,Lehnertの提案したAffect Unitに基づく動画像の内容記述モデルを開発した.本内容記述モデルでは,予め典型的なシーンをプロトタイプとして用意しておき,ボトムアップのアプローチに基づいてストーリの内容記述を行っている.映像データの内容記述モデルでは,ユーザの記述コストが高くなることが問題となるが,本システムでは,プロトタイプを階層構造として管理して,ユーザの労力を軽減するようにしている.さらに,ストーリの内容記述を具体化して,ユーザの主観の差異をできる限り吸収するようにしている.また,本内容記述モデルを用いたシステムをプロトタイプ指向言語AMULETを用いて構築し,具体化についての実験を行った.

著者

上原 朗 山下 武広 内田 佐太臣 石田 三郎

出版者

社団法人日本リハビリテーション医学会

雑誌

リハビリテーション医学 : 日本リハビリテーション医学会誌 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, 1974-10

著者

井上 雅夫

出版者

岩手大学

雑誌

岩手大学教育学部附属教育実践研究指導センター研究紀要 (ISSN:09172874)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.17-29, 1998

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桜はわが国の国花である。第2次大戦の終戦までは国語・理科においてもそのことが意識される教材としてサクラが扱われていた。しかし日本の植民地であった朝鮮の人々にとってはムクゲが民族の花であり,サクラは侵略のシンボルの一つと考えられた。本論文は国花は身近な素材としての花教材以上の意味を持つことを論じたものである。

著者

今尾 昭夫 木原 康孝 福桜 盛一

出版者

島根大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1991

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3年間にわたる本研究成果の概要は、以下のようである。1.今尾は、作物の有効な裁培手法として多用されているビニールマルチが、傾斜農地の縦畝に利用された場合の土壌侵食の挙動について実証的な検討を行った。実験は自然降雨、及び人工降雨を対象として、既設の野外傾斜土槽(野外実験)と室内可傾式土槽(室内実験)を利用して行い、粒度組成の異なる3種のマサ土を供試した。その主な結果を示せばつぎのようである。(1)野外実験の場合:降雨強度が大きくなるとビニールマルチ敷設による土壌侵食防止効果があると言えるが、それが小さい時には畝間の土壌侵食を促進する傾向がある。従って、畝間へ敷きワラ等のマルチングを敷設することが必要である。(2)室内実験の場合:大きな降雨強度の下における実験であるために、(1)と同様な結果を得ているが、細粒部分を多く含む土が土壌侵食量を増加させる傾向を示す。(3)両実験ともに、畝から畝間への土壌飛散、供給土量が予想外に多く、これらは降雨強度、傾斜度、及び粒度組成に密接に関連し、傾斜農地の土壌侵食に影響を与える。2.木原・福桜は、畑地におけるマルチングの効果を検証するために必要な土壌中の水分動態を正確に把握することにより、潅水量、及び潅水強度が土壌中への水分の浸潤に与える影響について実験的な検討を行った。その主な結果を示せば次のようである。(1)浸潤過程における水分動態は潅水量が支配的な要因となる。(2)現場圃場における水分動態は、潅水量や降雨量が多い場合、その相当量が下方浸透し、これは長期間継続する。(3)マルチングにより蒸発は抑制されているが、蒸散があるにも拘らず水分減少は僅かで、下層から水分の毛管補給があるためと考えられる。主として以上のような研究成果が得られたが、問題点も多く今後の研究にまつところが多い。

著者

藤原 輝男 日下 達朗 翁長 謙良 南 信弘 細山田 健三 今尾 昭夫

出版者

山口大学

雑誌

自然災害特別研究

巻号頁・発行日

1986

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水食による農地災害防止の基礎的問題としての降雨特性と土壌特性との関連における土壌侵食の問題解明についておよそ次のような成果を得た。(1)南・小椋は25種の土壌について自然降雨による最大一時間降雨強度と土壌流亡量を一降雨毎に測定した結果、許容流亡土量を0.5t/haとすれば限界降雨強度は5〜30mm/hとなる結果を得た。(2)細山田は表土が黒ボクの土壌流亡の実測結果から、土壌因子Kの値が約0.04となり、また、たてうね,よこうねの土壌流亡量の比は中程度の侵食量の場合、前者が30〜40倍になることを求めた。(3)田熊はマサ土と赤色土の侵食性は、それぞれ220μmの粒径分と集合体の安定度が高い相関を示し、その両土の水食後の粒子の210μmの粒径分が対照的であることを明らかにした。(4)藤原・日下はこれまでに明らかにしてきた表面流と土壌侵食量の基礎的な関係に侵食要因を総合的な数値で表わす侵食係数を取り入れて展開し、降雨量から直接予測できる実用的な土壌流亡量推算式を提案した。(5)福桜は雨滴侵食に対する土壌面タン水の影響を明らかにするためにナイロン球を用いた実験を行なった結果、水滴の場合と明らかに異なって水深3mm程度のタン水時における衝撃のピークは認められなかった。(6)深田は水深がある場合に落下水滴による底面圧力を測定し、データを無次元量でまとめ、底面圧力と侵食量は密接に係わっていることを示唆した。(7)翁長は侵食試験区や室内実験の観測をもとに侵食に関与する傾斜要因を解明した結果、【E_I】値186以下の降雨条件下で侵食が極めて少くなる限界勾配(約1.5度)があることを実証した。また今尾は被覆による防止効果の発現は単作栽培に比較して早朝に発生すること及び帯状幅の長さには限界のあることなどを明らかにした。

