著者

関 義元 箕輪 良行 境田 康二 笠倉 貞一 伊藤 善一 栗原 宣夫 金 弘

出版者

Japanese Association for Acute Medicine

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.11, pp.718-724, 2002-11-10

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背景:日本国内において,PADPの導入が推奨される基準を満たす地域または施設があるかどうか,未だ検討された報告はなくPADPの妥当性は定まっていない。目的:千葉県船橋市の心停止を調査し,この地域または地域内の施設におけるPADPの導入が推奨されるかどうかを検討する。方法:船橋市は人口550,079人,面積は85.64km², 65歳以上人口は68,878人で全人口に対する割合は12.6%の都市である。1998年4月から2000年3月までの調査期間にドクターカーが出動した心停止700例につき,船橋市ドクターカー出動記録を用いて後ろ向きにウツタイン様式に基づいた調査を行った。船橋市における単位人年当たりの蘇生対象となった心停止の発生頻度が1,000人年当たり1例以上という基準を満たすかどうか,また,各施設においては5年間に1回以上のAEDの適切な使用が見込まれるかどうか,すなわち5年間に1例以上の目撃された心原性心停止が発生するかどうかを検討した。大規模施設として,ららぽーとスキードームザウス,船橋オートレース場,および2か所の競馬場(船橋競馬場,JRA中山競馬場)の4か所,3施設群を選び,入場者数当たりの目撃された心停止の発生頻度についても調査した。結果:蘇生対象となった心停止は492例発生し,1,000人年当たりでは0.45例となり基準を満たさなかった。駅,老人ホーム,診療所では,5年間に1例以上の目撃された心原性心停止は発生せず基準を満たさなかった。大規模施設では入場者100万人当たりの目撃された心原性心停止は0.35-1.33例の発生があった。すべての施設群で,5年間に1例以上の目撃された心原性心停止の発生があり基準を満たした。結論:今回の検討では,千葉県船橋市において地域でPADPを導入することは推奨されない。今回調査した大規模施設ではPADPの導入が推奨される。ただし,競馬場では医師が開催日に常駐しており,現状でも医師の使用を前提としたAEDの設置が有用と考えられた。

著者

仲谷 健吾 平山 裕 飯沼 泰史 倉八 朋宏 中原 啓智 岡崎 英人

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.1149-1154, 2017-10-20 (Released:2017-10-20)

参考文献数

13

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【目的】今回著者らは,ロタウイルスワクチン接種(RV)後の腸重積症(本症)における臨床的特徴をもとに,その治療方針を検討したので報告する.【方法】2008年1月から2016年12月の間に本症と診断し,治療を行った生後6か月以下の18例を対象とした.これらをRV歴の有無,手術の有無をもとにRV/OP群(2例),RV/non-OP群(3例),non-RV/OP群(5例),non-RV/non-OP群(8例)の4群に分類し,①発症時の日齢,②発症から初回の高圧注腸整復法開始までに要した時間,③高圧注腸整復法の最大整復圧,④初診時の血中尿素窒素値(BUN),⑤RV/OP群とnon-RV/OP群の術中所見の違いについて検討を行った.【結果】RV/OP群では他群よりも発症時の日齢が低く,高圧注腸整復までの時間が短い傾向があった.また,最大整復圧はnon-RV/non-OP群で低い傾向があった.BUNについてはRV歴の有無にかかわらず手術群で高く,非手術群で低い傾向を認めた.RV/OP群に共通した術中所見として,最大径18~20 mmの回盲部リンパ節(LN)腫大を認めたが,non-RV/OP群では10 mmを超えたLN腫大は1例のみであった.なお,RV/OP群では2例とも初回接種後おおよそ2週間以内(4日後・15日後)の発症であった.一方,RV/non-OP群は全例2回目以降の接種後発症であった.【結論】初回RV後2週間以内の発症例は,急激に生じるLN腫大が整復を物理的に妨げる可能性があるため,手術治療を積極的に考慮すべきである.また,2回目以降の接種例においては非観血的整復法が比較的有用であると考えられた.

