著者
多和田 友美 伊香賀 俊治 村上 周三 内田 匠子 上田 悠
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)
巻号頁・発行日
vol.75, no.648, pp.213-219, 2010-02-28 (Released:2010-06-07)
参考文献数
18
被引用文献数
4 3

Various researches highlight that indoor air quality affects performance of workers in offices. Although good indoor air quality improves work performance, it also increases energy consumption. In this study, we achieved a field survey in a real office in order to investigate the relationship between thermal environment, productivity, and energy consumption. In addition to the monitoring of indoor environmental quality and energy consumption, subjective experiments were conducted. In order to evaluate subjective performance, workers and students responded to questionnaires, and to evaluate objective performance, students simulated three types of office works. By calculating room temperature and worker's subjective performance, we demonstrate the correlation between room temperature and worker's performance (R2=0.22, p
著者
山田 創一
出版者
山梨学院大学
雑誌
山梨学院大学法学論集 (ISSN:03876160)
巻号頁・発行日
vol.40, pp.47-144, 1998-06-16
著者
土井 由利子 石原 金由 内山 真
出版者
国立保健医療科学院
雑誌
保健医療科学 (ISSN:13476459)
巻号頁・発行日
vol.64, pp.104-111, 2015-04

サマータイム制度のサマータイムは,daylight saving time(DST)を日本語に訳したもので,DSTは,今から100年前の1916年に英国を中心に導入された. 1 年を夏時間(DST)と冬時間に 2 分割し,DST開始初日に時計を 1 時間進め,日没から就寝までの時間を 1 時間減少させて照明用の電力消費を1 時間分減少させ,電力消費に係る費用を削減しようという狙いがあった.現在,比較的高緯度地域の国々を中心に,この制度が実施されている.例えば,DSTは, 3 月最後の日曜日の午前 2 時が午前3 時へ切り替わって始まり,10月最後の日曜日の午前 3 時が午前 2 時に切り替わって終わる.近年,ヒトの睡眠研究の進歩と相俟って,DSTによる睡眠や健康への影響に関する研究成果が発表されるようになった.本稿では,睡眠と覚醒のしくみ(生物時計(概日リズム)と社会的時計)について説明し,DSTによる睡眠や健康への影響について,文献レビューをもとに解説を行った.要約すると,次のとおりである.1. 睡眠への影響:( 1 )概日リズムの再同調に要する時間(数日から数週間);( 2 )睡眠の断片化と睡眠効率の低下;( 3 )睡眠時間の減少(30 〜 60分程度(DST開始後(春));( 4 )睡眠時間の増加(40分程度(DST終了後(秋)). 2 .健康への影響:( 1 )急性心筋梗塞発症の増加(DST開始後(春));( 2 )急性心筋梗塞の発症は増加または不変(DST開終了後(秋)). 3 .DSTの影響を受けやすいリスクグループ:( 1 )睡眠時間が短い,または不足している人;( 2 )夜型化傾向の人;( 3 )高齢者;( 4 )循環器疾患(心疾患,糖尿病,高血圧)の既往歴のある人;( 5 )循環器疾患の薬を服用している人.サマータイム制度によるDSTは,その制度が導入されている地域全体に及ぶので,その地域の中で,DSTをリスク要因とした非曝露集団を設定することができない.正確なリスク分析を行うには,DST が導入されていない地域で,DSTの導入の有無で適切にランダム化した比較試験が必要であるが,先行研究(ヒトを対象とした睡眠研究および疫学研究)でリスクの可能性が指摘されている以上,倫理的に,この研究デザインを用いた研究を実施する可能性は極めて低い.しかしながら,DSTのリスクグループとされる人々が,特殊な限られた集団ではない点は注目に値する.DST(曝露)が地域全体に及んでいることとも考え合わせると,DSTによる睡眠や健康への全体としての影響は大きいと考えられ,この分野での研究の動向に注目して行く必要があると思われる.
著者
野村 久光 テンシリリックン シラ 池田 心
雑誌
ゲームプログラミングワークショップ2013論文集
巻号頁・発行日
pp.27-34, 2013-11-01

疑似乱数生成の研究は古くからあり,偏りのなさや周期の長さ,生成速度などの改良が進められてきた.メルセンヌツイスタなど最近の手法は数学的な意味で真の乱数に十分近いと言え,確率的最適化やモンテカルロ法などさまざまに応用されている.テレビゲームでも疑似乱数が必要になることは多く,例えばすごろくではサイコロの目をコンピュータが決めなければならない.このとき,出た目およびその系列によっては,プレイヤはそのサイコロの目が自分に都合の悪いようにコンピュータに操作されていると感じる.本稿では,数学的な意味で良い乱数と,標準的なゲームプレイヤにとっての自然な乱数は異なるという仮定をおき,どのような特徴を持たせれば自然に“見える”乱数が作れるのかを考察,実装する.被験者実験の結果,標準的な乱数よりも自然に見え,またすごろくで使ったときの不満が小さい乱数列を生成できていることを確認した.
著者
門間 哲雄 荻原 正通 池内 幸一
出版者
医学書院
雑誌
臨床泌尿器科 (ISSN:03852393)
巻号頁・発行日
vol.52, no.2, pp.141-143, 1998-02-20

