出版者

奈良県立大学

巻号頁・発行日

2014-07-17

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「ナラクエ」は「ドット絵」と呼ばれる絵柄を用いて奈良の各所を表現するメデイアを作成し、それによって奈良の魅力を発信するプロジェクトです.強いイメージが定着した奈良を新たな視点で見直すことによって、その魅力をより広い世代に伝えることを目的としています.ナラクエレベル1「ならけんだい」の舞台は奈良県立大学と船橋商店街です。

著者

李 素楨

出版者

成城大学

雑誌

成城大学共通教育論集 (ISSN:18837085)

巻号頁・発行日

no.6, pp.59-84, 2014-03-22

著者

千葉 知司

出版者

文星芸術大学

雑誌

文星紀要

巻号頁・発行日

vol.12, 2000

著者

山野 正彦

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.46-68, 1979-02-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

114

被引用文献数

17

著者

鈴木 シルヴィ

出版者

玉川大学観光学部

雑誌

玉川大学観光学部紀要 = The journal of Tamagawa University College of Tourism and Hospitality (ISSN:21883564)

巻号頁・発行日

no.2, pp.69-82, 2014

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フランス語の話し言葉で多用されるmon vieux(直訳:「わが老人よ」)のような名詞形呼称は日本語に存在しないため,それに対応することばを見つけることは難しい。フランス語の名詞形呼称のニュアンスを日本語で正確に伝えるためには,まずそれらがどのような状況で使われているのかを明確にする必要があるだろう。 本稿では,発話の状況を考慮する前に,まずフランス語の名詞形呼称の全体像を把握することが先決であると考え,そのためにフランス語の名詞形呼称をコンテクスト抜きで分類することを優先課題にした。名詞形呼称の体系的な分類を手がけたKerbrat-Orecchioni, C.(2010)の成果を参考にしながら,よりいっそう網羅的な分類を目指した。 名詞形呼称には話し相手を直接呼びかける呼格的用法(vocative use)と他称詞の指示対象を指す三人称的用法(non-vocative use)があるが,本稿では前者に焦点を当て,呼格的用法におけるフランス語の名詞形呼称を整理し,分類した。名詞形呼称がどのような方法で対話者を同定するかによって,「固有名詞」,「ラベル」,「敬称」,「地位名称」,「関係語」,「愛称語」の6つのカテゴリーに分類することができた。その結果,ほぼどのカテゴリーにも所有形容詞一人称単数mon/ma/mesが登場することが判明し,さらに呼びかけ行為において所有形容詞が敬意,尊敬,親しみ,愛情など,多様な意味機能を果たしていることが明らかになった。

巻号頁・発行日

vol.第6冊, 1000

著者

前田 勇樹

出版者

法政大学沖縄文化研究所

雑誌

沖縄文化研究 = 沖縄文化研究 (ISSN:13494015)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.209-242, 2016-03-31

著者

石川 真澄 曽根 泰教

出版者

公益産業研究調査会

雑誌

公研

巻号頁・発行日

vol.34, no.9, pp.24-39, 1996-09

著者

山本 欣司

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.54, no.9, pp.52-60, 2005

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小学校六年国語教材「海の命」は、教師用指導書や実践報告等を見る限り、父を殺された太一が、「父を破った瀬の主」を捕らえ父を乗り越えようとするものの、瀬の主を「海の命」と見ることで認識を転換し、共生を選ぶ物語として教授されているようである。しかし、太一から殺意が感じられず、瀬の主への恨みも読み取れないこと、太一の出会ったのが「父を破った瀬の主」かどうか確定できないことなどから、そもそもこの小説は復讐譚的枠組みとは無縁であると考えられる。作品に突然の転回をもたらしたのは、太一がそれまで抱いてきた瀬の主への憧憬であり、海への畏敬の念であった。「海の命」は、与吉じいさの後継者としての太一の生が描かれた作品である。