著者

辻 麻美 飯倉 麻子 小舘 亮之 石井 大祐 下村 道夫

雑誌

研究報告オーディオビジュアル複合情報処理(AVM)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.2, pp.1-5, 2013-02-15

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新たに読み始めようとする書籍を選ぶ際の手がかりとする情報は多様である.例えば,ジャンルや作家名などの情報以外に,表紙のデザイン,とりわけ絵を楽しむ漫画の場合は,登場人物の顔などの画像的特徴を手がかりとして選ぶ方法もある.本研究では,漫画ならではの特徴が表れると想定される顔要素の特徴量をベースとする漫画作品推奨システムを提案し,そのための基礎検討として,顔パーツ特徴量の算出方法について検討する.There are various ways to choose books we read. For instance, the genre and author's name are one of the helpful information to choose one book from various options. Pictures of characters (how they look) are also useful information especially when we are looking for picture book, Manga. This paper proposes a Manga content recommendation system focusing on the facial feature characteristics of main characters. When one Manga content is selected, the system returns similar content based on the similarity scores calculated by the facial features of their main characters.

著者

朝倉 美江 Mie Asakura

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学論集. 社会科学編 (ISSN:1880036X)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.16-31, 2013-09

著者

ヤン ドルタ〔著〕 栗栖継訳 朝倉摂絵

出版者

麦書房

巻号頁・発行日

1965

著者

新倉 純樹

出版者

同志社大学

雑誌

同志社政策科学研究 (ISSN:18808336)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.73-83, 2013-09

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論説(Article)近年、日本では急速に少子高齢化が進行し、少子高齢化によって、多くの弊害が発生している。その一つが本稿の主題でもある少子高齢化によって生じる、財政上の世代間不均衡の問題である。世代間不均衡の問題は、少子高齢化によって、財政における高齢者向け支出が拡大し、その支出を支える現役世代が減少していることに端を発している。また、高齢者向け支出が拡大し、日本の財政運営の持続可能性が危ぶまれる中、抜本的な解決策が講じられているとは言い難く、その負担は将来へと先送りされていることもまた大きな問題である。世代間の不均衡の問題を考えるにあたり、まず人口構造の変化、すなわち高齢者層の相対的な増加によって、高齢者層の政治的発言力が高まった結果、高齢者層向け支出が拡大する一方、若年者層向け支出が縮小されるという政治的なバイアスがかかっている。さらに、高齢者層の政治的発言力の上昇は、人口構成の問題だけでなく、投票率にも表れている。若年者層よりも、高齢者層のほうが、投票率もまた高い状態にあるからである。本稿ではそれらのことを踏まえ、世代別の政治的発言力を人口構成上の観点からだけでなく、世代別の投票率も加味することによって分析を行っている。2009年に行われた衆議院議員総選挙の世代別投票率を用いて、若年者層向け支出として児童福祉費及び義務教育費を、老年層向け支出として老年福祉費に対してそれぞれどのような影響を与えるか、実証的な分析を行った。その結果は、若年者層投票率の上昇が若年者層向け支出の拡大を、高齢者層投票率の上昇が高齢者向け支出の拡大を促す、というものであった。本稿では、以上のような実証分析の結果を踏まえ、若年者層投票率が低いことに財政上の世代間不均衡の問題を深刻化させる原因の一端があることを指摘する。そして、世代間不均衡を解消するために、抜本的な対策が必要であることを主張している。

著者

中村 顕 平林 佳 田之倉 優

出版者

日本結晶学会

雑誌

日本結晶学会誌 (ISSN:03694585)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.182-187, 2017-08-31 (Released:2017-08-31)

参考文献数

23

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Microgravity environment has been used to obtain high-quality crystals. Strong magnetic force produced by a superconducting magnet can cancel out the gravity force, enabling construction of quasi-microgravity environment on earth. We developed a protein crystallization system which is composed of a superconducting magnet for the magnetic force-based quasi-microgravity and an inverted periscope for in situ observation of crystal growth. Crystals grown in the system showed improved and homogeneous quality.

