著者
中村 かおる
出版者
東京女子医科大学
雑誌
東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)
巻号頁・発行日
vol.82, no.1, pp.E59-E65, 2012-01-31

わが国では従来、就職時に明確な根拠なく先天色覚異常者を制限する傾向が見られていたが、近年の法規改正に伴いその制限が大幅に緩和され、先天色覚異常者の職業選択の幅が広がった。しかしそのために微妙な色識別を要する業種などでは新たな問題が浮上している。そこで、先天色覚異常者が職業に関しての助言を求めて眼科を受診する事例について検討し解説する。,雇用時健康診断での色覚検査はほとんど行われなくなり、不当に採用を制限されることが減少した一方で、現在も制限が続く職種も存在する。また、先天色覚異常の色識別能力は正常色覚より低いことは事実であり、その上、色誤認の自覚が乏しく問題の表面化が遅れることもあるため、制限が緩和された職種で就職後に困難を生じる事例が増えている。,この傾向は小学校での色覚検査が減少したために自らが色覚異常であることを知らない世代が増加し、彼らが微妙な色識別を要する職種にも就職することにより、さらに深刻な問題となりつつある。先天色覚異常者本人は業務継続に向けて模索するが、転職を余儀なくされることも多い。職場では色覚異常者が働きやすい環境を作るための努力も行われているが、実現は難しく、なかには企業が再び採用を制限する動きもみられる。,このような社会情勢の中で、先天色覚異常者本人が、自分の色覚を理解しその弱点を補う対策をたてることが求められる。治療の対象にならない疾患などに対するケアは医療現場では軽視されがちであるが、先天色覚異常者は何らかの対策を求めて受診する。眼科では、色覚異常の程度や型の診断が可能であり、診断に基づいたカウンセリングの意義は大きい。カウンセリングでは、業務内容を詳細に聞き取り、個々の状況に応じたきめ細かい助言をすべきである。

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