著者

遠藤 大哉

出版者

江戸川大学

雑誌

江戸川大学紀要 = Bulletin of Edogawa University

巻号頁・発行日

no.25, pp.105-124, 2015-03

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新東京五輪を間近に控え,日本の「スポーツ力」が世界から注目されている。トップ・アスリートの国際的な活躍だけでなく,各国からは,日本の一般市民のスポーツ・ライフの質にも深い関心が寄せられている。文科省の調査結果では,日本人成人の約50%が「週に一回はスポーツをしている」となっているが,現実に町で調査をしてみると,これをはるかに下回るのが実情であることが判明した。いわば「頭でっかち」の危惧のある日本のスポーツ力を改善し,向上していくための一つの手段として,地域に根差したスポーツNPO のさらなる普及と発展が,かねてから叫ばれていた。そこで,実際にスポーツNPO を立ち上げ,運営してみるとどうなるのか,どのような課題や,表面からは見えない問題点が見えてくるのかを,神奈川県藤沢市に「NPO バディ冒険団」を2001 年に設立し,ここまで約13 年間,「手作りの地域密着型スポーツNPO」のモデルとして調査研究してきた。本論は,この実験研究を基盤にした,スポーツNPO の運営と課題について述べるものである。第1 章ではまず,立ち上げた「NPO バディ冒険団」の当初成功と,その後の失敗について報告し,地域に根ざしたNPO 作りの難しさを検証する。また,この実体験をもとに,神奈川県のスポーツNPO 全体の実態を調査してみると,基本的には大規模,小規模2つの形態があり,そのどちらを選択して,軸のぶれない経営(運営)をすることが決め手になることが結論付けられた。第2 章では,実際の収支を含めた現在の「NPO バディ冒険団」の運営の実態と,第1 章で述べた"大規模"型のスポーツNPO との運営や目的,手法などの違いを検証し,「手作りのスポーツNPO」にとって重要なのは,ボランティアのスタッフをどの程度確保できるか否かにかかっていることなどを結論づけた。このほか,リピーターの参加者や,「主催者と参加者是認」ではなく,あくまでの一人対一人の対応,言い換えれば精神的心情的な結びつきが小規模のNPO の生命体であることを導きだした。第3 章では,地域の一般市民はどのようなスポーツ活動を現実に行っており,スポーツNPO に対してどのような役割を望んでいるかを藤沢市で実施した「スポーツ・ライフ実態調査」の集計結果をもとに参加者の立場から検証した。その結果,現実にスポーツ活動を行っている成人市民はおよそ4 人に1 人であり,政府機関の発表値より下回っていることが判明した。地域スポーツNPO 側から見ると実際の市民スポーツ活動をさらに量的・質的な両面から推進する必要があり,スポーツNPO がその推進の一助となる責務を負っていると結論付けた。第4 章では,予測できなかったリスクやトラブルについて,これも実体験からの報告と今後の指針をまとめた。神奈川県葉山の御用邸の前でオーシャンスイム(海での遠泳)大会を主催した際,生命の危険は全くなかったが,一人の男性が溺れかけ,一応救急車を要請したところ,場所柄もあって地元の警察署だけでなく,県警,皇宮警察まで出動し,大変な"事件"となった。また,どこにも報じられてはいないが,海浜での大会主催は,サーファーたちとのトラブル回避作業,地元産業(漁業)関係者との折衝(有料)などの特有の問題があることも,論文の一部として報告する。第5 章では,こうした現実の"荒波"を超えて,どのような「手作りの地域密着型のスポーツNPO」を目指すべきなのか,収支のシミュレーションを含めて検証していきたい。