著者

宮崎 裕介 永山 凌 上原 航 石垣 雅 大倉 央 西原 英治 大観 光徳

出版者

応用物理学会

雑誌

2016年第63回応用物理学会春季学術講演会

巻号頁・発行日

2016-02-08

著者

古橋 悌二 小山田 徹 熊倉 敬聡

出版者

慶應義塾大学

雑誌

Booklet (ISSN:13420607)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.24-38, 1995-12-20

著者

清水 渉 小山 卓 山田 優子 岡村 英夫 野田 崇 里見 和浩 須山 和弘 相原 直彦 鎌倉 史郎

出版者

一般社団法人 日本不整脈心電学会

雑誌

心電図 (ISSN:02851660)

巻号頁・発行日

vol.29, no.5, pp.392-396, 2009 (Released:2010-05-21)

参考文献数

11

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QT短縮症候群(SQTS)は,器質的心疾患をもたないにもかかわらずQT時間が修正QT(QTc)時間で300~320msec未満と短く,心室細動(VF)から突然死を発症する症候群である.当院で有症候性のSQTS症例を4例経験した.全例男性で,3例でVFが確認され,1例では失神発作を認めた.12誘導心電図上,安静時QTc時間は平均327msecと短縮しており,全例で後壁および/または下壁誘導でスラー型またはノッチ型のJ波(早期再分極)を認めた.加算平均心電図では全例で遅延電位は認めず,電気生理学的検査を施行した2例では,いずれも右室の有効不応期は短縮していたが,VFは誘発されなかった.薬物負荷試験では,クラスIII群のニフェカラントとクラスIa群のジソピラミドの静注,およびキニジンの内服でQTc時間の延長を認めた.先天性QT延長症候群の原因遺伝子(LQT1,2,3,5,6,7)上に変異は認めなかった.全例で植込み型除細動器(ICD)が植込まれ,1例で3ヵ月後にVFの再発を認めた.

著者

倉本 憲幸

出版者

一般社団法人 日本ゴム協会

雑誌

日本ゴム協会誌 (ISSN:0029022X)

巻号頁・発行日

vol.80, no.5, pp.184-190, 2007-05-15 (Released:2010-03-12)

参考文献数

32

被引用文献数

1 1

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Characteristic feature and applications of conducting polymers such as polyaniline, polypyrrole and polythiophene derivatives are described. Especially polyaniline is the most promising conducting polymer due to its environmental stability and adequate level of conductivity. The latest progress on the fabrication of polyaniline and its blends has attracted an enormous industrial interests. Composites and blends of polyaniline with several conventional plastics for use in plastic battery, antistatic coating, electromagnetic shielding, artificial muscle, corrosion protection, microwave absorption, aerospace and related purposes have been produced and displayed by various industries.

著者

高倉 直

出版者

養賢堂

巻号頁・発行日

vol.83, no.9, pp.953-957, 2008 (Released:2011-12-19)

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耕地からの蒸発散量を環境要因から算定するとき、そのすべてが耕地のエネルギー収支式から始まっていることは明らかである。すでにいくつかの手法が報告され、その改良法等も報告されている。歴史的に見れば、Penman-Monteithの式があまりにも有名である。50年以上も前にPenmanが植被のない状態での式を提案し、その後、Monteithが植被を含む場合にも適用できるように改良し、多くの論文や書籍等に紹介され、多くの研究に用いられてきた。このように、エネルギー収支式の残余項として求められることは明らかなことで、誰でも気が付くことであるが、最近放射温度測定が手軽になったにもかかわらず、この手法は意外に研究されていない。温室内や限られた面積の耕地の場合には、広大な面積に用いられる手法は適切とは言い難く、これまで水蒸気フラックスを測るPenman-Monteith法やボーエン比法が多く用いられているのが現状である。もう1点、重要なことは、蒸発散の算定は単に、耕地の微気象解析そのものが目的であるばかりでなく、それに基づく植物群落への灌水制御という側面があることである。そのためには、高価な測器を使うことなく、また限られた面積の植物群落にも適応出来る手法が望ましい。