症例は42歳,男性。24年前に尿道口からボールペンの先端部を友人から挿入されたまま放置していた。最近になり,亀頭部の疼痛と腫脹それに伴う排尿困難が出現したため当院を受診した。単純撮影にて尿道に石灰化を認め,尿道異物の診断にて緊急入院となった。膀胱瘻を造設し抗生剤にて局所炎症所見を軽快させた後に外尿道口切開を施行し,結石化した異物を除去した。最近の本邦の報告において,調べ得た限りでは本症例は最も長期間の尿道異物であった。
著者
櫻庭 京子 今泉 敏 峯松 信明 田山 二朗 堀川 直史
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.14-20, 2009 (Released:2010-03-17)
参考文献数
13
被引用文献数
1

transsexual voice therapyにおいて,訓練ターゲットとする声の高さを検討するために,男性から女性へ性別の移行を希望する性同一性障害者(MtF: male to female transgender/transsexual)119名と生物学的女性32名の母音発声(/a//i/)と朗読音声に対して,話者の性別を判定させる聴取実験および基本集周波数(F0)の分析を行い,比較検討した.その結果,70%以上女性に聴こえる発話の声の基本周波数(F0)は母音で平均270Hz,朗読で217Hzとなり,生物学的女性の平均値243Hz(母音),217Hz(朗読)に近いものとなった.しかしながら,生物学的女性と同じF0値の範囲にあっても,女性と判定されない声が7割近くあり,声の高さだけが女性の声に聴こえる要因ではないことが示唆された.
著者
武田 宗和 名取 恵子 諸井 隆一 原田 知幸 矢口 有乃 稲垣 伸洋
出版者
日本腹部救急医学会
雑誌
日本腹部救急医学会雑誌 (ISSN:13402242)
巻号頁・発行日
vol.33, no.4, pp.735-739, 2013-05-31 (Released:2013-07-26)
参考文献数
10

要旨:【症例】37歳飲酒歴のない女性。意識障害で発見され救急搬送,既往は躁鬱病と境界型人格障害。来院時ショック状態で下血を認め,緊急下部内視鏡検査で直腸から左側結腸まで全周性・連続性の発赤とびらんを認めた。翌日,薄めたウオッカ約1L(推定アルコール濃度49%)を自ら注腸したことが判明,虚血性腸炎に準じ保存的治療を選択。8病日の内視鏡検査では直腸からS状結腸までは粘膜の修復が認められ保存的治療を継続した。4週間後,下行結腸の高度な腸管狭窄を合併したため,本人との話し合いの結果,横行結腸に人工肛門を造設することとなった。【考察】過去の報告では,アルコール注入による直腸結腸炎は保存的治療で治癒することが多いとされる。本例は高濃度のアルコールが大量に注入され広範囲に腸管が傷害された上にショック状態に陥り,腸管虚血をきたしその治癒過程で腸管狭窄を合併したものと推察された。本例における治療方針に関する問題点をふまえ文献的考察を加え報告する。
著者
加藤 琢磨 手計 太一 土屋 修一 山田 正
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
水工学論文集 (ISSN:09167374)
巻号頁・発行日
vol.52, pp.277-282, 2008 (Released:2010-08-25)
参考文献数
7

We carry out the microclimate field observation collaborated closely with local residents in the downtown of Tokyo in order to study the effect of watering on urban climatic environment. Local residents sprinkled recycled water which was rainfall and/or bath water in summer. Then we measured air temperature, humidity, solar radiation, aerosol number, wind velocity and wind direction all the day. We could observe atmospheric phenomena before/after watering. The following conclusions were obtained: 1) Air temperature at almost all observation stations were started to decrease immediately after watering started. Area-averaged air temperature declined by 0.5 deg. C. After Watering, it took an average time of 60 minitues to relapse to the air temperature immediately before the sprinkling. 2) Surface temperature of roadway decreased from 50 deg. C to 40 deg. C compared between before and after Watering. Assuming the surface of roadway could be black body, long-wave radiation declined from 620 W/m^2 to 510 W/m^2 compared between before and after watering. Heat environment mitigation action by watering could be divided into “fall of air temperature” and “restraint of radiation”.
著者
山口 二郎 中村 研一 宮脇 淳 宮本 太郎 遠藤 乾 新川 敏光
出版者
北海道大学
雑誌
学術創成研究費
巻号頁・発行日
2002 (Released:2002-04-01)

この研究では、1990年代後半から21世紀にかけて急速に進んだグローバル化による福祉国家の解体現象と、これに対する平等概念を基調とした対抗策について、考察した。まず、21世紀初頭に起こった日本的福祉国家の崩壊現象について、「リスクの社会化、個人化」と「普遍的政策、裁量的政策」という2つの軸を組み合わせることで、体系的な説明のモデルを作った。戦後日本では、補助金、護送船団方式など、裁量的政策によりリスクの社会化が図られており、そのことが結果的に疑似福祉国家的効果をもたらした。しかし、市場原理の浸透や透明性を求める市民社会の要求の中で裁量的政策と不可分に結びついていたリスクの社会化の政策まで否定され、新自由主義的構造改革が優勢となったと説明される。また、西欧において福祉国家のモデルが、90年代から21世紀にかけていかに変容、再生したかを比較の観点から考察し、日本に対する教訓を明らかにした。特に、イギリス、スウェーデンなどにおける社会的包摂(social inclusion)の概念を分析し、グローバル化時代における社会的排除(social exclusion)の弊害を明らかにすると共に、社会的包摂を実現するための政策の枠組みやこれを実施する主体について考察した。さらに、格差社会の到来という現状において、市民が政治や政策に何を期待するかについて、東京と北海道において大規模な意識調査を行なった。その結果、平等や公共サービスに関して、多少の地域差はあるものの、市民は格差の小さい社会を望み、充実した公共サービスを望んでいることが明らかとなった。この知見は、これからの福祉国家再生策の重要な基盤となる。