著者
勝野 頼彦
巻号頁・発行日
2013-03

国立教育政策研究所のプロジェクト研究「教育課程の編成に関する基礎的研究」(平成21~25年度)は、社会の変化の主な動向等に着目しつつ今後求められる資質・能力を効果的に育成する観点から、研究開発学校等の事例の分析や国際調査等を通じて、将来の教育課程の基本原理等を構想することにより、今後の編成に寄与する選択肢や基礎的な資料を得ることなどをねらいとしている。この報告書は,国際研究班の平成24年度における研究成果をまとめたものである。今後の教育課程の基本原理を検討するに当たって参考となる諸外国の教育課程の基準の動向については,これまでも報告書1「諸外国における教育課程の基準と学習評価」(平成21年度),報告書2「教育課程の諸外国における教育課程の基準」(平成22年度)において把握を行ってきた。その後も,継続的に調査研究を行ってきた中で,近年,一部の国において,大きな変化が報告されており,本年度,再度,まとめることが必要となった。まとめにあたっては,報告書2の調査項目を用いることとした。今回の報告書では,調査対象国として韓国を加えるとともに近年の変化を明らかにし,各国の最新の情報を収集することとした。なお,本年度の研究は、昨年の研究結果を踏まえ、下記に示す調査項目の枠組みに沿って、各国担当の委員を中心に調査研究を実施した。1 教育課程の基準の概要2 基準の改訂と普及について3 教育課程の評価の方法4 児童生徒の学習の評価5 その他
著者
勝野 頼彦
巻号頁・発行日
2014-03

本調査研究は,平成21~25年度を研究期間として,「社会の変化の主な動向等に着目しつつ,今後求められる資質や能力を効果的に育成する観点から,将来の教育課程の編成に寄与する選択肢や基礎的な資料を得る」ことを目的に,文部科学省との関係部局との連携を図りながら進めてきた。平成24年度に刊行した報告書5で提案した将来の教育課程の基準編成の基本原理や資質・能力育成像「21世紀型能力」(試案)に対しては,大きな反響が寄せられ,その中には,本提案への学問的・理論的な根拠付けを求める声があった。このため,本報告書7は,理論的検討に実証的な事例研究を加え,本提案の背景や学問的・理論的な根拠を詳細に検討するとともに,我が国の教育課程の基準や実践の改善に向けた論点等を提案するものである。具体的には,現行学習指導要領の記述の確認,諸外国との比較(オーストラリア,ニュージーランド,フィンランド,イギリス等),学習理論及び資質・能力育成の実践例の検討を,特に資質・能力の育成可能性を高める教育内容や方法等に着目しつつ行い、それらを踏まえて論点等を検討した。