著者
岸本 広司
出版者
岐阜聖徳学園大学
雑誌
聖徳学園岐阜教育大学紀要 (ISSN:09160175)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.223-247, 1995-09-30

Edmund Burke is generally recognized as the father of modern conservatism. For conservaties, he has been a continuing source of inspiration and a reservoir of ideas to counter the steady growth of radicalism and revolution since his day. As a conservative, what Burke had to conserve before everything else was the British Constitution. It seemed to him the best of constitutions. He did not regard the British Constitution as perfect, but he looked upon it as perfect for Englishmen. The purpose of this study is to clear the conservative political thought of Edmund Burke by considering his "Speech to the Electors of Bristol" and his plan for Economical Reform.
著者
山田 創一
出版者
山梨学院大学
雑誌
山梨学院大学法学論集 (ISSN:03876160)
巻号頁・発行日
vol.40, pp.47-144, 1998-06-16
著者
土井 賢治
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.59, no.11, pp.971-973, 2018-10-15

深層学習の画像識別分野への適用事例として,ラーメン二郎の画像から提供店舗を識別するモデルを作成した際の具体的な作業項目や勘所を紹介する.学習データの収集および分類工程においては, クローラーで収集した画像に対するクレンジング処理について重点的に解説する.モデルの学習においては, モデルの識別精度向上につながる各種手法(ファインチューニング, データ拡張,モデルアンサンブル)について重点的に解説する.学習したモデルの評価においては, モデルの各種評価指標の解説および, 作成したモデルの具体的な識別精度を提示する.

83 81 81 0 OA 犯罪捜査技術論

著者
宝来正芳 著
出版者
創造社
巻号頁・発行日
1940
著者
柳川 堯
出版者
日本計量生物学会
雑誌
計量生物学 (ISSN:09184430)
巻号頁・発行日
vol.38, no.2, pp.153-161, 2018-03-01 (Released:2018-05-18)
参考文献数
5

Many clinical studies are conducted in Japan with sample sizes that are not deter-mined statistically. Application of Neyman-Pearson type statistical tests to data from such studies is not justifiable and should be stopped. Also 5% significance level that is commonly employed in a clinical study without taking into account disease, drug and other factors is not justifiable. Alternatively, the use of p-value is recommended in this paper as a measure of showing the magnitude of difference of two treatments; it is the role of principal investigator to summarize the study results by considering disease, drug and other factors, sample sizes and p-value.
著者
赤間 高雄
出版者
一般社団法人 日本外傷学会
雑誌
日本外傷学会雑誌 (ISSN:13406264)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.43-46, 2017-01-20 (Released:2017-01-20)
参考文献数
7

夏季オリンピック・パラリンピックは約2ヵ月間に数百万人以上が開催都市に集まり,試合やイベントに伴って行動する特別な状況である.夏季オリンピック・パラリンピックでは参加者のカテゴリーが細かく分類され,それぞれAccreditation card(以下,ADカード)によってアクセス制限や利用できるサービスが制限される.ADカードの種類や有無によって医療サービスも分けて準備する必要がある.大会組織委員会はオリンピック・パラリンピック関連施設内の医療サービスを整備し,その医療サービスの対象者は大会ADカード所持者と試合会場内のチケットをもつ観客である.オリンピック・パラリンピック開催都市には非常に多くの観客や観光客等が集まるため,行政が担うオリンピック・パラリンピック関連施設外の医療サービスも通常とは異なる特別な体制が必要になる.
著者
箕輪 雅美
出版者
京都産業大学
雑誌
京都マネジメント・レビュー (ISSN:13475304)
巻号頁・発行日
vol.22, pp.43-63, 2013-03

本稿では,モーニング娘。とAKB48 という2 つのアイドルグループをビジネスシステムとして捉えることで,それら の2 つのグループが高い経済的成果を上げ続けている理由を分析する.モーニング娘。に長期に渡る成功をもたらした のは,アイドルグループをブランドとして捉え,企業が新製品を投入することでブランドの長期に渡る生存を図るように, メンバーの入れ替えを繰り返すことで,グループの長命化を可能にしたことにある.AKB48 の空前絶後と言われる成功 の理由は,小劇場において毎日公演を行うことにより,仮説・検証のサイクルを高速で回し,グループを顧客のニーズ に高いレベルで適合させ,核となる顧客をつくりあげた上で,それらの顧客に複数のCD を購入させるライブアイドル の手法を発展的に導入し,新しいビジネスシステムを創造したことにある.
著者
眞嶋 良全
出版者
北海道大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009 (Released:2009-04-01)

高校までの教育,科学技術概念の基礎的理解,日常的なメディアへの接触頻度,認知判断傾向等の個人差変数が,疑似科学的信念の強度に与える影響について,変数間の関係性を統計的に分析する共分散構造分析を用いて検討した。その結果,正しい科学的知識(科学リテラシー)の獲得は疑似科学的な信念を弱める一方で,認知的な安定性を求める傾向が拙速な判断に関与している可能性が指摘された。
著者
宋 連玉
出版者
ジェンダー史学会
雑誌
ジェンダー史学 (ISSN:18804357)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.5-22, 2013 (Released:2015-12-29)
参考文献数
24

