著者

河津 里沙 石川 信克 内村 和広

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.90, no.3, pp.395-400, 2015 (Released:2016-09-16)

参考文献数

31

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〔目的〕わが国の結核罹患率は減少傾向が続いている一方で,患者は高齢者,社会経済的弱者,結核発病の高危険因子を有する者らへの偏在化を進めている。これまでに「医学的ハイリスク者」や「高齢者」に対する課題は議論されてきたが,日本における結核のリスク集団の総合的な評価はされてこなかった。本稿では,主に文献調査を通してリスク集団の罹患率比(relative risk: RR)および人口寄与割合(population attributable fraction: PAF)を算出,比較することで,今後必要とされる調査研究等を明らかにし,介入の優先度の決定を導く指標の一つとなることを目的とした。〔方法〕HIV陽性者,糖尿病患者,関節リウマチ患者,血液透析患者,高齢者,医療従事者,ホームレス者,生活保護受給者,外国人,刑事施設被収容者,喫煙者およびアルコール過剰摂取者のRRおよびPAFを算出し,PAFが5%以上を「高PAF群」,1%以上5%未満を「中PAF群」,1%未満を「低PAF群」とし,RRと共に検討した。〔結果〕PAFが5%以上で,なおかつRRも5以上であったリスク集団は高齢者と糖尿病患者であり,これらは公衆衛生上,最も優先度が高い集団と考えられた。