著者

朝倉 征夫

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.204-213, 1991-09-30 (Released:2009-01-13)

参考文献数

42

著者

三倉 康博 ミクラ ヤスヒロ Yasuhiro Mikura

雑誌

広島修大論集

巻号頁・発行日

vol.56-2, pp.17-30, 2016-02-29

著者

小倉 仁志

出版者

日経BP社 ; 1992-

雑誌

日経情報ストラテジー (ISSN:09175342)

巻号頁・発行日

vol.23, no.6, pp.86-88, 2014-07

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1カ月前にシステム開発部のリーダーに昇格したばかりのヤスシさんがうなだれて戻ってきた。「プログラムの修正が提出期限までに間に合わなかったことで、ソレデ課長にしぼられたよ」。すぐさまカズオさんが平謝り。

著者

新倉 慎右

出版者

美学会

雑誌

美學 (ISSN:05200962)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.49-60, 2012-06-30

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There was the first version of Michelangelo's Christ in Santa Maria sopra Minerva in Roma which had been abandoned before the completion. In 2000, Baldriga and Squarzina identified the statue of Christ in San Vincenzo Martire at Bassano Romano with the lost first version. Although they argued only about the difference of the posture between two statues of Christ in Roma and in Bassano Romano, the rediscovery is very important for the reconsideration of the shape of Christ in Roma, because being executed under the same condition of the contract the difference makes the progress of Michelangelo's idea from Christ in Bassano Romano to that in Roma clear. This paper examines the importance of Christ in Roma to Michelangelo's transition of the style in statue. The factors (mainly the twist of the body and the position of the arm) that make the apparent difference between two statues of Christ appear on the works that Michelangelo executed after Christ in Roma, and it is this Christ that Michelangelo boldly made at first time under such idea which he would continue to utilize for realizing his statue. Therefore, contrary to the comparatively low evaluation of the modern studies, Christ in Roma occupies fixed position in the stylistic history of Michelangelo's statue.

著者

三品 博達 朝倉 利光

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, pp.560-573, 1973-06-10 (Released:2009-02-09)

参考文献数

74

被引用文献数

1

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As one of the most interesting applications of optical heterodyne detection in scientific measurements, various types of doppler velocimeters have been recently developed with the use of laser light. In this report, doppler velocimeters are classified into two groups of reference and self-comparison methods, each of which has two different systems of optical arrangement called as an alignment system and a self-alignment system. Various properties cl doppler velocimeters are discussed, such as measurements of a flow direction, three-dimensional measurements of a flow, and properties and processings of beat signals.

著者

大倉 子南

雑誌

学習院大学ドイツ文学会研究論集 (ISSN:18817351)

巻号頁・発行日

no.21, pp.97-119, 2017-03-01 (Released:2017-05-31)

