著者
三橋 鐵太郎 中島 篤之助 白石 裕子
出版者
社団法人日本鉄鋼協会
雑誌
鐵と鋼 (ISSN:00211575)
巻号頁・発行日
vol.39, no.11, pp.1277-1281, 1953
被引用文献数
2

Apparatus of the high voltage a. c. arc source (4400-2A; 2200V-4A) as the light source of spectrographic analysis was designed and manufactured, and the quantitative spectrographic analysis of manganse, titanium, silicon, nickel, chromium, and arsenic in steel was carried out by it. It was ascertained that the quantitative analysis which hsd been impossible for small amount of the above elements in steel in the usual spark discharge method, became possible in high sensitivity and about 3-8 percent reproducibility by the above apparatus.<BR>As for the other characteristic, it was proved that there was practically no continuous background and few loss of testpieces on account of a lower temperature of the electrode.
著者
三橋 祐子 錦戸 典子
出版者
公益社団法人 日本産業衛生学会
雑誌
産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日
vol.59, no.4, pp.95-106, 2017-07-20 (Released:2017-08-18)
参考文献数
26
被引用文献数
1 2

目的:地域保健との連携に関する産業看護職のコンピテンシーを明らかにする.対象と方法:事前に質問紙調査および,電話インタビューによって地域保健担当者との連携実施の有無やその内容について確認した上で,より充実した連携活動を実施している産業看護職10名を選択して対象とした.インタビューガイドを用い,半構造化面接法によるインタビューを実施した.分析方法はMayringの提唱する要約的内容分析を用いた.データをコード化した後,「日頃の取り組み」,「連携の実践」,「組織の理解を得るための取り組み」,「連携の基盤となる意識・姿勢・考え方」という4つの側面毎に分け,類似するものをまとめてサブカテゴリー,カテゴリーを生成した.結果:19のサブカテゴリー,9つのカテゴリーが生成された.≪地域保健情報の収集≫,≪地域保健担当者との関係性の構築≫,≪従業員の家族の問題抽出≫,≪従業員・家族と地域保健担当者との結び付け≫,≪地域保健が持つ社会資源の活用≫,≪地域保健との連携の重要性の提示≫といった地域保健との連携における産業看護職の具体的なコンピテンシーが明らかになった.また,≪従業員の人生全体や従業員の家族の要因を捉える姿勢と視点の保持≫,≪産業看護職自ら地域保健との連携を推進する姿勢の保持≫,≪産業看護職の存在意義の認識≫のように連携の基盤となる産業看護職の姿勢や考え方等も明らかになった.考察:これからは従業員やその家族も含めた生活全体,人生全体をみる姿勢や考え方を基盤として地域保健との連携に取り組むことが求められ,産業看護職がこれらのコンピテンシーを習得するための機会が必要であると考えられた.また,研究参加者らは,産業看護職1名体制のような専門職の人的資源が乏しい環境であっても≪地域保健担当者との関係性の構築≫や≪地域保健が持つ社会資源の活用≫等のコンピテンシーを用いながら地域保健と連携し支援の充実を図っていることが伺えた.
著者
青木 志郎 三橋 伸夫
出版者
THE ASSOCIATION OF RURAL PLANNING
雑誌
農村計画学会誌 (ISSN:09129731)
巻号頁・発行日
vol.3, no.1, pp.6-15,58, 1984-06-30 (Released:2011-04-13)
被引用文献数
10 9

本研究は, 農村空間を構成する部分空間を集落とし, それらの相互関係からみた農村空間の構造を明らかにするとともに, 農村計画における基礎的計画課題を提示することを目的としている。前稿1) においては, 中心機能によって周辺集落と結びつき結節的な役割を担う中心集落の存在とその中心性の内容について検討を行った。本稿ではこれをふまえて, 集落間相互が地域住民の生活圏からみてどのように結びついているのか, その結びつきの背景にはどのような地域条件があるのか, について検討する。そして中心集落の存在とあわせて農村空間構造に関する考察を行い, 以上にもとついて基礎的な計画課題に言及する。ここで地域住民の生活圏とは, 生活主体である個人, 世帯あるいはその他の地域集団それぞれがとり結ぶ生活連関の総体が示す空間的なひろがりをさすが, 調査上の制約から生活行動および社会関係のそれぞれ一部分に限定される。調査内容および調査地については前稿と共通するため, ここでは説明を省略する。
著者
青木 志郎 三橋 伸夫
出版者
THE ASSOCIATION OF RURAL PLANNING
雑誌
農村計画学会誌 (ISSN:09129731)
巻号頁・発行日
vol.2, no.4, pp.40-50,74, 1984-03-30 (Released:2011-04-13)
被引用文献数
8 8

