1 1 1 1 OA 僧傳排韻

著者
尭恕 編
巻号頁・発行日
vol.巻10, 1000
著者
永田 義毅 中村 由紀夫 木田 寛 佐野 譲
出版者
公益財団法人 日本心臓財団
雑誌
心臓 (ISSN:05864488)
巻号頁・発行日
vol.33, no.2, pp.121-125, 2001-02-15 (Released:2013-05-24)
参考文献数
12

症例は平成5年より多系統萎縮症に罹患した54歳,女性.平成9年1月頃より食事性低血圧を認めるようになった.一日の血圧最高値,血圧最低値はそれぞれ232/146mmHg,72/46mmHgであった.本例において食事が自律神経に及ぼす影響をホルター心電図を用いた心拍変動解析にて検討した.副交感神経機能,交感神経機能の指標としてHF,LF/HFを用いた.健常者では食事によりLF/HFは上昇し,交感神経活動の賦活化がみられた.本例では血圧が188/119mmHgから105/40mmHgへと低下したが,LF/HF,血漿ノルアドレナリン値は不変であった.食事性低血圧の機序の一つとして,食事による腹部内臓血流増加に対する交感神経系を介した血流再分布障害の関与が推測されている.本例の心拍変動解析の結果も,それを示唆するものと思われた.
巻号頁・発行日
vol.第1冊, 1000
著者
橘 庸子
雑誌
和洋女子大学紀要. 家政系編
巻号頁・発行日
vol.37, pp.71-85, 1997-03-31

各種甘味料(オリゴ糖・低カロリー甘味料A・低カロリー甘味料B・低カロリー甘味料C・低カロリー甘味料D・低カロリー甘味料E・低カロリー甘味料F)を砂糖の代りに利用した時,これらの甘味料は砂糖と同様の調理効果を示すかを,卵白の起泡性に対する影響を取り上げ考察した。特に焼菓子であるスポンジケーキにおける調理効果について砂糖との比較において検討したところ次の様な結果が得られた。1.各種甘味料は砂糖と同様,卵白の起泡に安定性を与えた。更にオリゴ糖・低カロリー甘味料A・低カロリー甘味料B・低カロリー甘味料C・低カロリー甘味料D・低カロリー甘味料E・低カロリー甘味料Fは砂糖より卵白の起泡性を高める効果がみられた。2.低カロリー甘味料Fは共立て法の場合は起泡性を著しく低下させた。脂肪による消泡作用を受けやすい様に思われる。3.共立法によりスポンジケーキを作製した時オリゴ糖を用いたスポンジケーキは砂糖のものより表面の焼色もつきやすく,仕上り形態も良くない,内部の状態も味に於いても好まれなかった。4.低カロリー甘味料A・Cを用いたスポンジケーキは砂糖のものより表面の焼き色がうすく中央が山のように盛り上り,低カロリー甘味料A・Eと同様の外観である,内部の状態,味も同様に悪く全体的に好まれなかった。5.低カロリー甘味料Bを用いたスポンジケーキは唯一砂糖に次いで仕上り形態もよく,表面の焼色は砂糖に比べ,ややうすいが内部の状態はあまり良い評価ではない,甘味は砂糖に近いことから好まれた。6.低カロリー甘味料C・D・Eを用いたスポンジケーキは加熱による甘味の減少で非常に悪い評価を得ている。7.低カロリー甘味料Fを用いたスポンジケーキは他と同様の方法で作製した場合,外観,食感共に良い結果が得られなかった。甘味料を小麦粉に混ぜる方法で作製した場合は他の低カロリー甘味料と同様の外観を得ることが出来たが,いずれにしても良い結果はえられなかった。8.低カロリー甘味料を用いた焼き菓子であるスポンジケーキは製品としても品質が悪く又官能的にも好まれなかったことは砂糖として使用出来ない結果であった。しかし今回はこの方法でそうであったが,作り方,配合等が製品の性状を右左すると考えられたことから今後の検討課題にしたいと考える。9.低カロリー甘味料を用いたスポンジケーキは,砂糖と同程度の甘味になるように各甘味料を使用する場合は,保存性の低いことが観察された。
著者
竹井 真理 柳田 紀之 佐藤 さくら 海老澤 元宏
出版者
日本小児アレルギー学会
雑誌
日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.22-26, 2018 (Released:2018-03-31)
参考文献数
16