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Im 19. Jahrhundert beeinflusste der deutsche Nationalismus nicht nur die Politik, sondern auch die Kultur in Deutschland. Auch der Schriftstreit in Deutschland wurde davon beeinflusst. In Deutschland gab es eine eigene Schrift, die man in anderen Ländern frühzeitig schon abgeschafft hatte. Diese Schrift hieß „Fraktur“ und wurde auch „deutsche Schrift“ genannt. Sie erhielt sich jahrhundertelang, obwohl es mehrmals einen Schriftstreit mit der „Antiqua“ oder „Lateinschrift“ genannten Schrift gab. Eine erste Bewegung gegen die Fraktur entstand im 18. Jahrhundert. Friedrich der Große wollte Antiqua verwenden und auch die Elite in Deutschland wollte deutsche Texte in Antiqua drucken; allein damals war der Schriftstreit zwischen deutscher und lateinischer Schrift noch nicht sehr heftig. Im 19. Jahrhundert stieg die Anzahl der Bücher, die in Fraktur gedruckt wurden, erst an. Der Grund dafür war der, dass durch die französische Okkupation Berlins (nach den preußischen Niederlagen gegen Napoleon 1806) und der Besetzung deutscher Gebiete durch Frankreich, es zu einer Aufwertung des deutschen Nationalgefühls gegenüber dem von Napoleon geführten Frankreich kam. 1861 wurden 78 Prozent aller Drucksachen in Deutschland in Fraktur gedruckt. Die Verwendung der Frakturschrift nahm mehr und mehr zu, aber wenn es um Schriften für den internationalen Austausch ging, musste man auch in Deutschland die Antiquaschrift gebrauchen. Der Schwerpunkt des Schriftstreits in Deutschland war, welche Schrift passend zur deutschen Sprache sei, das heißt, welche Schrift das „Deutschtum“ ausdrücke. Der Schriftstreit spitzte sich vom Ende des 19. und bis zu Beginn des 20. Jahrhunderts am schärfsten zu. Diese Schriftfrage wurde sogar 1911 im Reichstag diskutiert. Anhänger der Fraktur und der Antiqua fanden zur Befürwortung „ihrer“ Schrift erzieherische, ästhetische, gesundheitliche und wirtschaftliche Gesichtspunkte. Die Anhänger der Antiqua äußerten sich in der Weise, dass diese Schrift notwendig im internationalen Verkehr sei, weil Antiqua schon in ganz Europa verwendet werde. Ihre Meinungen waren also von der Zweckmäßigkeit bestimmt. Im Gegensatz dazu argumentierten die Anhänger der Fraktur, dass diese Schrift zur deutschen Sprache und zum deutschen Volke gehöre. Deswegen sollten die Deutsche diese Schrift als ein Symbol der deutschen Kultur und des deutschen Geistes, nämlich als ein Symbol des „Deutschtums“ überhaupt, erhalten. Die beide Lager setzten sich zum Ziel, das „Deutschtum“ zu erhalten und auch auszuweiten. Aber sie begriffen das „Deutschtum“ jeweils anders. Hier kann man also zwei verschiedene Weisen, das „Deutschtum“ zu verstehen, erkennen. Das erste Verständnis des „Deutschtums“ stammt vom deutschen ausschließlichen Nationalismus. Dieser Nationalismus behauptet die Eigentümlichkeit des Volkes. Im 19. Jahrhundert hatte Deutschland gegen Frankreich eine Abneigung. Frankreich wurde als „Feind“ oder „Anderer“ angesehen und so wurde der deutsche Nationalismus gestärkt. Die Anhänger der Fraktur sprachen die Schriftfrage von dieser Seite an. Sie betrachteten die Existenz der eigenen Schrift als Ausdruck der eigentümlichen Kultur Deutschlands. Dabei wurde die deutsche Schrift als „ein Sinnbild des Deutschtums“ (Verhandlungen des Reichstags 1911:6365C) mit der deutsche Sprache verbunden. Mit dieser anderen Schrift sollte auch die von den Nationalisten geglaubte Überlegenheit der deutschen Kultur demonstriert werden. Das zweite Verständnis des „Deutschtums“ stammt auch vom deutschen Nationalismus. Aber dieser Nationalisms hat Allgemeinheit. Das „Deutschtum“ stand für die Anhänger der Antiqua in einer internationalen Konkurrenz der Kulturen. Sie waren davon überzeugt, dass die Verbreitung und Geltung der deutschen Kultur im Ausland am wichtigsten für Deutschland sei. Dieses doppelte „Deutschtum“ ist eine Besonderheit im Schriftstreit in Deutschland vom Ende des 19. bis zu Beginn des 20. Jahrhunderts. Dieser Schriftstreit berührte auch die Frage, was eigentlich „deutsch“ sei. Bei der Debatte des Reichstags über die Schrift gewann die Fraktur und sie wurde weiter benutzt. Im Ersten Weltkrieg wurde die Schrift häufiger verwendet und auch im Zweiten Weltkrieg von den Nazis. Aber 1941 wurde die Fraktur plötzlich auf ausdrücklichen Befehl Hitlers abgeschafft, weil sie nicht praktisch war, um die Macht des Nazis in anderen Ländern ausüben zu lassen. Danach werden Drucksachen in Deutschland in Antiqua gedruckt. Wir erkennen bei Schriften im Alltagsleben nicht so, dass sie manchmal als der „Geist der Nation“ verstanden werden. Es gab Schriftstreitigkeiten auch in Japan und auch in anderen Ländern, oft im Zusammenhang mit Diskussionen um die „Nation.“ So hat die Beziehung zwischen dem Nationalismus und dem deutschen Schriftstreit vom Ende des 19. bis zu Beginn des 20. Jahrhunderts eine wichtige Bedeutung.

