- 著者
-
原 清治
- 出版者
- 佛教大学
- 雑誌
- 教育学部論集 (ISSN:09163875)
- 巻号頁・発行日
- vol.19, pp.93-107, 2008-03-01
経済的な問題のみならず,教育や労働においても「格差」をめぐる問題は,現代日本社会の大きなトピックとしてさまざまな視点から取り上げられている。しかし,諸外国と比較した上で,日本はどのような部分において,どの程度格差が広がっているのか,といった実証的な研究はまだまだ発展途上の段階だといえる。「勝ち組・負け組」などに代表される日本での格差の問題は、社会情勢や景気などの生活実態のみから語られている側面が少なくないからである。教育の世界では,日本は依然として格差の少ない国であり,人種問題を抱えるアメリカや,階級社会であるイギリスなどははるかに格差の大きい国である。本論文では,2006年に発表されたOECD(経済協力開発機構)のデータを用いて,主に米英2カ国の学歴別による就業・失業比率の経年比較をおこない,各国の学歴による就業格差の実態を分析する。結果として,イギリスは学歴による就業率,相対所得,失業率に大きな差があり,依然として高学歴者により多くの社会的・経済的地位が確保されているのに対して,アメリカではたとえ高学歴であっても就業率や失業率の差異が年を経るごとに小さくなっていることが明らかとなった。ゆえに,イギリスでは高等教育のさらなる発展が,若年就業の問題を解決する手段となりえるが,アメリカでは必ずしもその発展が労働問題を解決する処方箋となり得ないと考えられる。アメリカよりも学歴による格差の小さい日本でも同様の傾向が見えており,従来の人的資本論から切り離した、労働と教育との接続(トランジション)を問い直す時期に来ていると考えられるのである。