The study is concerned with the examination of rural spatial structure from a viewpoint of the relationships among settlements, and its goal is to suggest what should be taken into account in the process of planning rural living environments. This paper deals mainly with key settlements which link up circumferential settlements according to their functions. Three study areas were chosen for investigation, each of which had different degrees of proximity to nearby towns. Using a questionnaire, information was collected concerning the spatial distribution of residents' activities and their attitudes toward key settlements. The results can be summarized as follows: 1) Residents' activities tend to be centred around key settlements. Three types of key settlements were identified based on the centrality of residents' activities. 2) The centrality of a settlement can be measured from a number of key indices measuring such aspects as concentration of shops and public facilities, and the degree of remoteness of an area. But, residents tend to judge the centrality of a settlement by the location of public facilities such as village offices. The idea of a key settlement should be introduced and developed as a planning concept bearing in mind areal attributes (e. g. proximity to town, spatial distribution of residents' activities, etc. ) so that the networks of social facilities can be improved.
著者
三橋 敬憲 高梨 睦 奥井 隆雄 青木 文男
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.70, no.4, pp.211-216, 2020-04-01 (Released:2020-04-01)

特許出願を戦略的に行っていると考えられる中小企業を対象に当該企業により形成された特許出願網が同業他社にどのような影響を与えているかを検討した。具体的には介護入浴装置業界のマーケットリーダーであるO社を分析対象とした。O社を含む主要3社は介護入浴装置市場において市場シェアを伸ばし,現在では寡占市場を形成している。このような状況を形成する上でO社の特許出願網が市場シェアの獲得に寄与していると仮定し,O社の出願戦略を出願件数,推移,出願時期,内容等から推定すると共に,競合する他2社の出願の権利化阻止に寄与しているか等を確認した。その上で,O社の出願の特徴及び知財戦略の関係について考察した。
著者
三橋 広夫
出版者
日本福祉大学子ども発達学部
雑誌
日本福祉大学子ども発達学論集 = THE JOURNAL OF CHILD DEVELOPMENT (ISSN:24352802)
巻号頁・発行日
no.12, pp.75-87, 2020-01-31

浅川巧は, 朝鮮民芸・陶芸の研究家・評論家だった. 朝鮮半島で植林事業を行う傍ら, 朝鮮半島の陶磁器と木工を研究・紹介した. 彼の墓はソウル郊外の忘憂里共同墓地にある. 当時の多くの日本人とは違って朝鮮人と対等につきあった人物の一人として知られる. 彼の生き方を学んで, 韓国コリョ高麗大生は「日本の誤った政策に対しては警戒するものの, 日本の人々まで嫌うのはやめなければならないと」という認識を獲得した.
著者
三橋 知明
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.99, no.4, pp.700-706, 2010 (Released:2013-04-10)
参考文献数
8

甲状腺検査の最近の重要な進歩は,第3世代抗甲状腺刺激ホルモン受容体抗体測定法の臨床導入である.第3世代測定法では測定時間が30分以内となり,当日の検査データによる診断・病勢評価が可能となった.これによりBasedow病の診断・寛解判定の精度が向上し,これまで見いだし難かった病態が明らかになることが期待できる.一方でこの検査法の特性と限界を理解して使いこなしていく必要がある.
著者
張 玉安 石崎 裕一朗 堀 将道 坪 井遼 飯干 淳志 坂本 眞人 三橋 幸四郎 兒玉 紫
出版者
電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会
雑誌
電気関係学会九州支部連合大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2017, pp.122, 2017

