著者

滝川 嘉彦

出版者

名古屋文理大学

雑誌

名古屋文理大学紀要 (ISSN:13461982)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.113-128, 2002-04-01

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第1部の分析では胡椒の経済年数(耐用年数)を持続可能性を示す指標として,その指標に寄与すると考えられる9種類の持続性項目を使って重回帰分析を行った.その結果は(1)から(8)までの持続性項目は欠落し,(9)の有機質肥料の使用のみが有意差をもって寄与する項目に残った.このことは,ブラジルは参考値ではあるが,両国に共通する結果である.また生産関数による生産性に寄与する項目の分析から,B・C両タイプ間に共通する結果として,胡椒生産農業においては必ずしも規模の大きさが生産性を高めることに影響しない.という点が挙げられる.その要因として,規模拡大により労働,経常財の単位当たり投入量が低下することが考えられる.これらの分析結果をもとに3つの具体的指針および課題の検証をおこなうと,持続的胡椒生産農業の具現化に向けた3つの具体的指針の(2)について循環型の胡椒栽培技術の確立を目指す上で,有機質肥料を利用することが有効である.ただし胡椒生産には規模拡大のメリットがないので面積拡大は循環型の胡椒生産の阻害要因になり得る.以上の結論に達した.またこれに対する具体的方策は,規模拡大による単位当たり労働時間,経常財投入の減少を止めることである.第2部では線形計画法によるB・Cタイプの胡椒単作経営および複合経営の比較分析から,複合経営のデータを用いての結果ながら両タイプともに胡椒単作経営より実績値(現状の複合経営)の方が収益性が高い.さらに実績値より複合経営(最適解)の方が収益性が高く経営的メリットがあることが判った.具体的方策として,複合経営(最適解)のメリットを享受するためにはプロセスおよび制約に関する以下の改善が必要である.Bタイプについては以下の5点である.(1)黒胡椒とライムの2作目の土地稼動実績を高める.(2)経営耕地面積を拡張する.(3)農忙時期(9月,1月)の雇用労働力の確保.(4)労働投入割合が高いパッションフルーツ排除の検討.(5)5月,8月期の雇用労働力の確保.黒胡椒については価格低落期の長期化と病害防除の難しさから各生産者ともに他作物への転作の傾向にあるなかで,転作か胡椒継続かの見極めが困難な時期であるが,胡椒生産には導入すべきとの結論である.またライム,パッションフルーツともに胡椒からの転作作物であるが,現状の価格水準ではライムの導入が有意である.さらにBタイプは全ての農業労働力を雇用労働力により賄っており,今後農忙期の臨時雇用労働力の確保が経営に影響するものと判断される.最後に経営耕地面積の拡大について,Bタイプはアマゾン河流域の広大な熱帯降雨林を有する地域において胡椒生産を営むものであるが,病害により耕作可能面積は縮小傾向に有り,このことは経営耕地面積拡大のメリット享受の阻害要因である.しかしその代替策と考えられる移動を伴った胡椒生産は環境保全型農業の阻害要因である.Cタイプについては以下の4点である.(1)胡椒の稼動実績(土地)を高め,ドリアンの稼動実績をやや減ずる.(2)ランプータンを導入しない.(3)経営耕地面積の拡大.(4)2・4月期の胡椒収穫時期の労働力の確保.Cタイプについても胡椒への稼動実績を高め,やや過剰となったドリアン生産への傾倒に歯止めをかけるべきである.またランプータンの導入には市場価格の動向を見極めた充分な検討が必要である.さらに経営耕地面積の拡大,タイ東北部からのスムーズな労働力の確保が今後の生産維持に重要である.これらの結果から持続的胡椒生産農業の具体的指針(2)の生産減を補う方策として複合経営(混合作付)が有効であるとの結論に達した.