朴正煕独裁体制の崩壊には70年代の女性労働者の闘いが大きな役割を果たした。1980年代には70年代の民主化運動の潮流を受けて、知識人を中心とした女性運動が幅広く展開され、民主化運動の一翼を担った。 1987年の民主化宣言と同時に、女性諸団体を統括する韓国女性団体連合が結成され、男女雇用平等法の実現にこぎつけた。 1990年代に入るとさらに制度的民主主義が進捗、ジェンダー政策においても、北京の世界女性会議の精神を受け継ぎ、性差別撤廃のシステム作りを推進した。 1987年に民主的な憲法が採択され、5年ごとの直接大統領選挙が決まると、女性たちは大統領選挙を活用して、候補者に女性政策を選挙公約に掲げるように圧力を加えた。 それが功を奏し、金泳三政権(1993~1997)では女性発展基本法の制定、金大中政権(1998~2002)では女性政策を主管する女性部が創設され、第1代、第2代長官に女性運動のアクティビストが抜擢された。また2000年には女性議員数のクォーター制が導入され、5.9%から2012年には15.7%にまで女性議員比率が伸びた。同じく女性公務員もクォーター制導入により飛躍的に伸びた。 1962年から展開されてきた家族法改正運動も民主化以後に大幅改正され、2005年には遂に戸主制撤廃にこぎつけた。女性の再婚禁止期間の廃止など、日本の家族法より先行する内容も盛り込まれた。 2004年には性売買に関連する二法が制定され、性売買が不法であるという認識を確立した。 ジェンダー主流化のための制度的保障はある程度なされたが、残された課題も多い。IMF経済危機を克服するために進めた構造改革は結果的に貧富の格差を大きくし、とりわけ女性間の格差を拡大し、非正規雇用の女性たちに負担を強いている。 また、南北分断による徴兵制の維持が、性差別是正の妨げとなっている。兵役義務を果たした男性に公務員試験受験で加算点を与える制度は1991年に廃止されたが、保守政権のもとで再びこれを復活する動きがある。
著者
小西 祥子 佐方 奏夜子 大庭 真梨 オーコナー キャサリン A
出版者
日本人口学会
雑誌
人口学研究 (ISSN:03868311)
巻号頁・発行日
vol.54, pp.1-18, 2018 (Released:2018-10-15)
参考文献数
30

現代の集団を対象とした先行研究において,受胎確率(受胎する月毎の確率)は20歳代から30歳代前半までの女性で最も高く,年齢を重ねるごとに低下することが報告されている。他の先進諸国と同様に日本においても,結婚年齢および出産年齢の上昇が受胎確率の低下をもたらすことによる不妊の増加が懸念されているものの,関連する学術的な報告は少ない。また受胎確率に影響する年齢以外の要因も日本の低出生力に寄与している可能性もある。本研究は日本における受胎確率の年齢パタンを明らかにすることを目的として,受胎待ち時間を用いて年齢別の受胎確率を推定した。日本全国に居住する20-44歳の女性6,752人を対象として,第1子あるいは現在の妊娠に至った受胎待ち時間(time to pregnancy, TTP; 避妊をやめてから受胎するまでの月数)および基礎的な人口学的属性に関する情報を質問票によって収集した。解析に用いたサンプルは,過去60ヶ月以内に妊娠を希望して避妊をやめた女性1,324人である。内訳は,経産婦816人(グループA),現在妊娠中の未産婦173人(グループB),現在妊娠する可能性のある未産婦335人(グループC)である。TTPの値(グループAとBは打ち切りなし,グループCは打ち切り)を用いて,コックス比例ハザード回帰モデルによってカップルの年齢別の受胎確率比(fecundability ratio, FR)および95%信頼区間(confidence interval, CI)を推定した。また避妊をやめてから3, 6, 12, 24ヶ月後の累積受胎確率も推定した。24-26歳の女性(FR: 1.00)と比較して,27歳以上の女性は有意に低いFRを示した。30-32歳女性では0.68(95%CI: 0.56, 0.82),36-38歳女性では0.41(95% CI: 0.31, 0.53)であった。男性の年齢が高いことも低いFRと関連していた。避妊をやめてから12ヶ月後の累積妊娠確率は24-26歳の女性で最も高く80%(95%CI: 75%, 84%)であり,年齢が上がるとともに低下し,30-32歳では66%(95%CI: 61%, 71%),36-38歳では48%(95%CI: 39%, 55%)であった。第1子の妊娠を希望して避妊をやめた経験をもつ本研究の対象集団において,受胎確率は24-26歳で最も高く,より年齢の高い女性で受胎確率が低かった。男性の年齢が高いことも低い受胎確率と関連していた。受胎確率に対する年齢の影響は,未産婦と比較して経産婦で弱く,また未産婦は経産婦と比較して年齢がより高く不妊治療の経験者が多い傾向があった。よって年齢の影響以外にも、まだ明らかになっていない要因が日本の低出生力に寄与していると推測される。