著者

箸本 健二

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.1-19, 1996-03-31

被引用文献数

2

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最寄品消費財の生産体制は, 市場環境に対して受動的に適応し, 主にマーケティング部門によって多品種化が進められている. しかし, 最寄品消費財は, 価格に占める物流コストの比率が相対的に高く, 多品種多頻度小ロット配送化に伴うコストの吸収が大きな課題となる. これに対して, 情報化あるいは情報システム化は, 受発注やピッキングに要する時間を大幅に短縮して, 一定のリードタイムの範囲で配送可能な空間を拡大し, 多頻度小ロット配送のネックである積載効率の低下を防止する. こうした効果を通じて, 情報システムは物流施設の機能や立地に対して支配的に作用し, その変化を促進する. 一方, 多頻度小ロット配送への移行は, 流通チャネルを垂直に結ぶ情報ネットワークの構築を促進し, 流通業の競争構造は, ネットワークで結ばれたチャネル間の垂直的競争を重視するものへと転換する. 同時に, 技術的・経済的な制約から, メーカーがネットワークの構築を主導するケースが多く, メーカー主導によるチャネル全体の効率化が進行する. また, 情報ネットワークを軸とした物流の効率化が進むにつれて, 輸送ワットと出荷頻度とによる輸送経路の分化が強まる. ビール業界の場合には, ケース出荷とバラ出荷とで物流経路が分かれ, さらに末端配送先の分布や密度を反映した分化が進む.