2008年に二重抗原曝露仮説が提唱され, 抗原に対する感作経路および食物アレルギー発症経路として炎症のある皮膚面, つまり湿疹の存在が重要視されるようになった. 乳児期の湿疹・アトピー性皮膚炎の存在は食物アレルギー発症のリスク因子であることはすでに報告されている. われわれが行った乳児湿疹を認める生後1か月児のコホート研究の中間解析結果からは, 乳児期早期発症の湿疹は食物アレルギー発症のリスク因子であり, 特に持続する湿疹病変, 皮膚バリア機能異常の存在が食物アレルギー発症にかかわる重要な因子であることが示唆された. 皮膚バリア機能を念頭においた乳児の湿疹に対する早期介入が食物アレルギーの発症予防につながる可能性が示唆されるが, 今後の前向き研究での検証が期待される. また湿疹病変がなくても食物アレルギーを発症している児がいることは事実であり, 感作経路や発症経路の解明も含め, まだ検討されるべき課題は多い.
著者
柳田 優子
出版者
筑波大学現代語文化学系
雑誌
言語文化論集 (ISSN:03867765)
巻号頁・発行日
no.64, pp.19-40, 2003

上代語の格序詞「が・を」の研究は日本語の句構造の変化を知る上で重要なテーマであるが、伝統文法の枠組みでは「が・を」を個別に調査分析している為、句構造の特徴について正確な情報を得ることができない。そこで、本研究では ...
著者
金森 史枝
出版者
一般社団法人 日本体育学会
巻号頁・発行日
pp.83_3-83_3, 2017 (Released:2018-02-15)

本研究の目的は、大学在学中の体育会運動部と体育系サークルとの所属の違いが大学時代の過ごし方及び社会人となった現在における仕事の取り組み状況にどのような差をもたらしているかを明らかにすることである。体育会運動部所属であった社会人(男女各100名)と体育系サークル所属であった社会人(男女各100名)の計400名のアンケート調査(4件法)データを基に分析した。所属(体育会・サークル)と勉強との両立の有無(二値化)を独立変数、仕事の取り組み状況についての各質問項目の回答得点(高いほどポジティブ)をそれぞれ従属変数とした2×2の分散分析を男女別に行った。その結果、有意な交互作用がみられた項目における単純主効果検定により、サークル所属群では勉強との両立の有無で有意な得点差がみられなかったのに対し、体育会所属群では勉強との両立が非両立より有意に高い得点を示した。また、体育会所属の両立群がサークル所属の2群(両立/非両立)より高得点を示す一方、体育会所属の非両立群は4群中最低得点であった。以上から、社会人としての仕事の取り組み状況に関する体育会運動部所属効果はとりわけ勉強との両立が規定要因となることが示唆された。
著者
益川 眞一 忽那 龍雄 浅見 豊子 西川 英夫
出版者
West-Japanese Society of Orthopedics & Traumatology
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.39, no.3, pp.936-941, 1991-03-25 (Released:2010-02-25)
参考文献数
8

