著者

林 慎一郎 室町 泰徳

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09131280)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.853-858, 2008-10-15

参考文献数

16

被引用文献数

1

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本研究では、東京都、神奈川県内から平成19年8月1日に放置車両取締り関係事務の民間委託が行われた4地域を選定し、制度変更前後で駐車している車利用者を対象としたアンケート調査を行った。この2回のアンケート調査結果を基に、違法駐車取締りの制度変更が車利用者の意識にどのような影響を与え、それと共に車利用者の駐車行動がどのように変化したのかを検討した。本研究の主な結論としては、1回目のアンケート調査において、路上を選択した車利用者の内、31%が2回目のアンケート調査において、駐車場を選択したことがわかった。また、駐車場所選択ロジットモデルの推定結果より、徒歩時間、駐車料金、反則金の意識などの通常の変数の他、車利用者の意識を表す変数のパラメータが有意に推定された。また、このような意識を表す変数を組み込んだモデルの方が取締り制度変更後の車利用者の行動をより良く説明できることが示され、車利用者の意識変化が駐車取締り制度の変更前後において、駐車場所選択行動に影響を与えたことが明らかにされた。

著者

山本 光朗

出版者

北海道教育大学

雑誌

史流 (ISSN:03869385)

巻号頁・発行日

no.40, pp.1-48, 2001-04

著者

岡本 勝弘

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.147-153, 2008-06-15 (Released:2016-10-31)

参考文献数

20

被引用文献数

2

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石油系液体燃料は,「燃えやすく」,「発熱量が大きい」というその性質により,火災発生のリスクが高く,ひとたび火災が発生すると,燃焼を制御することが困難となり,重大な火災被害を起こしやすい.また,近年では,自動車ガソリンを可燃物として使用する放火事件が頻発しており,社会的な問題となっている.本稿では,石油系液体燃料のおもに散布・漏洩時における火災危険性評価に役立つ情報として,石油系液体燃料の燃料特性・蒸発特性・拡散特性・燃焼特性について調査した過去の研究例を紹介する.

著者

山内 彰

出版者

アメリカ学会

雑誌

アメリカ研究 (ISSN:03872815)

巻号頁・発行日

vol.1997, no.31, pp.139-156, 1997-03-25 (Released:2010-10-28)

参考文献数

59

著者

藤代 富広 松井 豊 FUJISHIRO Tomihiro MATSUI Yutaka

出版者

Division of Physhology, Faculty of Human Sciences, University of Tsukuba

雑誌

筑波大学心理学研究 = Tsukuba Psychological Research (ISSN:09158952)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.27-37, 2018-02-28

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The purpose of this article is to overview of research on critical incident stress of police officers. Based on prior resrach, we discuss four perspectives. (1)The possibility of probable PTSD prevalence among police officers who engaged in disaster relief is 10%. (2)Police officers who angaged in disaster relief cannot recover their critical incident stress spontaneously over time. (3)There are few studies on critical incident stress of Japanese police officers. (4)There are few researches on organaizational measures to the critical inscident stress of police officers. Further research in this area should investigate the critical incident stress of police officers in various disasters and accumulate knowledge to promote care for police officers from critical incident stress.

著者

中島 格

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.117, no.11, pp.1367-1375, 2014-11-20 (Released:2014-12-19)