<p>国内宿泊旅行者数は、1990年まではゆるやかに増加してきたが、その後現在に至るまで目立った増加は見られない。そのため各地方の観光都市では、様々な取り組みを行っている。その一環として、県内観光都市のご当地キャラクターのアニメーション制作を試みることにした。そのアニメーション制作に関して中割り法が有名であるが、本研究ではデータを連続的に入力しない場合を考え、他方のキーフレームに直接依存せずに中間画像を生成するアルゴリズムを考案し、キャラクターのアニメーションを検討した。なお、今回は高千穂町のまろうど酒造の「ちほまろ」と言う商品のキャラクターを用いる。</p>
著者
三橋敏雄編
出版者
沖積舎
巻号頁・発行日
2005
著者
田中 小百合 桝本 妙子 堀井 節子 三橋 美和 徳重 あつ子 福本 恵
出版者
一般社団法人 日本看護研究学会
雑誌
日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)
巻号頁・発行日
vol.33, no.5, pp.5_75-5_82, 2010-12-01 (Released:2016-03-05)
参考文献数
23

健康保持能力といわれる首尾一貫感覚(以下,SOCとする)の強化要因の明確化を目的とし,20歳以上の地域住民3,000人を対象に,2003年及び2005年に自記式質問紙による縦断的調査を実施した。両年の回答に不備のない360人を分析対象とした。日本版SOC13項目スケールにてSOCの経年的変化を求め,「性別」「年齢」「学歴」「世帯の年収」「社会との関わり」「ソーシャルサポート」「幼少期体験」「青年期体験」「20歳までの経済状況」「生活ストレス」「緊張処理の成功体験」との関連性をPearson積率相関係数の算出し,相関がみられた項目の重回帰分析を行った。結果,「20歳までの経済状況」「緊張処理の成功体験」が強化要因として抽出された。豊かな「20歳までの経済状況」はSOCを低下させ,「緊張処理の成功体験」はSOCを強化することが示唆された。
著者
三橋 博三
出版者
公益社団法人 日本コンクリート工学会
雑誌
コンクリート工学 (ISSN:03871061)
巻号頁・発行日
vol.45, no.2, pp.9-15, 2007-02-01 (Released:2013-04-26)
参考文献数
12
被引用文献数
1 7

2006年2月に日本建築学会から発刊された「鉄筋コンクリート造建築物の収縮ひび割れ制御設計・施工指針 (案) 』について, その特徴と概要を紹介した。従来からある収縮ひび割れ対策の仕様設計の手法に, 近年の研究成果を加えて人幅に改定するとともに, 新たに性能設計の手法を取り入れた背景とその内容を説明した。また, 収縮ひずみならびにクリープひずみの予測に関する建築学会式が紹介されている。
著者
小沢 憲二郎 三橋 渡
出版者
国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2017-04-01

植物発現用ベクターを、以下の外来遺伝子とプロモーターを使用して構築した。外来遺伝子は、フゾリン遺伝子(ドウガネブイブイ寄生の昆虫ポックスウイルス由来)及びBt毒素(CryA1c)遺伝子の単独、あるいは両方、プロモーターは、35Sプロモーター、またはより高発現を目指したRubisCOプロモーターを35Sプロモーターに連結したものである。次に構築したべクターをアグロバクテリウム法により、ブロッコリー(緑嶺)、タバコ(SR-1)に導入した。選抜マーカーは、ハイグロマイシン耐性遺伝子(HPT)とした。ハイグロマイシン耐性を示す再分化個体について、PCRによってフゾリン遺伝子またはBt毒素遺伝子、ハイグロマイシン耐性遺伝子の確認を行った。発現系統の一部では交配によりF1個体を得た。次に、Bt毒素遺伝子、あるいはフゾリン遺伝子を導入したタバコ葉を粉末にし、単独、または両者を腐葉土に混ぜ、その腐葉土中でドウガネブイブイ1齢、2齢幼虫を飼育し、前者は4日後、後者は7日後の死亡率を腐葉土のみで飼育した場合と比較することにより、粉末の殺虫性を評価した。その結果、1齢幼虫で、Bt毒素遺伝子単独発現葉の粉末を加えた場合に2系統で殺虫活性が認められた。一方、両者粉末を加えた場合は、Bt毒素遺伝子単独発現葉の粉末を加えた場合と比較して死亡率の上昇は認められず、フゾリン発現葉の活性(Bt毒素の殺虫活性の増進)は特に認められなかった。この理由として、フゾリン発現量が増進活性を示す閾値以下である可能性、葉の乾燥時の高温によるフゾリンの不活化の可能性が考えられたので、次年度以降の実験方法の変更によりこの点を明らかにする必要が生じた。
著者
江崎 保男 大迫 義人 佐川 志朗 内藤 和明 三橋 弘宗 細谷 和海 菊地 直樹
出版者
兵庫県立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