著者

田中 礼次郎 福島 晟 松井 佳久 鳥山 晄司 福桜 盛一 今尾 昭夫

出版者

島根大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1987

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1.暗渠の被覆材として、発泡スチロ-ル、モミガラ、園芸用疎水材を用いて現場試験、実験室試験によりその排水効果の比較を行った。その結果安価で耐用年数の期待できる被覆材として、発泡スチロ-ルを使用することの可能性を示唆した。2.干拓地土壌の牧草栽培による土壌構造変化の挙動と、土壌生態系の有機物への作用による土壌団粒化促進効果を各種調査、実験により明らかにした。3.干拓地の水や土壌中の陽イオン濃度の分析から、相互に相関の高い土壌イオンの存在すること、また干拓地内に地下浸透する湖水量は、湖水位と対応して周期的に変化する。湖水の浸透は土壌イオンの組成を変化させることなどを明らかにした。4.中海干拓彦名地区の土壌乾燥経過を各種試験で調査し、排水溝の効果が顕著であること、軟弱埋立て粘土層の圧密沈下量と乾燥沈下量の観測値と計算値の比較およびトラフィカビリチ-の経年変化を示した。5.雨水流モデルと長短期流出両用モデルを併合した流出モデルによる流出解析法を提示するとともに、その適応性を中海流入河川の高水、低水について検証した。また干拓地における長期および短期流出解析が可能なKWSTモデルを提案した。6.中海水域への代表流入河川である斐伊川、飯梨川等の日流量について年、および季節的特性を流況曲線等を用いて分析し、比較検討した。

著者

大岡 頼光

出版者

中京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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ルター派プロテスタントを長く国教としたスウェーデンの共同墓は、生者が死者の冥福に何もできないという教義から出てきた。ルター派の労働観は、労働を重視する同じプロテスタントのカルバン派とも違う。修正された予定説のカルバン派は貧を滅びの証とし、貧者を助ける義務は国にないとする。だがルター派は「人は働いて初めて幸せになれる」と考え、徹底した就労支援を公財政で行う。このルター派の発想はインタビュー調査でも確認できた。

著者

浅野 晃 篠原 進 村上 征勝 西島 孜哉 谷脇 理史 冨士 昭雄

出版者

共立女子大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1995

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17世紀後半の作家井原西鶴の文学の魅力は、千変万化する語彙を縦横に操った新しい文体にあると言うことができる。処女作『好色一代男』(1682年刊)の冒頭部分「桜も散るに歎き、月は限りありて入佐山、友に但馬の国、かねほる里の辺りに‥‥」は、西鶴の個性的な文体の創造をみごとに示した好例である。ところが、現在、われわれは、西鶴語彙の索引を共有してはいない。本研究は、西鶴研究者が共同して、西鶴作品の語彙について、その統計分析のための基礎作業にとりくもうとしたものである。本年度の研究業績は、以下の2点にまとめることができる。(1)第1は、語彙をコンピュータ化するための実験、つまり、語彙を機械化するに当って、その可能な範囲を探る作業を開始したことである。まず、西鶴の代表作『好色一代男』『好色五人女』『日本永代蔵』をとり上げた。作品をデータ・ベース化し、研究会活動を通して、語彙の統計処理について、基本的な問題点を討議した。異体字や漢字の字体、仮名処理などの基本方針の方向を定め、コンピュータのいわゆる字書作りの作業に入ったのである。こうした作業と平行して、西鶴の全作品のデータ・ベース化の仕事も続行している。(2)第2の研究業績は、正確な西鶴作品を提供するための基礎作業に取りかかったことである。これは、最終的には、新しい『西鶴全集』の刊行に連なるものである。『定本西鶴全集』第1巻が世に出たのは、昭和26年8月のことであるから、それからすでに40数年の歳月が流れたことになる。現在の西鶴研究は、この全集を手懸りにして展開しているが、作品のテキスト研究も進歩を見せているので、現段階において、望みうる最高の西鶴全集と、西鶴語彙の総合索引を共有することになれば、西鶴研究はさらに大きな前進を見せることになろう。本研究は、以上の2つの分野において、基礎的な研究業績を築きはじめたものである。

著者

日向 進 松田 剛佐

出版者

京都工芸繊維大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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「連」と呼ばれる筏の規格が河川の流域によってどのように定められたかに注目して、京都周辺の丹波材、紀州の吉野材・熊野材、鳥取藩の智頭材について、各川筋における「連」の規格と変遷について史料調査を行った。丹波材14尺、吉野材は1間を7尺5寸、熊野材は13尺と15尺、智頭材は1間を7尺としていた。このような相違がみられることについては、各河川の浚渫状況や中継する材木市場などの相違が条件として考えられた。

著者

堀 研 HORI Ken ホリ ケン

出版者

広島市立大学芸術学部

雑誌

広島市立大学芸術学部紀要

巻号頁・発行日

no.12, 2007-03

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「桜もみじ(神原枝垂れ桜‐秋)」

著者

谷山 勇太

出版者

同志社大学

雑誌

社会科学 (ISSN:04196759)

巻号頁・発行日

vol.78, pp.23-55, 2007

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宝永7年(1710)から万延元年(1860)まで約150年の間書き継がれた天龍寺の寺務日誌『年中記録』。そのなかには、嵐山の麓の河原に営まれた日切茶店の出店記録が書き留められた。本稿では、嵐山を花見に訪れる人びとを目当てに商いした日切茶店の営みを通して、近世という時間のなかで生まれた花の名所嵐山の成熟を追う。