参考文献数

20

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喉頭の機能は大きく発声・呼吸・嚥下・下気道保護に分けることができる. この中で, 下気道保護の役割としては, 誤嚥や異物侵入に対して, 反射的に声門を閉鎖する喉頭反射が知られる. 生体の免疫現象は, 液性免疫 (免疫グロブリン) や細胞性免疫が知られるが, 気道や消化管には粘膜で発現する局所免疫が存在する. 局所粘膜免疫の特徴は, 1) 微生物などの外来抗原が体内へ侵入するのを粘膜局所で阻止する, 2) 局所で産生された免疫グロブリン, 主に分泌型 IgA が中心的役割を担っている, 等である. 著者は下気道保護としての「喉頭の粘膜局所免疫」に注目し, 喉頭でも粘膜内で分泌型 IgA が活発に産生され, 特に声帯と仮声帯に挟まれた喉頭室を中心に, 局所免疫が活発に作動することを明らかにした. 一方, 喉頭癌の最大の危険因子である喫煙の影響を検討する目的で, 摘出喉頭粘膜の線毛上皮から扁平上皮化生への変化を画像解析装置で解析した. 上皮化生の程度は, 刺激に暴露する前庭部, 仮声帯に著しく, 喫煙者ほど上皮化生率が高くなっていた. 本来分泌上皮で覆われる喉頭室粘膜でも, 喫煙者では部分的に上皮化生部分が観察された. 移行部を増殖因子などによって免疫組織学的に観察すると, 粘膜が肥厚した部分では基底部に増殖活性を有する細胞が増え, 細胞配列の乱れ, 異型細胞さらには上皮内がんの発生を予想させた. したがって, 危険度の高さから言えば喉頭癌こそ, 喫煙者に特異的ながんといえる. 喉頭癌の治療は, 早期がんなら放射線やレーザー, 進行がんでは手術と放射線治療の組み合わせが行われてきた. その結果, 治療成績は頭頸部癌の中でも極めて高く,「喉頭癌は治るがんの代表」と言っても過言ではない. 今後の課題は, 音声機能を保存した治療の確立で, 動注化学療法の導入や, 手術療法の工夫がなされ, 今後さらに発展することが期待されている.

著者

光岡 知足

出版者

公益財団法人 日本ビフィズス菌センター

雑誌

腸内細菌学雑誌 (ISSN:13430882)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.179-192, 2005 (Released:2005-08-31)

参考文献数

90

被引用文献数

6

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皮膚,上気道,口腔,咽頭,胃,腸管,膣,尿道などには,それぞれ部位によって特徴的な常在細菌がすみつき,常在フローラを構成している.多くの常在菌は潜在的の病原性を有し,何らかの原因でこの平衡関係が破れると,いわゆる“日和見感染”を惹き起こす.平衡関係の乱れは,抗菌物質やステロイドホルモンの投与,外科手術,ストレス,糖尿病,過労,老齢などが原因となる.20世紀後半,腸内フローラの研究は飛躍的に進展し,腸内フローラの包括的培養法の開発,腸内嫌気性菌の菌種の分類・同定法,微生物生態学的法則,宿主の健康と疾病における役割などの研究が系統的に行なわれ,腸内細菌学が樹立された.腸内フローラ研究の発展がきっかけとなり,機能性食品(プロバイオティクス,プレバイオティクス,バイオジェニックス)が誕生した.1980年代,分子生物学的手法が腸内フローラの研究にも導入されたが,いまなお検討段階にある.これからの腸内フローラの研究として,以下が重要課題として挙げられる.(1)腸内に少数しか存在しない菌種を含めた腸内フローラの包括的分子生物学的定性定量解析法の一刻も早い開発が望まれる.さらに,分子生物学的手法によって認識される生息しているが培養困難な菌種の培養可能とし,その分類学的位置づけと生化学・病理学的性状の解明.(2)腸内フローラを構成する主要菌種の生化学的性状と細菌・宿主細胞・食餌成分間の相互関係.(3) 免疫刺激,解毒作用などを含む腸内フローラの機能の研究が推進されれば,機能性食品が生活習慣病・免疫低下・炎症性腸疾患などの予防・治療のために栄養補助食品および代替医療としての利用が可能となる.(4)このような研究を達成するには,1958~1992年に私が理化学研究所(理研)で行なったように,産学の共同研究組織をつくり,研究者の差別化を排除し自由かつ協調的に結集し,学界が中心となって研究を推進させることが望まれる.