兵庫県但馬地方のコウノトリ再導入個体群は2015年に、そのサイズが80に達したが、本研究により社会構造がほぼ解明され、但馬地方の環境収容力が約50羽であることがわかった。巣塔の移動や給餌の中止を地域住民の合意のもとに進め、生息適地解析、個体群モデルの活用、核DNAをもちいた家系管理を進めながら、水系の連続性確保に努めた結果、餌動物の現存量増加が確認できたことなど、野生復帰が大いに進展した。また、コウノトリが全国各地に飛んで行き、徳島県では新規ペアが産卵するなど、メタ個体群形成に向かって野生復帰が一気に加速しており、アダプティブ・マネジメントの手法もほぼ確立できた。
著者
柏木 貴雄 稲垣 忠洋 来住 稔 日下 聡 鈴木 琢真 平田 珠希 岩井 正秀 吉岡 直樹 三橋 隆夫 山村 博平
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.101, no.7, pp.2045-2047, 2012 (Released:2013-07-10)
参考文献数
9
被引用文献数
1 1

症例は73歳,男性.昼食で自家栽培していた椎茸,人参,ゴボウ等の煮物を食べ,興奮,幻視,瞳孔散大等の抗コリン症状を認めた.同じ食事をした妻と長女も軽度興奮,口周囲の痺れ等の症状を認めたことより食中毒による抗コリン症状と考えた.経過観察にて翌日には症状は軽快した.患者と妻の血清,調理残品,原材料からアトロピン,スコポラミンを検出し,ゴボウとチョウセンアサガオの根との誤食によるチョウセンアサガオ食中毒と診断した.
著者
姫野 完治 益子 典文 生田 孝至 吉崎 静夫 坂本 將暢 細川 和仁 三橋 功一 後藤 康志 古田 紫帆
出版者
北海道教育大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

本研究は、学校及び研究者によって開発・推進された国内外の授業研究方法論をアーカイブ化すること、多様な授業研究の方法論を教師教育において活用可能なプラットフォームとして構築することを目的としており、本年度は次のような取り組みを行った。1)授業研究に関する文献および資料収集と類型案の作成:教育工学分野における授業研究のみならず、関連する他分野や学校現場で行われている授業研究方法について調査し、最終的に構築するプラットフォームの枠組みを検討した。2)稀有な授業研究方法を伝承するためのアーカイブ方法の検討:カード構造化法やプロッティンググラフ(藤岡)、オンゴーイング法(生田)、授業リフレクション(澤本)などをアーカイブ化するための方法について、解説・手順書だけでは伝わらない実践知を伝える手立てについて、伝統芸能のわざの伝承の観点から検討した。3)教師の思考過程を可視化するための主観カメラを用いた授業研究:既存の授業研究法の伝承に加え、最先端の情報機器を用いて授業中の教師の思考過程に接近すべく、ウェアラブルカメラを用いた授業研究方法を開発し、多様な観点から事例研究に取り組んだ。メンバーが所属している都道府県を中心とする8市町村において、現職教師や大学生、指導主事等の授業中および授業観察中の視線映像を収集するとともに、授業中および観察中に見ていたこと、考えていたこと等を聞き取り、既存の客観カメラでは対象化できなかった教師の思考過程を分析した。4)授業研究プラットフォームの活用方法の検討:今後教員養成の中心を担う教職大学院で指導を担う研究者教員と実務家教員を対象としてアンケート調査を行い、授業研究プラットフォームの活用場面や方法、配慮点等を考察した。