著者

前田 慎市 倉持 悠希 小野 涼 小原 哲郎

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.850, pp.17-00049-17-00049, 2017 (Released:2017-06-25)

参考文献数

21

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This study addressed a deflagration-to-detonation transition (DDT) process after interaction of the convex flame with a planar shock wave. High-speedvideo cameras and schlieren optical technique were utilized to observe the DDT as well as shock-flame interaction processes. A double-diaphragmshock tube was used to produce the shock wave, while the flame was produced by igniting a premixed gas of stoichiometric methane-oxygenat the observation section. Experiments were conducted by changing Mach number of the incident shock wave, Ms and a distance of flame front from the end wall, x0. As a result of schlieren photographs, flame propagation behaviors at initial stage were classified into four patterns, named as (a) coupling, (b) concave, (c) partial coupling and (d) convex type. The propagation patterns of flame were highly dependent on the initial position of flame front, x0. Under the experimental conditions, DDT was not observed when the flame had been propagated revealing (a) coupling (observed with the conditions of x0 > 110 mm) and (d) convex type (x0 < 50 mm). However, the DDT was observed following that the flame had been propagated revealing (b) concave or (c) partial coupling (50 < x0 < 110 mm). Furthermore, it was elucidated that DDT was typically caused through the following processes. (i) When the convex flame interacted with planar shock, the unburned gas was penetrated into burned gas inducing Richtmyer-Meshkov instability. (ii) The flame was highly accelerated at boundary layers behind the reflected shock. (iii) After accelerated flame propagated through the unburned shocked region, local explosion was occurred on the wall followed by detonation onset.

著者

カムルジャマン エムディ 小倉 暢之

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.73, no.627, pp.947-954, 2008-05-30

被引用文献数

2 7

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バングラデシュの首都ダッカは、1970年代以降類例を殆ど見ない急激な人口増加に伴い、住宅供給が著しく不足している。そこで、本研究では、首都人口の約半分を占める下級及び中級の中所得層のための住宅問題に焦点をあて、統計資料と現地調査を基に、住宅の取得可能性とその選択肢について考察した。その結果、住宅コスト構成要素の中でも地価の占める割合が著しく、これが彼らの住宅取得を困難にしている現状が明らかになった。そして、こうした状況の中で、住宅規模、積層形態、設備及び仕上げの多様な標準の組み合わせにより、中所得層に適したコストダウンの可能性についての分析も行い、地価の高低に対応した6種の住宅モードにおいて同所得層に適した住宅タイプの選択肢を導いた。すなわち、地価が中間価格帯以下にある立地では、住宅床面積の上限を凡そ37m^2から44m^2として、設備の共有又は占有、仕上げレベルの選択等の組み合わせにより、多くの対象層に健全で多様な都市住居取得の可能性がある事を明らかにした。