著者

安藤 朗

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.112, no.11, pp.1939-1946, 2015-11-05 (Released:2015-11-05)

参考文献数

26

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ヒトは進化の段階で4つの門に属する細菌を選択し,腸内細菌として備えている.腸内細菌はヒトには備わっていない機能を通してヒトの生命維持に重要な役割をはたしている.われわれは,腸内細菌が食物繊維を分解して生じる短鎖脂肪酸(酢酸,プロピオン酸,酪酸)を利用してエネルギーホメオスタシスを維持している.一方,ヒトは腸内細菌と共生するために,複雑かつ巧妙に制御された免疫機構を発達させてきた.われわれのからだはヒトと細菌からなる超生命体と呼ばれるが,分子生物学的解析法の進歩によりヒトと腸内細菌の共生関係の詳細が明らかにされつつある.今回の特集に当たり,腸内細菌とその機能について概説する.

著者

亀井 栄治 中岡 英治 野村 誠 月尾 嘉男

出版者

日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 建築歴史・意匠 (ISSN:09150161)

巻号頁・発行日

no.1991, pp.125-126, 1991-08

著者

高橋 昌巳 一幡 良利 吉田 英一 佐々木 千鶴子 与那覇 朝英

出版者

公益社団法人 日本化学療法学会

雑誌

CHEMOTHERAPY (ISSN:00093165)

巻号頁・発行日

vol.36, no.11, pp.779-786, 1988

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HeLa細胞の形成したmonolayerに肺炎桿菌を含む培養液を重層し, 菌の細胞吸着条件を求めた。その結果, 106CFU/ml以下の菌を含む培養液では3時間後の細胞吸着菌数が10<SUP>4</SUP>~10<SUP>6</SUP>CFU/mlに達した。肺炎桿菌を10<SUP>6</SUP>CFU/ml含むこの条件下で, AMKの<I>in vitro</I>のMIC濃度の10倍から100倍濃度を作用させ, 菌のHI寒天培地に発育できなくなる作用時間は10MICで18時間, 100MICで6時間後であった。しかしながら, L-プロス中では100MIC18時間作用後もなお48時間後に菌の発育が認められた。5種類の抗生物質の<I>in vitro</I>でのMICの100倍濃度を6時間作用させた結果では, DOXYがAMKと同様の結果を示したが, β-lactam系抗生物質ではHI寒天培地で10<SUP>2</SUP>~10<SUP>3</SUP>CFU/ml発育し, L-プロス中では10<SUP>-4</SUP>~10<SUP>-6</SUP>希釈管まで菌の発育が認められた。形態像はAMK100MIC作用後の光学顕微鏡的変化は認められなかったが, 走査電子顕微鏡的にはHeLa細胞と菌の両方が障害を受け, AMK除去後では細胞と菌の両方の回復してきた像が認められた。β-lactam系抗生物質では菌の伸長と内容物の吐出が光学顕微鏡下で認られた。

著者

井上 淳子 冨田 健司

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.55-67, 2002-02-22 (Released:2012-11-27)

参考文献数

16

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近年,医療機関を取り巻く環境は確実に厳しさを増している。各医療機関とも生き残りを賭けた熾烈な競争を強いられ,大きな変革を迫られている。ビジネスの世界において他社と協調的な関係を結ぶ傾向は,病診連携,病病連携,医療と福祉の連携など医療業界においてもみられるようになった。機能分化や医療資源の効率的活用が叫ばれる今日,医療機関どうしの連携はますます重要性を増している。本稿では,亀田総合病院の地域医療ネットワーク事業を事例にとり,成功要因の分析を行った。同院の成功は,情報共有を通じた地域医療機関との戦略的提携,顧客である地域医療機関との良好な関係性構築,徹底した患者(顧客)志向によって説明できる。同院は「企業」戦略ではなく,ネットワーク組織全体がもっ人的資源や,物的資源,情報の利用により,組織全体の利益・便益が向上することを目的とした「組織」戦略をとっている点が特徴的である。

著者

鋤柄 佐千子

出版者

社団法人 繊維学会

雑誌

繊維学会誌 (ISSN:00379875)

巻号頁・発行日

vol.64, no.12, pp.P_404-P_408, 2008 (Released:2009-01-15)