We reported end-results of 19 cases (13 males and 6 females) with patellar fracture, who entered our clinic. These cases were 17 to 78 years old, and followed for 1 years and 8 months to 7 years and 10 months (mean, 4 years and 6 months). They were evaluated for the range of motion of the knee joint, Pain, limping, muscle atrophy of quadriceps and grade of satisfaction. The clinical results were excellent in 11 cases, good in 5, fair in 3 and poor in none. Their main complaint was fatigue of knee, and those patients had muscle atrophy of quadriceps. Comminuted fracture and the step-off of articular surface after treatment contributed to poor results.
著者
岩合 日出子 岩合 光昭
出版者
平凡社
雑誌
太陽 (ISSN:00395080)
巻号頁・発行日
vol.35, no.11, pp.121-123, 1997-09
著者
高田 治樹
出版者
日本青年心理学会
雑誌
青年心理学研究 (ISSN:09153349)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.71-89, 2018-03-02 (Released:2018-04-11)
参考文献数
57

Psychological outcomes achieved by university students as a result of club activities were investigated, and club activities were classified in relation to organizational traits. University students (n=459) participated in Study 1 and (n=193) participated in Study 2. The results indicated that psychological outcomes could be classified into three categories: adjusting to the group, practicing, and growth through events. Adjusting to the group was related to events that cultivated personal exchanges, practicing was related to events that completed practice, and growth through events was related to events associated with facing the self. Moreover, psychological outcomes were related to organizational traits of openness and group formality. Based on these findings, suggestions for achieving efficient group management are discussed.
著者
Timothy T. ROGERS
出版者
日本認知心理学会
雑誌
認知心理学研究 (ISSN:13487264)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.55-62, 2018-02-28 (Released:2018-04-17)
参考文献数
11

What causes patterns of functional specialization in the human brain? Are such responses built into our genetic inheritance, or do they arise through learning and experience with environmental structure? The nature and extent of diversity in human cognition hinges upon answers to these questions. I will discuss new work suggesting that the functional profiles of different cortical regions are jointly constrained by their long-range anatomical connectivity and by learning and experience. At a coarse scale this arrangement produces homologies across individuals with little effect of experience, but at a finer scale, substantial individual variability can be observed. I will support these arguments with reference to new brain imaging, computational modeling, and patient studies of semantic memory—the form of memory that supports knowledge about the meanings of words and objects. The convergence of methods suggests a new account of semantic representation that reconciles long-standing theoretical disputes.
著者
山本 晃輔 横光 健吾 平井 浩人
出版者
日本認知心理学会
雑誌
認知心理学研究 (ISSN:13487264)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.39-51, 2018-02-28 (Released:2018-04-17)
参考文献数
51

本研究では,酒,茶,コーヒー,タバコといった嗜好品摂取時に,無意図的に想起された自伝的記憶の特性,およびその機能について検討を行った.408名を対象に,日常生活のなかで嗜好品を摂取することによって無意図的に自伝的記憶が想起された場合に,その内容や状況,想起後の思考,行為などについて記録するように求めた.その結果,全体で382ケースが回収された.想起された自伝的記憶の大半は,情動的でかつ快であり,重要で想起頻度が多く,鮮明であった.さらにKJ法を用いて機能に関する分析を行った結果,二つの機能が見いだされた.一つは行為の方向づけ (下位カテゴリ:コミュニケーション行動の開始,コーピング,行為の修正など)で,もう一つは心的活動の開始(下位カテゴリ:ノスタルジー,情動の変化,記憶の連鎖など)であった.これらの知見と嗜好品摂取時に獲得される心理学的効果との関連性について議論した.
著者
松本 慶吾 伊藤 浩充 瀧口 耕平
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2013, 2014