著者

両角 政彦

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, 2015

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1.問題の所在と研究目的<br>&nbsp;&nbsp; 毎年全国各地で何らかの原因によって園芸施設が倒壊する被害が発生している。この発生メカニズムを地域ごとに明らかにすることは,農業者が個別的・組織的に事前対策・発生対処・事後対応をおこなうための基礎情報の提供につながる。園芸施設雪害の発生原因について,村松ほか(1998)が,①屋根雪と屋根面の凍結などの原因で屋根雪の滑落が阻害され積雪荷重が増加して発生する被害,②豪雪時の停電などにより融雪や消雪装置が機能しなくなり発生する被害,③屋根から滑落した雪を処理することを前提に設置された施設でも適正な処理が出来なかった事例,④パイプハウスは降雪する前に被覆材を撤去するなど事前の対策が不十分な事例,以上の4点を挙げている。本報告では,上記の①に関連し,園芸施設雪害の発生原因(素因)の一端を気象変化の分析によって明らかにする。<br>2.研究対象地域の選定および資料・研究方法<br>&nbsp;&nbsp; 研究対象地域は,2014年2月の降雪による園芸施設被害を受けた埼玉県,山梨県,長野県の3県とした。さらに3県の中から園芸施設を多く有する埼玉北部農業共済組合,山梨中央農業共済組合,南信農業共済組合諏訪支所の各管轄区域を選定した。また,3つの地域で共通して降雪が多かった2001年1月を比較対象とした。<br>&nbsp;&nbsp; 園芸施設被害については,農林水産省『園芸施設共済統計表』と,各農業共済組合が保有する「園芸施設共済関係資料(通常総代会提出議案)」を使用し実態把握をおこなった。これと対応させて,気象庁webサイト「各種データ・資料」を利用して降雪日時を特定し,降雪,積雪,気温の1時間ごとのデータから園芸施設被害の発生原因の検証を試みた。<br>3.2014年2月の降雪と雪害の状況<br>&nbsp;&nbsp; 2014年2月の降雪は異常な気象変化であり,各地に未曾有の雪害をもたらした。農林水産省「2013年11月~2014年7月調査結果」によると,主として降雪によって発生した園芸施設への被害は,36都道府県で85,086件に及び,農作物等の被害総額も1,765.7億円に達した。<br>4.農業共済組合管内における園芸施設被害と気象変化<br>1)埼玉北部農業共済組合管内<br>&nbsp;&nbsp; 2013年度の園芸施設被害は2,273棟に及び,棟数被害率が71.9%に達した。熊谷地方気象台によると,降雪は2014年2月8日4~23時に最大7cm/h,積雪は最大43cmになった。気温は-1.9~0.1℃で推移した。また,14日8時~15日6時に降雪があり,最大7cm/h,積雪は最大62cmであった。気温は-0.3~0.4℃で推移した。2000年度の園芸施設被害は261棟にあり,棟数被害率は5.6%であった。2001年1月の積雪は最大23cm,気温は-0.3~1.9℃で推移した。<br>2)山梨中央農業共済組合管内<br>&nbsp;&nbsp; 2013年度の園芸施設被害は362棟にあり,棟数被害率が42.0%に達した。甲府地方気象台によると,降雪は2014年2月8日4~23時に最大6cm/h,積雪は最大43cmになった。気温は-1.0~-0.3℃で推移した。また,14日6時~15日9時に降雪があり,最大9cm/h,積雪は最大114cmであった。気温は-0.7~0.3℃で推移した。2000年度の園芸施設被害は21棟にあり,棟数被害率は1.7%であった。2001年1月の積雪は最大38cm,気温は-0.2~0.6℃で推移した。<br>3)南信農業共済組合諏訪支所管内<br>&nbsp;&nbsp; 2013年度の園芸施設被害は711棟にあり,棟数被害率が18.6%に達した。諏訪特別地域気象観測所によると,降雪は2014年2月8日2時~9日1時に最大8cm/h,積雪は最大29cmになった。気温は-4.9~-2.0℃で推移した。また,14日7時~15日9時に降雪があり,最大7cm/h,積雪は最大52cmであった。気温は-4.5~-0.3℃で推移した。2000年度の園芸施設被害は208棟にあり,棟数被害率は6.5%であった。2001年1月の積雪は最大69cm,気温は-3.2~0.8℃で推移した。本管内では年度ごとの雪害率を特定することができ,2000年度には59.6%,2013年度には88.6%であった。<br>5.園芸施設雪害の発生原因とその地域差<br>&nbsp;&nbsp; 園芸施設雪害では降雪と積雪の深さに加え,降雪の時間的集中や気温の変化が注目される。研究対象地域の中でとくに雪害が甚大であった埼玉北部農業共済組合管内では,降雪時における平年の気温が相対的に高い一方で,2014年には気温が低かった。山梨中央農業共済組合管内では,降雪と積雪の深さが過去50年間で例を見ない状況であり,気温が通常より低かった。南信農業共済組合諏訪支所管内では,2014年の降雪と積雪が2001年のそれを下回ったが,雪害はおよそ3倍に達し,降雪時の気温の低さが際立っていた。雪が比較的短時間に大量に降り,気温が氷点下で推移し続けた場合,積雪が急速に増すため,雪害への対処も困難になり,被害が大きくなる可能性が示唆された。