著者

村上 由佳 渡邊 三津子 古澤 文 遠藤 仁

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2018, 2018

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1.はじめに<br><br> 2004年新潟県中越地震以降、集落の孤立とそれに伴う情報の途絶が、災害のたびに問題になってきた。2017年九州北部豪雨においても、情報の途絶が発生した。また、近年の災害においては、SNSを介して有益な情報がもたらされる一方で、それらがもたらす混乱も新たな問題として浮かび上がってきた。災害時に必要な情報が必要な場所に届けられるにはどのような対応が必要だろうか。発表者が調査を行ってきた2011年台風12号水害(紀伊半島大水害)を例に検討する。<br><br> 紀伊半島熊野川流域は、国内有数の水害常襲地域として知られている。本発表で対象とする和歌山県新宮市は、熊野川河口に位置する。2011年台風において、土砂災害・浸水・河川氾濫等により、死者13人、行方不明者1人、81棟の全壊及び家屋流出を含む2,968棟の住家被害等があり、局地激甚災害に指定された(和歌山県新宮市、2015)。<br><br> また、紀伊半島大水害時には、新宮市内の高田・相賀・南檜杖地区及び熊野川町地域全域が孤立するとともに、電話の不通、テレビ放送等の利用不能(和歌山県新宮市、2015)、防災行政無線の難聴(新宮市議会災害復興対策特別委員会被災地現地調査部会、2012)など、情報の途絶がおこった。<br><br> 本発表では、新宮市議会会議録や地方新聞(熊野新聞等)から、紀伊半島大水害時における情報の送受信に関する問題点を把握し、その対応と課題を整理する。<br><br> <br><br>2. 紀伊半島大水害時における情報伝達の課題<br><br>2.1. 被災時における情報送受信に関する課題<br><br> 被災時における情報の途絶により、被災者に被災状況が伝わらないことが問題であるが、他方で、例えば新宮市熊野川町西敷屋では、「平成23年には、携帯を含めて電話が一切つながらなかった。消防にも連絡がつかず、亡くなった方を自分たちで運び出した」(渡邊ほか、2015)というように、被災者側から必要な情報が伝達できなかったことも大きな課題といえる。<br><br>2.2. 課題に対する行政の対応<br><br>紀伊半島大水害の後に新宮市は、防災行政無線のデジタル化整備事業を実施し(計画は水害以前から存在)、防災行政無線をデジタル化、個別受信機の配備、防災行政無線難聴時に備え、メール配信サービス等を整備した。全国瞬時警報システムJ-ALARTの運用を開始し、津浪や地震などが発生した場合に、消防庁から人工衛星を通じ、防災行政無線を自動起動させて、緊急情報を伝達する仕組みを整えた(「紀南新聞」2015年3月29日)。このように被災者に情報を伝える対策は進んでいる。<br><br>一方で、被災者が被災情報等を伝達する方法については、課題が多い。防災行政無線をデジタル化することにより、情報の双方化が実現しているが、これは、被災者個人からの連絡手段というよりも、行政間、屋外の放送局と双方向で情報をやりとりするというところに主眼を置いた対応である(新宮市議会平成23年3月 定例会3月9日)。現実問題として、被災者は公的避難所ではなく、自宅の2階や、地形的に一段高いところに立地する隣家に身を寄せたりして難を逃れた。本地域では、高齢化が進んでおり、そうした地域において、遠くの公的避難所に避難することが困難な場合は多く、避難の現状に即した、被災者からの情報伝達手段の検討が必要である。<br><br>2.3. 被災者側から情報を伝えるための方法の整備について<br><br> 新宮市議会において、被災時に徒歩で向かうことが困難な集落から外部への連絡手段として、衛星携帯電話の配備が議論されたことがある(平成26年9月定例会)が、実現はしていない。しかしながら、散在した被災者個人から、情報を適宜適切に伝える手段としても、行政がSNS上の雑多な情報に惑わされずに、正確な情報をつかむという意味でも、衛星携帯電話等を整備することが有効であろう。ただしその場合、設置場所、導入コスト、被災時を想定した訓練や、連絡網等を作成する場合などの、個人情報保護との兼ね合い等が課題となる。<br><br> <br>和歌山県新宮市(2015)『紀伊半島大水害 新宮市記録集』/新宮市議会災害復興対策特別委員会被災地現地調査部会(2012)『水害時の避難行動調査からみるこれからの洪水対策 報告書「防災」から「減災」へ』/渡邊三津子ほか(2015)「水害常襲地域における流域社会の変容と災害対応に関する基礎的研究-新宮市熊野川町西敷屋地区を事例に-」、奈良女子大学地理学・地域環境学研究報告、Ⅷ、111-120頁。

