著者

山崎 瞳 原 清治

出版者

佛教大学

雑誌

佛教大学教育学部学会紀要 (ISSN:13474782)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.155-172, 2010-03-15

---

現在、子どもたちのなかでケータイ電話を介したネットいじめの問題が深刻化している。こうした事態に対処するため、2008年6月に18歳未満の青少年がケータイを利用する場合には、保護者からの申し出がある場合を除いてフィルタリングを適用することを各ケータイ電話会社に対して義務付ける「青少年ネット規制法」が成立した。しかし、フィルタリングの導入はネットいじめの「万能薬」とは言いがたく、子どもたちを守る本質的な取り組みが喫緊の課題となっている。本研究が注目するのは、ケータイ電話利用を始める際の「モラル教育」のあり方である。昨年度に京都府下の小学校においてネットいじめに関する予備調査を実施し、以下の知見を得た。(1)小学生の30%前後がすでにケータイ電話を所有すること、(2)ネットいじめの被害とケータイの使用頻度(内容)は相関すること、(3)ケータイ利用に関しては、必ずしもその導入期に家庭におけるルールが成立していないことである。 本研究では、京都市教育委員会の協力を得て、市内に在住する小学生の児童に対してアンケート調査を実施し、予備調査において明らかとなった子どもたちのネットいじめの実態を精緻に分析するとともに、その元凶ともいわれるケータイ電話利用に関する意識調査を実施した。結果として、(1)小学生のおよそ3割程度がケータイ電話を所有していること、(2)小学生の12.5%は何らかのネットいじめの被害経験をもつこと、(3)ネットいじめの被害と相関関係にある項目として(1)性別、(2)1日あたりの平均メール回数、(3)家庭でのケータイやインターネット利用に関するルールの有無があげられ、ネットいじめの被害者となった児童はネットいじめの加害者となりやすい傾向が明らかとなった