著者

市毛 幹幸

出版者

弘前大学國史研究会

雑誌

弘前大学國史研究 (ISSN:02874318)

巻号頁・発行日

no.115, pp.26-52, 2003-10-30

著者

〔飯室庄左衛門//著〕

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.第1冊 山湿石水・水草類,

著者

徐 氷

出版者

愛知大学現代中国学会

雑誌

中国21 (ISSN:13428241)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.105-124, 2005-06

著者

鈴木 陽一 Suzuki Yoichi

出版者

東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所

雑誌

アジア・アフリカ言語文化研究 (ISSN:03872807)

巻号頁・発行日

no.89, pp.47-78, 2015-03

著者

山野 正彦

出版者

人文地理学会

巻号頁・発行日

pp.56-57, 2013 (Released:2014-02-24)

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本報告は、リオタールの「風景(paysage)の離郷depaysement」という発想を起点とした、景観と場所、場所/非場所の両義性、定着と移動についての省察である。グローバル化、メディアの膨張、技術支配による主体の危機、合理性の貫徹、時間の節約(リオタールがdevelopmentと言い表すものの要求)の思想に対応するための方策として、他者、他文化との包摂を目ざしたコミュニケーションの遂行のために、風景の離郷の発想が有効であることを提起する。これはクレスウェルのいう、モビリティをめぐる議論――定着主義者と移動主義者の場所概念の議論に関係する。この新しい発想に伴い、場所や故郷についてのこれまでの概念は再検討を余儀なくされる。グローバル化時代における、選べない恣意的条件としての「場所」や「故郷」からの脱出が企図される。レルフが「場所のセンス」として挙げた第3のものの敷衍、すなわち狭いローカリズムを脱して、地球規模での差異と相互作用に目を向けることが転換点となる。

著者

中村 早知惠

出版者

茨城県立歴史館

雑誌

茨城県立歴史館報 (ISSN:02870738)