著者

平島 崇男

出版者

Japan Association of Mineralogical Sciences

雑誌

岩石鉱物鉱床学会誌 (ISSN:00214825)

巻号頁・発行日

vol.78, no.3, pp.77-83, 1983-03-05 (Released:2008-08-07)

参考文献数

13

被引用文献数

11 12

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関東山地において,ひすい輝石+石英組合せを持つ岩石を新たに発見した。この岩石は第三紀の栃谷層と断層関係にある超塩基性岩とともに露出している。この岩石は,ひすい輝石+石英組合せが安定な変成作用(高圧条件)と,アルバイト+エジル輝石が安定な変成作用(中圧条件)の2回の温度圧力条件を記録している。

著者

山田 不二子

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

教育と医学 (ISSN:04529677)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.46-54, 2019-01

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1947, pp.46-49, 2018-06-25

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12年4月、高速バスが防音壁に衝突し死者7人を出した関越自動車道の事故。「運転手の過労」が原因とされ、国はバス会社の安全対策不足を重く受け止め、今度は規制を大幅に強めた。 例えばバス運転手1人が運転できる距離を短くした。

著者

清水 孝教

出版者

東京法令出版

雑誌

捜査研究 (ISSN:02868490)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.64-74, 2019-05

著者

松井 圭介 Matsui Keisuke

出版者

筑波大学地球科学系

雑誌

筑波大学人文地理学研究 = Tsukuba studies in human geography (ISSN:03860183)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.55-76, 2000-03

著者

池田 伸

出版者

一般社団法人 人工知能学会

巻号頁・発行日

pp.2N5J1303, 2019 (Released:2019-06-01)

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本発表の目的は,精神医学におけるAI活用の現状を俯瞰することである。医学論文サイトであるPubMedでの検索によれば,精神科領域におけるAI関連の論文数は年々大きく増加しており,この分野でもAIの活用が徐々に浸透しつつあることが窺われる。研究対象は多彩であるが,「抑うつ」「統合失調症」「アルツハイマー病」など,精神科の主要な障害が順当に多数を占めている。一方,用いられているAI技術はほとんどが機械学習で,サポートベクターマシン,ランダムフォレスト,ロジスティック回帰などが頻用されており,ディープラーニングを活用した研究はいまだ少数にとどまっている。AI技術は,精神科の診療の質を向上させるだけでなく,これまで客観性の面で不十分であるとの批判を免れなかった精神医学の理論的基盤そのものを新たなパラダイムへと導く可能性を有している。精神科におけるAI活用を推進するためには,臨床医とエンジニアとの協働,および個人情報保護にも配慮した社会環境の整備が必須である。

著者

はたなか たいち

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集

巻号頁・発行日

vol.2019, pp.3L3OS22a01, 2019

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<p>近年のアニメブームにより, 日本国内だけでも年間 100 本以上のアニメが制作されている. それにより, アニメのクオリティーは進歩を遂げており,1 本あたりにかかる制作費や制作時間も上昇傾向にある. しかしながら,アニメを作る際の出資額がそれに伴っておらず, 制作会社の金銭的負担が増加している. 一方で,近年,ディープラーニングの飛躍的な発展を背景として,人工知能(Artificial Intelligence: AI) が社会を変える基盤技術として注目を集めている. 本発表では人工知能をどのようにアニメ業界に導入していくのか,その際に問題となることはどのようなことなのか,また,創作者と人工知能という視点からアニメ業界を俯瞰し,アニメの未来について述べる予定である.</p>