著者
津田 秀和
出版者
愛知学院大学
雑誌
経営管理研究所紀要 (ISSN:13413821)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.59-78, 2008-12-25

本稿はインターネットというパーソナルメディアを通じた市民および企業関係者の企業倫理感覚の構築過程を分析するための手法の検討と事例への適用を目的とする。メディア効果理論や間メディア性に関する研究を整理し,東芝クレーマ一事件への適用を試みる。東芝クレーマ一事件では,議題設定機能仮説などの新しい効果理論と呼称される分析モデルが適しているとともに,インターネットメディアと既存のマスメディアの相互参照関係を視野におさめる間メディア性の研究が不可欠である。この指摘は他の同様の事件の解釈と共通の部分が多いが,この事件では,インターネットからマスメディアへの影響が大きく,争点の再構成もマスメディアにおいて行われている点で特徴的である。また,インターネットを通じて争点を構成し,それを実際の企業告発につなげるという点では初期の事例であることから,この事件以降の展開とは異なる特徴を持つ。

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