【はじめに,目的】サッカーは世界中で人気の高いスポーツの一つである。近年,日本でも人気の上昇と共に幼少期からの人口が増えてきている。そのため,幼少期における外傷も徐々に増加傾向である。さらに,近年の日本の若年層の運動能力低下も指摘されており,スポーツ活動に伴う更なる外傷発生率増加が危惧される。サッカーは下肢でボールを扱う球技であることから,発育期の運動発達が下肢に偏ってきていることが危惧される。従来より,サッカーでは下肢の外傷発生が多いと報告されているが,上肢に関する外傷の発生率については報告が少ない。我々は高校サッカー選手を対象にスポーツ外傷を予防するための教育の一貫として,毎年フィジカルチェックを実施すると共に,入学時の過去の外傷歴も調査してきている。そこで,本研究は高校入学時のサッカー選手が有する上肢外傷既往歴の調査から,青年前期(U-15)における上肢外傷の特徴を明らかにすることを目的とした。【対象と方法】対象は1998年~2013年の16年間に某高校サッカー部に入部した部員419名である。これらの対象者に対し,毎年入学時にフィジカルチェックを行い,その際,自己記入式質問紙による過去の外傷歴を調査した。そして,調査した外傷歴の内,上肢の外傷歴のある人数および上肢外傷歴が一回の者と複数回の者を集計し,また,上肢外傷の経年変化を調べた。【倫理的配慮,説明と同意】ヘルシンキ宣言に基づき,フィジカルチェックの実施に際して,対象者およびサッカー部所属の監督とコーチには,事前にその目的と内容および実施計画を文書及び口頭で説明し,同意を得た。【結果】対象者のサッカー経験年数は平均8.4±1.6年(3年~12年)であった。全外傷数は1512件あり,一人当たりにして平均4件であった。部位別に見ると,下肢は1025件(68%),体幹は247件(16%),上肢は245件(16%)であった。上肢外傷既往歴をもつ者は170名41%で,そのうち,受傷歴が一回の者は118名(28%),複数回の者は52名(12%)であった。上肢外傷の内訳は,骨折が143名(34%)で206件と多く,捻挫が14名(3%)で16件,突き指が13名(3%)で16件であった。また,上肢外傷の内,骨折は225名(54%)で206件であり,その内上腕・前腕の骨折は71名(17%)で80件,手指の骨折は101名(24%)で126件であった。上肢外傷の経年変化を見てみると,1998年~2000年までは25~29%(平均27%),2001年~2005年までは30~56%(平均43%),2006年~2010年までは32~58%(平均44%),2011年~2013年までは38~56%(平均46%)であった。【考察】Robertらは,1998年から2003年の5年間におけるアメリカの2~18歳年齢のサッカーによる外傷を調査したところ,下肢は46%,体幹は23%,上肢は31%と報告している。特に5~14歳で上肢外傷は37.5%と最も多く,本調査結果においても41%と同様の結果となった。本調査の上肢外傷の内訳では骨折の割合が多かった。Gregoryらは,サッカーによる骨折は下肢よりも上肢の方が多いと報告している。そして,サッカー競技中の上肢骨折の受傷機転の大半が転倒であると報告している。また,Lawsonもスポーツによる上肢骨折の最も多い原因は,転倒であると述べている。我々の調査結果では,上肢外傷は全体の16%で,そのうちの約8割以上が骨折であった。さらに,本調査結果では経年的な動向として,上肢外傷率は増加傾向にあった。Gregoryらは,サッカーにおける上肢骨折は以前よりも頻繁に起こるようになったと報告している。幼少期の身体が未発達な状態でサッカーを継続するに際して,接触などの外乱ストレスやバランス不良などによる転倒の機会も増える為,上肢外傷のリスクの要因の同定と予防対策が必要である。そのためには,幼少期からのサッカー選手育成にはサッカー特有のスキルや身体能力を向上させるだけでなく,スポーツに伴う転倒に対する上肢骨折の予防にも着目して,運動能力の向上を図ることが重要であると考えられる。【理学療法学研究としての意義】近年の日本における若年層の運動能力低下は,サッカー選手の育成年代にも潜在しており,転倒率の増加とそれに伴う上肢外傷が増加傾向にあることが明らかとなった。サッカーは今後も競技人口は増加していくと推測されるが,幼少期からの外傷予防対策を教育の一貫の中で多角的に考えていく必要がある。そのためにも転倒による上肢外傷の受傷機転と,その発生要因を身体的要素から分析し,予防につなげていく必要がある。