巻号頁・発行日

no.45, pp.37-60, 2018-03

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.第18冊 巻31寓木類,

著者

吉松 竜貴 島田 裕之 牧迫 飛雄馬 土井 剛彦 堤本 広大 上村 一貴 鈴木 隆雄

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに,目的】虚弱高齢者における体重減少や低体重は低栄養の指標とされる。低栄養は多くの健康問題との関連が指摘されている。しかしながら,高齢者の体重と身体機能の関連を体組成と血液学的データから包括的に検討した報告は,我々の知る限りみあたらない。本研究の目的は,地域在住高齢者の歩行速度低下と体重,体格,血液学的データとの関連について検討し,老年期の歩行速度低下に関する栄養学的な知見を得ることである。【方法】本研究の対象は,愛知県大府市で行われたObu Study of Health Promotion for the Elderly(OSHPE)に参加した65歳以上の地域在住高齢者5,104名から,パーキンソン病または脳卒中の既往歴がある者,Mini-Mental State Examinationが18点未満の者,採血が困難だった者を除外した4,654名(平均年齢72.0±5.6歳,女性2,417名,男性2,237名)とした。測定項目は歩行速度,身長,体重,体組成,血液学的データとした。歩行速度は2.4mの歩行路で通常歩行を5回行わせ平均値を採用した。なお,本研究における「歩行速度低下」の判断基準は,先行研究での検討より,通常歩行速度1.0 m/sec未満と定めた。身長は立位身長とし,裸足で計測した。体重と体組成は生体電気インピーダンス方式の体組成計(TANITA社製MC-980A)を用いて衣類着用下で測定した。得られた体組成値のうち体脂肪率(Percentage of body fat:以下%BF)と四肢骨格筋指数(Appendicular skeletal muscle index:以下ASMI)を分析に用いた。血液学的データとして以下の血清濃度を得た:総蛋白(Total protein:以下TP),アルブミン(Albumin:以下Alb),中性脂肪(Triglyceride:以下TG),総コレステロール(Total cholesterol:以下T-Cho)。統計学的分析として,第1に,測定値の群間比較を行った(t-test,χ²-test)。その際,検定の効果量も検討した。第2に,多重ロジスティック回帰分析により,歩行速度低下に関わる因子を抽出した。単変量分析にて有意差と一定の効果量が認められた変数を独立変数として採用し,年齢,性別,精神心理機能,医学的情報などで調整した。第3に,Receiver Operating Characteristic分析を用いて,歩行速度低下に強い影響があるとされた変数のカットオフ値を算出した。【結果】歩行速度低下に分類された対象者は511名であり,全体の12%であった。歩行速度が低下した者は,そうでない者に比べ,%BFが有意に高く(31 vs 28%,p<0.001,<i>d</i>=0.38,<i>r</i>=0.29),Albが有意に低かった(4.19 vs 4.33 g/dL,p<0.001,<i>d</i>=-0.53,<i>r</i>=0.38)。T-Choにも有意差を認めたものの,効果量が低かった(200 vs 209 mg/dL,p<0.001,<i>d</i>=0.27,<i>r</i>=0.08)。Body mass index(以下BMI)とASMI,TP,TGには有意差を認めなかった。歩行速度低下を従属変数,%BFとAlbを独立変数とした多重ロジスティック回帰分析では,調整後も両変数の有意性が保たれた(%BF[1%あたり],Odds ratio=1.05,p<0.001;Alb[0.1 g/dLあたり],Odds ratio=0.90,p<0.001)。歩行速度低下に対するAlbのカットオフ値は4.25 g/dLであった(Area under the curve=0.64,感度0.64,特異度0.43)。【考察】歩行速度が低下している地域在住高齢者は,そうでない者と比べて,体格(BMI)や四肢筋量(ASMI)は同程度だったが,%BFが高く,Albが低かった。地域在住高齢者にはサルコペニック肥満が潜在していることが懸念される。Albは,基礎情報での調整後も歩行速度低下と強く関連しており,地域在住高齢者の身体機能を検討するために重要な指標であることが示唆された。しかしながら,以上は横断研究による結果であるため,血液学的データと身体機能低下の関連についての更に明確な根拠を得るためには,縦断的検討が必要である。【理学療法学研究としての意義】地域在住高齢者の身体機能を維持するためには,単に体重減少に着目するのではなく,体組成を考慮して体重管理を行う必要がある。本研究で示されたAlbのカットオフ値(4.2 g/dL以下)は,地域リハビリテーションにおいて,虚弱に陥り易い高齢者をスクリーニングするための新たな参考値として活用できる可能性がある。

著者

土本 大貴 青山 幹雄

雑誌

第79回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, no.1, pp.155-156, 2017-03-16

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Dockerのコンテナ型仮想化ではホストOSを経由してコンテナにアクセスするため,コンテナが増えると管理の複雑さが増大する.これに対処するため,コンテナ管理ツールとしてKubernetesが提案されている.しかし,Kubernetesでコンテナ配置を定義するためには,そのモデルを理解する必要がある. 本稿では,Chefを応用し,Kubernetesの設定ファイル作成を効率化する方法を提案する.ChefとKubernetesの管理モデルを対応づけで,Chefで作成した設定ファイルをKubernetesで利用可能にする. 提案方法を元に作成した構成ファイルをKubernetesに適用し,その有効性を確認する.

著者

黒田 史彦 尾関 史 古屋 憲章 宮崎 七湖 李 羽喆

出版者

日本語教育方法研究会

雑誌

日本語教育方法研究会誌 (ISSN:18813968)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.40-41, 2013-03-09 (Released:2017-05-24)

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Center for Japanese Language at Waseda University held a "kanji workshop" to provide international students with an environment in which they can master not only kanji but also kanji learning methods, and then proceed with their kanji learning autonomously. This workshop consisted of the following activities: 1) an introduction to kanji learning resources, as well as tasks introducing the use of the kanji learning tools; 2) the planning of kanji learning and its review; 3) the sharing of kanji learning methods among learners; and 4) the creation of personalized dictionaries and their sharing among learners. This paper describes the activities carried out in this workshop, and reports on the results of a questionnaire survey.